※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています アルゴリズムの素晴らしさを2分で解説した動画が、とても分かりやすくためになると人気です。なるほど、これがアルゴリズムと仕組みかぁ。 最短経路をアルゴリズムで算出しよう この動画では、迷路を最短手数で解くアルゴリズムについて解説。迷路はマス目状になっており、全部で8900億個の手順が存在するものとなっています。全ての経路を試せば最短手順を導き出せますが、普通のコンピュータでは約8時間かかってしまう計算になります。 全パターンの網羅は非常に時間がかかります そこで計算の手順を変更。スタートに0を書き、その隣1を、また隣に2……と繰り返していきます。こうして進めていくと最終的にゴールは34となり、この34が最短手数となることが分かります。今度はゴールから34，33，32とたどっていけば、最終手数で進む経路の1つが導き出せました。 数字を振

約２年ぶりの日本に帰国して「驚いたこと」 昨年末にコロナが拡大してから初めて、約2年ぶりに日本に帰国しました。 久しぶりに戻ったことで感じたのは、デジタル化において完全に立ち遅れていること。そして、若者や子供ばかりにコロナ対策の負担がいっていることです。 私は最近、英国やスペイン、シンガポールを訪れ、家族と滞在していました。この3か国と比較して、日本の課題をクリアに感じてしまったのです。

10月14日に、ドコモのネットワークで大規模な通信障害が発生した。緊急通報を含む音声通話やデータ通信に影響が出た他、位置登録自体ができず、圏外になってしまったユーザーもいたようだ。ドコモはネットワークに対する規制を徐々に緩和し、14日の19時57分に終了させたが、その後もユーザーの通信が集中する形で、通話やデータ通信がつながりづらい状況になった。 通信障害の影響範囲 4Gと5Gの障害が解消されたのは、翌15日の5時5分のことだ。15日には、ドコモが緊急会見を開催。障害発生の原因や影響の中身などを説明した。トータルで見ると約12時間に渡って発生していたドコモの通信障害だが、その具体的な理由は携帯電話がつながる仕組みを理解していないとなかなか理解しづらい。ここでは、その原因を解説するとともに、通信障害が長期化した理由を解説していきたい。 時系列で見るドコモの通信障害、引き金になったIoT端末用

発足初日にサーバーダウンを経験するなど、話題に事欠かない「デジタル庁」。 事務方トップとなる「デジタル監」に、WordPressやPythonにチャレンジした経験もある石倉洋子一橋大名誉教授（72歳）が起用されましたが、公式サイトがおかしなことになっています。詳細は以下から。 まず見てもらいたいのが、石倉洋子さんの公式ページ。見出しに使われている画像に素材サイトの透かしが入っており、商用画像の無断転載が行われていることが分かります。 ものすごーい一日！ - 石倉洋子の公式ウェブサイト（魚拓） 他の記事でも状況は同じ。いずれも素材サイトの透かしやURLの一部が埋め込まれており、サンプル画像をそのまま使っているようです。 書類の山と格闘中 - 石倉洋子の公式ウェブサイト（魚拓） 複数の素材サイトから無断転載が行われていることが分かります。 隣人と話す。。。国際女性デー - 石倉洋子の公式ウェブ

NHKのニュースや番組をつくっている私たちが取材に込めた思いや取材手法などをお話します。一緒に「取材ノート」をつくっていきましょう。サイトはhttps://www.nhk.or.jp/d-navi/note/ 利用規約はhttps://nhk.jp/rules

社会の急激な変化・開発期間の単位が短くなる傾向から、注目されているソフトウェアのアーキテクチャが「マイクロサービス」です。日本でもLINEやクックパッド、Gunosyなどの人気サービスを抱えている企業がすでに取り入れています。 マイクロサービスとは？ モバイル、ソーシャル、IoT…。デジタルを中心として、ビジネス環境が劇的に変化しています。そのような中で、顧客の変化に気付き、ニーズを汲む姿勢が企業に求められています。 今までのように、全ての要件をかため、長い開発期間をかけてシステム開発を行う「ウォーターフォール」型手法では、この変化の流れに対応することが出来ません。このような状況下で、情報システム部門には、短い期間で繰り返し開発やテストを進める、「アジャイル開発」型でのプロジェクト進行が求められています。 そのような社会の急激な変化・開発期間の単位が短くなる傾向から、昨今注目されているソフ

日本のソフトウェア開発はなぜ落伍したのか。中国のエンジニアの間でも話題になることが増えている。未来樹Aは、その理由をエンジニアの視点で解説をしている。委託開発が多い。システム開発の目的がイノベーションではなく、生産性の効率向上に留まっている。政府、地方自治体の案件が上位企業に集中するため、ベンチャーが育たないという理由を挙げている。 中国でも話題になっているCOCOAの件 日本でも話題になっているが、中国でも接触確認アプリ「COCOA」の件が、エンジニアの間で話題になっている。中国では、位置情報とQRコードを活用した健康コードが、2020年2月11日という早い段階で、アリババと杭州市によって開発され、1月ほどで他都市にも広まった。感染リスクが高いと判定されると赤になり、公共交通や店舗の利用ができなくなる。不便は強いられるが、それでも、生鮮ECやフードデリバリーが発達をしているため、生活はな

