講談社は、南アフリカで１１日に開幕するサッカーのワールドカップに合わせ、パソコンやアップルの携帯型情報端末「アイパッド」、携帯電話端末「アイフォーン」で見られる電子雑誌「南ア・ワールドカップ『ＤＡＩＬＹ　ＭＡＧＡＺＩＮＥ』」を大会期間中、連日無料で配信する。国内出版社で、日刊の電子雑誌の無料刊行は初めて。 北野健一郎編集長は「世界的なお祭りとも言うべきＷ杯を、電子の速報性と雑誌ならではの読みごたえを兼ね備えたもので報じたかった」と語る。技術面はソフトバンクモバイル、試合解説などはスカパーと、それぞれ協力する。特にこだわったのは「ディスプレーで見て読みやすい文字の大きさと、毎日読むのに適した文章の量」と北野さん。試合の詳報や翌日の試合のプレビュー、読み物を中心に約５０ページで構成され、国内外のスポーツブランドやファッションブランドなどの広告も入る。無料のビジネスモデルは、広告収入で成り立た

Amazonの「Kindle」の国内発売、さらにAppleの「iPad」の登場もあって、2010年に入ってから電子書籍の話題がたけなわである。 【拡大画像や他の画像】 ニュースサイトはもちろん、個人サイトやブログでも、電子書籍の話題を見ない日は皆無と言っていい。すでに海外では多くのユーザーを取り込んで人気を博していることもあり、ここ日本においても、新しい読書体験への期待は否応なく高まりつつある。 しかし現在の日本国内の状況を見ていると、すべての書籍において紙とデジタルデータから個人が選択できるようになるのは、遠い未来のことになりそうだ。以前本誌でインタビューした漫画家のうめ氏のように直接Kindle DTPから自費出版を試みたり、ePub形式のファイルをオンラインで販売するクリエイターが今後増加することは間違いないだろうが、今書店に並ぶすべての本がすぐに電子書籍で読めるようになるかと

ここは、なるべくお金と手間をかけずに本（書籍）を電子書籍にする作り方の方法やノウハウやツボやコツや技について、僕なりに研究した結果（というと大げさですが）をまとめたサイトです。道具も買ってくるのではなくてなるべく自作してお金をかけないようにしています。また、電子書籍を作成した後に本を元に戻す作業（製本、修理、修繕）についてもあります。 （本コンテンツは、基本的に２００８年の５月に書かれたものです。そのため、今となっては”あたりまえ”となっていることや、”すでに一歩先の技術がある”ようなことについての記載もあります。そのあたりは、あの当時はこんな感覚だったのかーと当時を懐かしんで読んでいただければ幸いです（イイワケ）。

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ソニー、凸版印刷、ＫＤＤＩ、朝日新聞社の４社は２７日、共同出資して電子書籍端末向け配信会社を設立する、と発表した。ソニーは現在欧米で展開している電子書籍端末「リーダー」の国内販売を年内にも開始する計画。配信基盤環境を整備し、リーダー向けデジタルコンテンツ（情報の内容）の充実を図り、米アップルが２８日から国内販売する新型多機能情報端末「アイパッド」に対抗する。 新会社の資本金および資本準備金は３千万円で、４社が２５％ずつ出資する。当初は事業企画会社として７月１日に設立する。書籍、コミック、雑誌、新聞などを対象としたデジタルコンテンツ向けの配信基盤を構築、管理・運営する事業会社に早期に移行し、年内にサービスを開始する。 ソニーなどの４社は国内の電子書籍市場の早期立ち上げに向け、他の企業にも新会社への参加を呼びかける。同日、都内のホテルで記者会見した米ソニー・エレクトロニクスの野口不二夫シニ

欧米で電子書籍ビジネスを展開してきたソニーは２７日、同社の電子書籍専用端末「リーダー」の新しい商品を、日本国内で、年内に発売すると発表した。ＫＤＤＩも専用端末を開発する意思を明らかにした。この日、両社と凸版印刷、朝日新聞社がそろって記者会見。７月１日をめどに、４社で電子書籍配信事業に関する事業企画会社を設立することも発表した。電子出版物への関心が世界的に高まる中、日本でも本格的な電子書籍端末時代の幕が開き、一気に市場が広がりそうだ。 　会見で米ソニー・エレクトロニクス社の野口不二夫上級副社長は「これまでのノウハウを生かし、この（事業企画）会社と共にマーケットを作りたい。出版や印刷は歴史が長く、電子化は文化の継承と考える。ビジネスだけでなく文化的価値を意識しながら日本の新しい電子書籍配信システムを作りたい」とあいさつした。新商品の性能など詳細には触れなかった。日本以外の数カ国でも発売する。

ネット通販大手の米アマゾンは２８日、同社の電子書籍端末「キンドル」（英語版）向けの電子出版物を、日本で発売された米アップルの新型情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」でも読めるようにする無料ソフトの提供を始めた。アップルのｉＰａｄ向けサイトから専用ソフトをダウンロードする仕組み。 　キンドルは昨年秋に日本でも発売され、現在では英語を中心に約４０万点の出版物が日本向けに販売されている。アマゾンは日本語版キンドルの発売も検討しているが、時期は未定という。

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ソニーが、携帯電話やゲーム機などの機能を持つ新型情報端末を、日本を含む世界各地で今年度中に発売する方向で検討していることが分かった。タブレット（平板）型など複数の新製品を投入する見込みで、米アップルの多機能携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」や、タブレット型の「ｉＰａｄ（アイパッド）」に対抗する。 　ソニーは、携帯ゲーム機「プレイステーションポータブル」、多機能携帯電話「エクスペリア」、携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」など様々な機器を持つ。地域のニーズに応じて、これらの機能を組み合わせたさまざまな小型端末を投入する考えだ。 　基本ソフトには、２０日に提携を発表した米グーグル製の「アンドロイド」を採用する方針。ソニーが４月から米国で展開するコンテンツ配信サービスを、新端末向けに来年から日本でも始める。映画やゲームなどが対象になりそうだ。（五十嵐大介）

ＩＴ三国志　アップル・ＭＳ・グーグル、互いに市場侵食2010年5月29日1時43分 米アップルが日本で発売した新型情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」は、使い勝手やデザインを武器に「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」に続く新市場の開拓を狙っている。一方、パソコンで長年君臨してきた米マイクロソフトは携帯電話事業に本格進出する構えだ。米グーグルも交えた三つどもえのＩＴ覇権争いが激しさを増している。 ４月初旬、カリフォルニア州のアップル本社。「後世の人々は、ｉＰａｄが情報端末の転換点だったと振り返るだろう」。開発者らを前に、スティーブ・ジョブズ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ｉＰａｄの使い勝手に自信をみなぎらせた。その後、発売から１カ月でｉＰａｄは米国で１００万台以上売れた。 キーボードではなく、画面に触って直感的に操作できるコンピューターは、製品に「快適さ」「デザイン性」を重視するジョブズ氏が長く求めて