anglicizeのブックマーク / 2019年2月14日

anglicize id:anglicize

2019年2月14日のブックマーク (5件)

南インドの激ウマ定食“ミールス”をひっさげて、カレーヒーロー「マサラワーラー」が我が町にやってきた - メシ通 | ホットペッパーグルメ
君は、南インド式カレー定食「ミールス」を食べたことがあるか？食べたことがあってもなくても、もしもカレーが好きならば、マサラワーラーの活動には絶対に注目すべきだ。マサラワーラーは武田尋善さんと鹿島信治さんからなるインドユニット。2008年の結成以来、日本全国どこでも出張してミールスなど南インド料理のケータリングイベントを開催している。 masalawala.info 2018年12月某日、彼らの遠征をおっかけて富山県射水市「櫛田公民館」でのイベントを訪ねた筆者は、60名にのぼる参加者とともに本格ミールスを味わった。そして、マサラワーラーの伝える南インド・カルチャーと、地元のパキスタン・コミュニティーが育んだ富山カレー・カルチャーがクロスする現場に居合わせることができた。（全国でも富山県射水市はパキスタン人の人口比が高く同国の料理店が多い。地元の日本人カレーファンたちは、当地をイミズス
anglicize 2019/02/14
ミールス初めて知った

インド

カレー
リンク
違法ダウンロードの範囲拡大は有効だし、萎縮はないと強弁する文化庁の欺瞞 | p2ptk[.]org
違法ダウンロードの範囲拡大は有効だし、萎縮はないと強弁する文化庁の欺瞞投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2019/2/142019/2/14 文化庁は、違法ダウンロードの範囲拡大は海賊版対策として有効だと強弁し続けている。音楽・映像のダウンロード刑事罰化については，平成２５年度文化庁委託調査において一定の抑止効果があったことが確認されている一方で，法施行後６年以上が経過した現時点までに，刑事当局による捜査権の濫用，個人のプライバシー侵害など，当初懸念されていたような事例は全く生じていない。（中略）刑事罰化は，予期したとおりの効果を発揮した一方で，特段の副作用は生じておらず，政策として適切なものであったと評価すべきと考えられる。文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会報告書（案） p.59 「改正著作権法の施行状況等に関する調査研究報告書」（平成２５年度文化庁委託調査）（
anglicize 2019/02/14
リンク
大塚家具資本増強へ複数社と協議 | NHKニュース
業績が低迷している家具販売大手の大塚家具は、財務基盤の改善に向けて、資本増強などを検討し、複数社と協議していることを明らかにしました。こうした中、大塚家具は財務基盤の改善などに向けて、資本増強や資本・業務提携を検討し、複数社と協議していることを明らかにしました。ただ、資本増強の規模や提携先などについては、「具体的に決定した事実はなく、決まった場合には速やかに公表する」としています。去年の秋には最大８割引きという異例のセールの効果から、売り上げが一時的に上向きましたが、先月は前の年の同じ月に比べて、およそ25％の減少となりました。大塚家具としては、検討している資本増強や提携によって、財務基盤の強化と売り上げの拡大につなげ、経営の立て直しを図りたい方針です。
anglicize 2019/02/14
リンク
徳島県内JR線全て赤字　牟岐―海部は四国最悪｜事件・事故｜徳島ニュース｜徳島新聞
JR四国の路線別収支状況が13日、関係者への取材で分かった。営業係数(100円の収入を得るためにかかる経費)は、全20線区のうち牟岐線の牟岐―海部間が最も悪く、徳島県内の6線区がワースト10に入った。本州と四国を結ぶ本四備讃線(瀬戸大橋線)を除く19線区が赤字で、厳しい経営状況が改めて浮き彫りになった。資料は、3月をめどにJR四国などが開く会合で示される予定で、地域の鉄道網の維持に向けた議論に活用される。営業係数(2013～17年度平均)は100を超えると赤字を意味し、数値が大きいほど採算性が悪い状況を示す。牟岐―海部間が1658、予土線が1159で、この2線区が100円の収入を上げるためのコストが1000円を超えた。徳島県内では、牟岐線の阿南―牟岐間が551で3番目、鳴門線が320で5番目、徳島線が218で7番目、牟岐線の徳島―阿南間が183で9番目、土讃線の琴平―高知間が175で1
anglicize 2019/02/14
リンク
産経大阪本社に立ち入り検査＝高額景品で新聞契約－府消費生活センター：時事ドットコム
産経大阪本社に立ち入り検査＝高額景品で新聞契約－府消費生活センター 2019年02月14日11時54分産経新聞の販売店が高額な景品で長期契約の勧誘を行っていたのは景品表示法に違反する疑いがあるとして、大阪府消費生活センターが同法に基づき、産経新聞大阪本社（大阪市浪速区）を立ち入り検査していたことが１４日、分かった。東京新聞反論に違和感＝菅官房長官関係者によると、大阪府内にある産経新聞の販売店は、高額な景品と引き換えに１人暮らしの高齢者らに長期の新聞購読契約を勧誘。解約を申し出たところ、高額な解約金を求められたとして、府などに苦情が寄せられていたという。景品表示法は、商品に見合わない高額景品を用いた勧誘を禁じており、これまで府は販売店に改善を指導していた。
anglicize 2019/02/14
リンク
- 2019年2月21日
- 2019年2月14日
- 2019年2月7日