マイナンバー、中国で流出か　長妻氏指摘、年金機構は否定 2021年02月17日17時15分 衆院予算委員会で答弁する日本年金機構の水島藤一郎理事長＝１７日、国会内 立憲民主党の長妻昭副代表は１７日の衆院予算委員会で、マイナンバーが業者を通じて中国で流出した可能性を指摘した。長妻氏は証拠となる通報メールの存在を明らかにした上で徹底調査を求めたが、日本年金機構の水島藤一郎理事長は「流出はしていない」と否定した。 マイナンバー、８例目も敗訴　「権利侵害ない」―大阪地裁 発端は、日本年金機構から個人データ入力の委託を受けた東京都内の情報処理会社が中国業者に再委託した問題。２０１８年に発覚し、当時の機構の特別監査では、中国業者に再委託されたのは５００万人分の氏名部分の入力で、個人情報の外部流出はないとされていた。 監査のきっかけになったとみられる通報メールは、長妻氏が厚生労働省から入手したという。差

統計の解説 2019年の世界のIT・情報サービス業付加価値額 国別比較統計・ランキングです 各国のIT・情報サービス業の付加価値額と国別順位を掲載しています 1位は米国の655,779百万US$、2位は中国の149,643百万US$となっています。 時系列データは2002-2019年まで収録しています。 【本統計の内容】 単位は百万米ドル 付加価値額は国・法人・事業体などの活動によって財貨・サービスへ付加された価額で、原材料の仕入れ額を除いたもの

通信電話大手「ソフトバンク」の第５世代（５Ｇ）移動通信システムなどに関する営業秘密を不正に持ち出したとして、警視庁は１２日、不正競争防止法違反（営業秘密領得）容疑で、同社から「楽天モバイル」に転職した４０代の男の逮捕した。捜査関係者への取材で分かった。 【表でみる】携帯４社の５Ｇ事業計画 捜査関係者によると、男はソフトバンクに勤務していた令和元年１２月３１日、社外から自分のパソコンを使って同社が管理するサーバーに接続。同社の営業秘密の５Ｇの技術情報などをメールに添付して自らに送り不正に持ち出した疑いが持たれている。 男は同日付でソフトバンクを退社し、翌日、楽天モバイルに入社した。ソフトバンクから警視庁に相談があり発覚。警視庁は男が不正に持ち出した資料をどのように使ったのか捜査を進める。 ５Ｇをめぐっては、ＮＴＴドコモなど大手３社が昨年３月に商用サービスを開始。楽天モバイルは９月に新規参入し

新型コロナウイルスの感染拡大によって、この1年間で最も存在感を増した企業といえば、ビデオ会議サービス「Zoom」を手掛ける米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズだろう。株価は年初から6倍以上に高騰し、時価総額は10兆円を超えた。「Zoom送ります」といったやり取りがビデオ会議の代名詞にもなった感がある。 【写真】ズームの役員構成。ここ2～3年、米国人幹部の採用を積極的に進めている 米政権が移行しようとしている年の瀬に、同社が現在置かれている環境を象徴する出来事が起こった。米司法省は2020年12月18日、ズームの元中国人幹部を起訴したと公表した。起訴内容は米国内のZoom利用者のサービスを正当な理由なく切断した嫌がらせ行為と、Zoomのユーザー情報を違法に共有した疑いだ。 事の発端は2019年9月。中国国内でズームが突然利用できなくなった。中国政府がズームのサービスを停止する措置を講じたた

この記事は、Tech KAYAC Advent Calendar 2020 の17日目の記事になります。 こんにちは。はじめまして。クライアントワーク事業部でコピーライターをしている合田ピエール陽太郎と申します。 www.kayac.com コピーライターとは 普段は、広告を見る人に向けて、どんな言葉を言えば振り向いてくれるか、商品を手に取ってもらえるかを考え続けて全精力を捧げている人間です。いわゆる短い言葉で、人を惹きつけるにはどうすればいいかを常日頃から考えています。たとえば、YouTubeの『好きなことで生きていく』、日産の『やっちゃえ日産』などは一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。そういった言葉をディレクターから依頼されて考えることが多いです。 書こうと思ったきっかけ 僕がこれまで数社を渡り歩いてきた中でエンジニアと他の職能の人とが言葉のやりとりで上手くいかずに憤慨してい

ahamo先行エントリーキャンペーン規約 株式会社NTTドコモ（以下「当社」といいます）が実施する「ahamo先行エントリーキャンペーン」（以下「本キャンペーン」といいます）は、この規約（以下「本規約」といいます）に従って実施されます。ご応募にあたっては、以下の内容をご確認いただき、ご同意いただいた上でご応募ください。 ■エントリー（応募）期間 （先行エントリー期間） 2020年12月3日（木）～ahamoサービス開始前日 （契約対象期間） ahamoサービス開始日～2021年5月31日（月） ■キャンペーン概要／進呈条件 以下の条件のすべてを満たした応募者の方にdポイント（期間・用途限定）3,000ポイントをプレゼントいたします。 ＜進呈条件＞ ①先行エントリー期間中に本キャンペーンサイトにて必要事項をご記入の上、「エントリー」ボタンを押下して先行エントリーされた方 ②契約対象期間中にa

