読売ADリポート IMCの課題に広告会社はどう応えるか：電通
統合型コミュニケーションという課題に対して広告会社は、どのようなソリューションを企業に提供しているのだろうか。電通のIMCメソッド開発室では、次世代IMCプランニングシステム「IMC ver.2.0」を開発している。そのメンバーに、システム開発の背景を聞くと同時に、さまざまなとらえ方をされているIMCについて解説してもらった。 ――次世代IMCプランニングシステムを開発したと聞いていますが、その背景からお聞かせください。 石田 ひとことでIMCと言っても、現場では、さまざまなとらえ方をされていると思います。まず、IMCの歴史から順に説明していった方がわかりやすいでしょう。 マスマーケティングが主流だったころのアメリカでは、マーケティングコミュニケーションの手段としてマス広告が主に使われていました。それが1980年代になると、セールスプロモーション（SP）やPRなど他の
読売ADリポート ojo：adv.yomiuri
「クロスメディア」は、あくまで情報を発信する側、企業やメディア側の発想だ。さまざまなメディアから情報を受け取れるようになった情報環境の中で、人々の情報摂取の仕方はどう変わったのか。電通消費者研究センターの四元正弘氏に生活者の視点から聞いた。 ――クロスメディアを四元さんはどうとらえていますか？ すでに、人々はクロスメディア的な情報取得をしていると思いますね。つまり、一つのコンテンツをいろいろなメディアから既に取っているということです。ただ、その情報をどんなメディアから得ているかというのは、テーマによって違います。 例えば、経済動向のような堅いテーマは、新聞記事やテレビ番組が近いメディアになる。そして、それを取り囲むように雑誌記事やブログ、口コミがある。最近はブログや口コミも経済動向を知る上で結構力を持ち始めています。 逆に、日常的なテーマ、例えば美容・健康情
MNEXT パワーネットマーケティング―売りの完結力
印刷用PDF（有料会員サービス） 【読者からの声】 マスだけではうまくいかないことは理解していたが､その突破口がみえてきた マス広告に頼らず、波及拡大できる点が興味深い 心理へのアプローチがないと、商品が定着しない 特定層を狙ってもニッチにならない方向が見えてきた この原則を取り入れ、既存商品の育成につなげたい 社長に新マーケティングを提案する必要があり、非常に参考になった どうしたら商品やサービスをより多く売ることができるか？ レガシーなマーケティングの答えは、「売る」ことではなく「顧客ニーズを満たす」ことを目的に、良いもの(Product)を作って、安くして(Price)、どんどん宣伝して(Promotion)、多くの流通(Place)で扱ってもらえばよい、というものだ。従って、理念を別にすれば、売れない理由は、品質が良くない、価格が適切でない、プロモーションが十分でない、流通への配荷
ダブルクリックと電通、ネットマーケティングの効果測定商品を販売開始
ダブルクリック（中山善光社長）と電通（俣木盾夫社長）は、業務提携の第一弾として、大規模なマーケティングキャンペーンを行う企業向けに、ネットマーケティングの効果測定パッケージ商品「D2DRIVE（ディーツードライブ）」 を電通を通じて販売開始した。 「D2DRIVE」は、ダブルクリックが提供するデジタルマーケティングテクノロジーを組み合わせたパッケージ商品。(1)Webサイト分析ツール「SiteAdvance（サイトアドバンス）」、(2)広告主・広告代理店向けの広告配信・管理技術「DART for Advertisers（ダート・フォー・アドバタイザーズ）」、(3)フォローマーケティングを担うeメール配信管理サービス「DARTmail（ダートメール）」─―などのマーケティングテクノロジー製品とサービスを有機的に統合することで、統合的なマーケティングの効果測定と、それに基づいたマーケティング活
オプトが唱える「広告」だけではないインターネットマーケティング
2005年12月末に電通との業務資本提携で、インターネット広告業界を沸かせたオプト。業績も好調で2005年12月期は前期に比べて、売上が76％、営業利益が67％の伸び率となった。電通との提携も含めて、インターネットマーケティングの動向について、同社の代表取締役CEOの海老根智仁氏に話を伺った。 --2005年末に電通との業務資本提携がありました。 インターネットマーケティングの“全分野”において電通と業務資本提携をするという発表をしました。われわれは「eマーケティングカンパニー」と名乗っているように、インターネットマーケティングが会社の事業ドメインです。つまり、企業のインターネットマーケティングをトータルで支援する会社なのです。 インターネットマーケティングの領域でも、結果としてインターネット広告の市場が最初に伸びています。われわれの売上の中でもインターネット広告の割合が大きく、世の中から
ZEN's Extended Brain:2006年のネットマーケティング：７つの予言
