Google辞めました。 最終出社日は 5月11日。 5月31日まで有給消化。 その後は無職。 転職先が決まっていて有給消化している「なんちゃって無職」ではなく、ガチ無職。 とりあえずハロワでも行こうと思う。 まず初めに。 この記事は、Twitter で @takeda25 をフォローしてくれている人たちが想定読者だ。 また、これは相当長くなると思う。さらに、中ではたとえ話を使うので、読んでもさっぱりピンと来ないかもしれない。 だから、長い文章を読んで「読んで時間を無駄にした」と思うタイプの人は、ここで読むのをやめてほしい。 もう一つ。 この記事を書いた人間(真鍋宏史)は無名の一社員で、ろくに業績もない。 そういう人間が何かを言っても聞く価値はないと思うなら、やはり読むのをやめてほしい。 この記事では、自分のいた場所に対してネガティブなことも書くと思う。 そのため、なぜそういう行動を取るか
私が情熱を持っていた技術企業Googleは、今や管理された広告会社になってしまった――。米Googleを退社し、米Microsoftに転職したジェームズ・ウィテイカー氏が3月13日(現地時間)、MicrosoftのMSDNブログでGoogleを辞めた理由を説明している。 同氏は、2009年6月にMicrosoftからGoogleに転職し、ソフトウェアの開発などに従事していた。2月4日の退社時点の役職は、Google+のAPIなどを担当するエンジニアリングディレクターだった。同氏は2月4日に自身のGoogle+に「残念ながらGoogleは世界を変えるための場所ではなかった」という投稿を残し、13日以降更新していない。 1300語に上るMSDNブログの投稿で同氏は、入社時はエリック・シュミットCEOの下、Googleは技術者にイノベーションの権限を持たせてくれる社風だったが、ラリー・ペイジ氏が
実際の数字を見せ、我々が大変な時代に生きていると教えてくれる「Did you know2.0」?「Did you know4.0」までご紹介します。過去にもいくつかのブログで話題になりましたが、改めてみると、我々がいかに大変な時代に生きているのだと思い知らされます。 以下、いくつか抜粋 ・2006年にインドの大学を卒業した人の英会話習得率は100% ・(アメリカでは)社会人の4人に一人は1年以内に転職を経験している。 ・(アメリカでは)社会人の2人に一人は5年以内に転職を経験している。 ・(アメリカでは)現在の学生は10?14の職業を経験するといわれている、それも38才までに ・「2010年に需要のある仕事上位10位は2004年には存在していませんでした」 ・アメリカで結婚したカップルの8組のうち1組はオンラインで出会った。 ・ブロードバンド普及率が一番高いのはバミューダ諸島 ・Googl
1955年4月米ワシントンDC生まれ、54歳。カリフォルニア大学バークレー校でコンピューター科学の修士号と博士号を取得。米パロアルト研究所などを経て、83年に米サン・マイクロシステムズに入社。後に最高技術責任者に就任した。97年から米ノベル社のCEOを務め、2001年3月にグーグル会長、同年8月にグーグルCEOに就任した。グーグル創業者、ラリー・ペイジ氏、セルゲイ・ブリン氏を加えた、「三頭政治」でグーグルを率いる。 インタビュー当日、シュミットCEOは手にダイエットコークの缶を持ち、ポロシャツにチノパンというラフな服装で登場した。髪も乱れていたため、「撮影はNG」。本社にいる時は、ほかのグーグル社員と同様、あまりスーツを着ないようだ。右の写真はグーグル提供によるもの。 ―― モバイルや動画、企業向けソフトにOSと、グーグルが手がける分野は多岐にわたります。一番注力しているのはどの分野ですか
昨日はITpro主催のイベント「ユーザー企業のためのエンタープライズ・クラウドフォーラム」に参加してきました。 日経コンピュータ 中田敦記者のセッション「みえてきたクラウドのコスト」では、グーグル、アマゾン、マイクロソフトの最新データセンターの動向を紹介してくれたのですが、これが非常に興味深い内容でした。セッションの内容からトピックを2つほど紹介します。 大規模データセンターは7倍効率がよい 1つ目は、日経コンピュータ2009年7月8日号で同記者が記事としても書いていることなのですが、データセンターの規模の経済について。1000台クラスの中規模データセンターと、5万台クラスのデータセンターを比較すると、大規模データセンターのほうが7倍も効率がよいというデータが示されています。 つまり、ユーザーがある大きさのコンピュータリソースを調達しようとするとき、大規模データセンターは中規模データセンタ
● 米出版社とその他の国の出版社に温度差 米Googleの書籍検索サービスを巡る訴訟の結果が、日本の出版業界を浮き足立たせている。米国の著作者団体と出版協会が、同サービスを巡ってGoogleを著作権侵害で訴えていた訴訟で、和解することで合意。その合意案が集団訴訟として認められたことから、著作権を相互保護する「ベルヌ条約」を通じて、世界中に影響を及ぼしているからだ。 Googleが2009年1月5日までにデジタル化した書籍の著者および出版社は、1)和解案を拒否するか、2)容認して一時金や使用料対価を受け取るか、3)和解案には合意するが、削除依頼あるいは各種使用方法の種類・範囲を選択するか――などの選択を、2009年9月4日までに求められている(当初は5月5日という日程だったが、4カ月延期された)。 しかし、訴訟にかかわった米国の出版社と、その他の国の出版社では、和解案への反応に温度差があると
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