お客さまの設定により、お客さま情報が「非表示」となっております。お客さま情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客さま情報表示についてへ お客さま情報表示についてへ Tweet 新料金プラン「ahamo（アハモ）」を発表 ＜2020年12月3日＞ 株式会社ＮＴＴドコモ（以下、ドコモ）は、ニューノーマル時代を切り開いていくデジタルネイティブ世代にフィットした、月間データ容量20GBを月額2,980円（税抜）でご利用いただける新たな料金プラン、「ahamo（アハモ）」を2021年3月に提供開始いたします。 ahamoは料金やサービス内容について、しっかり納得してご契約いただくことをめざした料金プランです。そうしたコンセプトに基づき、新規契約事務手数料やMNP転出手数料、細かい割引の条件などを極力なくしたシンプルな料金プランといたしました。 また、ahamoは実店舗ではなく、オ

この記事について。 2030 年 「エンジニアです。コードは書けません。」｜__shinji__｜ note 自分はそもそもビジュアルプログラミングやオーサリングに興味があり、ノーコードは興味の範疇でありつつも、現状のもの、現状の「コード抜きで作れる」ような謳い文句は厳しいと思っています。それを、RPG ツクールを例に説明します。 はじめに、ノーコードを分類する 本記事では、「専用の管理画面で編集し、出力のためにコードを書かない、もしくはコピペ程度」のものをノーコードとして扱います。 その中でさらに種類ごとに分類してみます。このような定義があるわけではなく、自分の主観的で暫定的な分類です。 タイプ 1: データベースから自動的にフォームを生成 Google App Sheet MS Power Apps タイプ 2: 高水準 API のパイプライン Zapier IFTTT 古の Yaho

未だに多くの人が関心を寄せるZoomのセキュリティ。Zoomのようなクラウドサービス導入を検討する際にリスクアセスメントを迅速に行うCASBというツールが有るので、CASBを用いて比較を行った。 ■多くの企業がクラウドのセキュリティ評価に課題を抱えている　新型コロナウィルスによる「緊急事態宣言」発令によって多くの企業が急速にテレワーク環境の整備に追われている。テレワーク実現にあたって直ぐに利用を開始できるクラウドサービスの利用を検討する企業が多い。こういったクラウドサービスの利用に伴い情報システム部門を悩ませているのが「クラウドサービスのセキュリティ評価」だ。クラウドサービスは各クラウドサービス事業者が構築したシステムをサービスとして利用することになるため、セキュリティのレベルは各社統一されておらず、自社のセキュリティ基準を満たしているかを判断することが求められる。 こういったクラウドサー

AIが人の能力を超えるシンギュラリティーが起こると世の中や人々の暮らしはどう進化するのか。技術つまりシーズを基にすると想像するのはなかなか難しい。ならば「こんなこといいな、できたらいいな」というニーズに目を向けたら未来を見通せるのではないか。格好の題材がある。ドラえもんの「ひみつ道具」だ。最新技術を駆使した究極のソリューションである。子供のころに誰もが憧れたあのひみつ道具はいつの日に、どんな形で現実になるのか。日経コンピュータの創刊1000号を記念して大胆予測した。

東京電力パワーグリッド（東電PG）、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルネットワークは、2019年上期から、電柱などを5G向け基地局の設置に活用できるよう、2019年度上期から共同実証を行うことで合意した。 5Gでは、従来よりも高い周波数を利用する。日本では3.5/4.5GHz帯と28GHz帯といった周波数帯の割当が予定されており、特に28GHz帯は携帯電話向けとしては、遮るものがあればより電波は届きにくくなる。そのため5G用の基地局は、設置数が増える見込み。 その一方で、従来よりも増える基地局の設置場所をどう確保するか、あるいはアンテナが林立することでの景観への影響などが課題。そこで今回は、電柱などの電力インフラを活用できるか、実証実験が進められることになった。 携帯電話会社のKDDI、ソフトバンクや楽天モバイルネットワークが参加することで、電柱に設置する装置や機器の配置、保守などのほか

「ＧＡＦＡ（ガーファ）」と呼ばれる海外の巨大ＩＴ企業に対し、総務省が電気通信事業法に基づく「通信の秘密」の規制を適用する方向で検討していることがわかった。国外にある設備を使う海外企業は原則として規制の対象外になっており、不公平感が広がっていた。今後は国内に設備がある企業と同等に扱うようにする考えだ。 電気通信事業法は、国内に設備を持ち、固定電話や携帯電話、電子メールなどのサービスを提供する事業者に対し、利用者の通信内容を対外的に漏らすことを禁止している。これを「通信の秘密」と呼ぶ。 一方で、国外のサーバーなどを使って、日本国内で電子メールやソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）などを提供する海外の巨大ＩＴ企業には適用されていない。

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