日本の若者はこれからもずっと不幸です／成功よりも「没落」の可能性のほうが高い理由（わけ） - デマこい！
日本社会の荒廃を、貧困層のせいにする人がいる。いわく、貧乏人は無計画に子供を作り、しかも教育にカネをかけないので、バカが増えるという。本当だろうか？ あるいは教育コストの高騰で「豊かな人がますます豊かになる」という。本当だろうか？ どちらも間違っていると、私は思う。 一般的に、所得が増えると出生率は下がる。これは世界中で観察される現象だ。 ところが日本のように豊かさが飽和した社会では、「金持ちでなければ子供を作れない」という状況が成立する。極端な例を想像してみよう。もしも生まれてくる子供たちが「金持ちの子」だけだとしたら、数世代後には全人口が金持ちの家系の子孫になるはずだ。反面、所得格差がなくなるとは考えづらく、人口が入れ替わっても貧富の差は残り続ける。つまり大多数の人が「没落」を経験することになる。 現実には、こんな極端な状況にはならない。が、「高所得なほど子供をたくさん作る」という傾向
MIT の研究者、2030 年までにグローバル経済が破綻すると予測 | スラド
ストーリー by reo 2012年04月09日 11時50分 何度でも蘇るさ、人類の夢だからな 部門より MIT に在籍するオーストラリア人物理学者、グラハム・ターナーは人口増加や資源の消費モデル、農業の生産性、子供の出産数などをキーにして、さまざまな経済シナリオを予測できるコンピューティング・モデルを作った。コンピュータが出した複数の予想シナリオは、人口増加と経済成長は 2030 年ごろまで継続するものの、その後はすべてのシナリオでグローバル経済の崩壊と急激な人口減少に苦しむ結果になったらしい (Yahoo! News の記事、POPSCI の記事、本家 /. 記事より) 。 この結果は約 40 年前に地球規模の課題を調査する民間シンクタンク「ローマクラブ」の出した「成長の限界」の予測結果と近いらしい。「成長の限界」は教科書などに「あと 20 年で石油が枯渇する」とか書かれた根拠となっ
これからの30年を考える7つのメガトレンド | Learn by doing
2012年は自分の中で、これからの30年を生きる最初の年としています。 尊敬する中島明さんも新年のブログでそのようなことを書かれていたので、ここで一度30年後の世界がどのようになるのかまとめてみたい。 これから30年の7つのメガトレンド 1.加速する人口増加-2050年に人口90億人に- 2.枯渇する自然資源 -現在の生活スタイルを続けるには地球2個分の資源が必要- 3.高齢化する社会 4.リアルとネットの融合 -不可欠なインターネット- 5.個人、市民、NPOの台頭 –Power to the people, power of the crowd- 6.変わる組織 ピラミッドからネットワーク型へ 7.Happyが中心の産業の進化 –マーケットの成熟とサービスの進化- 7つのメガトレンドとして、最初の3つは信頼できるソースの予測を元に、後の4つは書籍や自分の経験からまとめていきます。最初の
急増する世界のエネルギー需要と石油消費 : アゴラ - ライブドアブログ
急増する世界のエネルギー需要と石油消費 / 記事一覧 物質的に「豊か」になるとは、どういうことなのか。それはエネルギーや資源がもっと必要になる、あるいはそれを恒常的に大量消費するようになる、ということだ。 現在、北米・ＥＵ・日本、その他の準先進国もあわせた人口はちょうど10億ほどだ。これらの国々の経済はすでに成熟した。今やその３倍以上の人々が新たに先進国型のライフスタイルを目指している。これは決して一過性のものではなく不可逆の現象である。それまで指をくわえて先進国型の豊かな暮らしを眺めていた人たちが、続々と経済的に這い上がってくるのだ。その結果として、これらの国々では雨後の竹の子のように製造工場、火力発電所、製鉄所、石油化学工場などが建ち始めている。また、物流が活発化し、トラック・船舶・ジェット機などによる輸送の大規模化が進行している。 しかも、こういった自動車の急増はＢＲＩＣＳに限ら
Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。
ITはどこまで“優しく”なれるか
生活の場あるいは仕事場で、人間のそばにいて見守っている。 その人が「こうしてほしい」「困ったな」などと思ったときに、そっと助けてくれる――。 25年後の情報システムは、あたかも“妖精”のように振る舞うようになる。ほぼ1年前に日経コンピュータが25年先の情報システムがどうなるかを見据えて企画した特集の結論はこうなった。その特集を公開する。当時指摘した内容は今も変わっていない。 本特集をまとめるに当たり、本誌は企業や大学、研究機関で活動する識者40人以上に「2031年の情報システム像」（注：2006年末での25年後の情報システム像である）に関する意見を聞いた。その結果、多くの人たちの見方はほぼ一致した。「効率性や利便性だけを追い求めるのではなく、人間の心に安らぎや豊かさをもたらすシステム」がそれだ。真の意味で「人に優しい情報システム」こそが、今後四半世紀で目指す方向ということになる（図1）。
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