お前は貴族か

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結論から言うと、東軍が勝った世界線に住んでる人かわいそう。 以下、ざっくり現代までの歴史を書いていく。 徳川家康は関ケ原で討ち死に。徳川秀忠は切腹。両者の首は一条戻橋に晒される。徳川家は結城秀康が引き継ぐも実質滅亡。 その後関東には何人か大名が移り住んだが誰も定着せず荒れ野のまま。 関東なんて今もほとんど人が住んでいないド田舎の話は誰も興味がないと思うので話を元に戻す。 関ケ原の戦い後、小早川秀秋が関白になるも5年で病死。その後は豊臣秀頼が関白になる。日本は上杉、宇喜多、毛利、島津などが各地域を100年ほど分割支配し、相互監督をはたらかせていたが、戦争が起こらず、外国との交易も進み商業が発展していったので時代遅れな武士は次第に消えていった。その代わりに交易で利益を上げた大名が豊臣を中心に貴族化していく。というわけでこちらの歴史の授業ではいちいち武将の名前なんて覚えない。そちらではやたらと武

ことし9月のデジタル庁の発足に向けて、平井デジタル改革担当大臣は、非常勤職員として民間から人材を募集した結果、30人程度の採用予定に対し、1400人余りの応募があったことを明らかにしました。 政府は、ことし9月の発足を目指すデジタル庁について、発足時の規模を500人程度と想定し、このうち100人以上は民間から登用する方針で、今月4日から22日まで非常勤職員の募集を行いました。 これについて、平井デジタル改革担当大臣は、閣議のあと記者団に対し、30人程度の採用を予定していたところ、企業の経営者やエンジニアなど、20代から70代の合わせて1432人の応募があったことを明らかにしたうえで「デジタル庁への期待や関心の高さを改めて感じる」と述べました。 政府は、民間から専門性の高いIT人材を確保するため、今後も順次、募集を行うことにしています。

かつて中国の人々のとって「日本製」と言えば高品質の代名詞、一方で中国製品は基本的に粗悪だと考えられていた。しかし、1990年代後半以降に生まれた世代においてはそうした状況が大きく変化しているという。『中国人のお金の使い道』（PHP新書）を上梓したジャーナリストの中島恵氏による最新レポート。 化粧品はダンゼン中国メーカー 中国のZ世代の若者の間で、以前は大人気だった日本など海外製品よりも中国製品を好んで買う人が増えている。以前の中国人なら、日本や海外製品＝高品質で安心安全、中国製品＝粗悪品でダサい、という認識で、国産品に対してはコンプレックスや不信感さえ抱いていた人が多かったのだが、若者の消費者意識は大きく変わってきている。 「家から近い場所にあるショッピングセンターに『完美日記』の店舗がオープンしたので、ときどき行ってアイシャドーや口紅を試しています。以前は日本や欧米製の化粧品を使っていた

*1 佐世保小６女児殺害事件に関する大月隆寛氏のルポルタージュは、あの事件に対しての多くのメディアの視点いわゆるネット、チャット、『バトル・ロワイヤル』（高見広春の小説。'00年に映画化）というものとは違い、彼女の生まれ育った場所と置かれた環境から、パソコン的日常が彼女の心性にどう作用し、事件に至ったかを読み解こうとするもので、これは“いなか、の、じけん”だととらえた氏の慧眼には、なるほどと感心しました。またアニメもそこに含まれるらしい“サブカルチャー”なるものに対する大月氏の考えもお伺いしたく、対談をお願いしました。文化庁が音頭をとって、アニメ、マンガなどのオタク文化を日本を代表するカルチャーとして世界に広げようとしている。笑うしかないようなこの現実は、一体どうとらえるべきなのでしょうか。*2 富野　大月さんは雑誌『諸君！』でお書きになられたルポの中で佐世保小六女児殺害事件を“いなか、の

面白くも何ともない話だが、原作否定の多さに辟易する気持ちを吐き出したかった。 なるべく冷静に、客観的に、何なら評論のように書いたつもりだ。 サブカルチャーが発達してどれくらいの年数が経っただろう。 一番に脚光を浴びたのはやはり秋葉原かもしれない。オタク、メイド喫茶、コスプレ、これまで日陰にひっそり存在した物がメディアで大きく取り上げられ、日本のアニメや漫画文化は世界にまで広く知れ渡った。もはやサブカルの枠に留まらない娯楽とも言える。 今日私が主題にしたい同人、引いては二次創作に関しても同じだ。コミックマーケットなどは今やメジャーな催し物。夏コミ、冬コミ、詳しくない人でも単語は聞いたことがあるだろうし朧げながら様子も浮かぶはず。テレビで報道されるからだ。SNSで見る人もいるかもしれないし、ゆりかもめの混雑具合で知るかもしれない。 今、かつてサブカルと呼ばれた物たちはメジャーになりつつある。

立憲民主党の小川淳也氏は今夏の東京オリンピック・パラリンピックについて「中止も検討の対象に入っているのか」と質問した。野党からは20～22日の代表質問で、東京五輪の中止や再延期を求める声が相次いでいた。 菅義偉首相は25日の衆院予算委員会で「挙行する準備を整えている」と述べ、改めて開催に向けた準備を進める意向を示した。だが、2020年10月の所信表明演説で「21年前半まで…