2005年12月21日13:07 カテゴリ米国マーケティングネタ 2006年のネットマーケティング：７つの予言 ClickZ:The Coming Year in Online Marketing (December 19, 2005) ClickZ恒例の、来年のオンライン・マーケティングに関する各業界第一人者からの提言。 長いのでキーポイントだけ抜き出しておくと、こんな感じ。 Creative: John Rich, Interactive Creative Director at TM ・Webページの半分以上がCGMになる。 ・消費者とブランドのインタラクションがキー。 ・Flash8によるインパクトがでかい。 ・DVRにIPアドレスが振られる（これは07か。） RSS: Dick Costolo, CEO of FeedBurner ・RSS測定・配信・購読ツールが大幅に洗練される
MSとヤフーなど4社、ネット広告の視認効果に関する基準値作成に着手 - - nikkei BPnet
マイクロソフト、ヤフー、そして「goo」を運営するエヌ・ティ・ティ レゾナントは、インターネットに関する調査を手がけるビデオリサーチインタラクティブ（VRI）と共同調査を行い、インターネット広告の視認効果に関する基準値の作成を目指す。4社が3月15日に明らかにしたもの。調査を3月中旬より開始し、調査結果を2007年度中に発表する見通し。 共同調査は、gooをはじめ「MSN」および「Yahoo! JAPAN」に掲載される広告を対象に、VRIが実施する。年間約50件の調査を共通の方法で行い、広告注目率、創造性に対する評価、広告接触による認知効果などについて、基準値を作成する。 作成した基準値は指標として利用する以外に、複合的なメディア・プラニングのための基礎データとしても活用する。 4社によると、インターネット広告に関する広告主へのアンケートでは、「効果検証のための分かりやすい指標が必要
テレビとネットの広告指標を比較する（後編） インプレッションをネット広告の“GRP”に：NBonline(日経ビジネス オンライン)
前編では、テレビCMの指標として広く利用されている「GRP」について解説した。GRPに代表される統一指標の整備によって、「どれくらい出稿すると、どれくらいの効果があるのか？」を基準値（ノーム値）化できたことが、テレビ広告市場が2兆円規模にまで成長した大きな要因の一つであった。 今回は、テレビCMにおけるGRPのように、まだ歴史の浅いインターネット広告の今後の成長を下支えすることが期待される指標について考えてみたい。 広告指標には日本市場の独自性を考慮 インターネット広告がスタートして満10年、すでに次の10年を目指して動き始めている。インターネット広告は当初、その発祥の地である米国の影響を強く受けてきた。 テレビ放送がスタートした時も米国の影響を強く受けた。米国から導入されたテレビ技術を基に、50年の歴史を経て現在の状態にまで日本のテレビ産業は成長したわけだ。 両国のテレビ産業を俯瞰（ふか
未来年表 | 生活総研ONLINE
未来予測関連の記事やレポートから「○○年に、○○になる」といった情報のみを 厳選し、西暦年や分野ごとに整理した未来予測のデータベースです。 各未来予測データには「類型」（予測、推計、計画、政策目標、決定 など）「出典」「資料名」「発表時期」が付記されています。 なおトップページの「TOTAL FUTURE」は未来年表に収録されている未来予測デー タ数の累計です。毎月20日に更新しています。
オンラインのアパレル販売が好調――米調査
米調査会社comScore Networksが11月16日に発表した報告によると、米国におけるオンラインでのアパレル商品購入額は、2006年第3四半期に前年同期比32％増を記録。購入先としては、VictoriasSecret.comやOldNavy.comなどのアパレル専門サイトが主で、売り上げ全体の45.8％を占め、次がデパートの20.8％、Amazon.comなどオンライン専門サイトの15.9％と続いた。 前年同期と比較すると、全売り上げに占める比率は専門サイトが3.2ポイント増、デパートが1.1ポイント増、一方でカタログ通販から参入してきた企業のサイトは2.2ポイント減で13.6％、ディスカウントショップのサイトも1ポイント減の2.4％となった。 オンラインでのアパレル売り上げが伸びているのは、購入者層の拡大が最大の理由のようだ。アパレルサイト6分野（カタログ、デパート、ディスカウン
オンラインでのアパレル売り上げ、PCを上回る――米調査
今年で10回目のShop.org主催、Forrester Researchによる「The State of Retailing Online 2007」調査で、昨年米国人はオンラインショッピングにおいて、PCよりもアパレルを購入したことが明らかになった。調査開始以来、初となる。 170社のオンライン小売業者を対象とした同調査では、アパレル（アクセサリー、靴を含む）分野の2006年のオンライン売り上げは183億ドルで、2007年には221億ドルに達する見通しという。2007年、オンライン売り上げ全体の10％をアパレルが占める見通しだ。 報告書によると、オンラインアパレル業界は、新規事業者の参入、送料を無料にしたり返品しやすくするなどのサービスにより売り上げを拡大。またアパレルサイトは、ズームや角度の変更、色の変更などが可能な技術を取り入れて商品を見やすくし、顧客がオンラインで購入しやすい環境
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行動ターゲティング vs 文脈ターゲティングpt.1 ～まずはネット広告の歴史から （Behavioral Targetting VS Contextual Targeting）:じだらく-マーケティングが語りたいけど語れない人のブログ