1：「負け感」からの出発：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 【まえがきにかえて ～受験、就職、職選び……自分はどこかで間違えたのか？】 このところ、“負けが込んでいる”。そんな気持ちになることが多い。 1990年代前半、“クリエイターブーム”に乗ってデビューして、それなりに仕事もあって楽しくやってきたお気楽ライター、それが私（渡辺由美子／本企画インタビュアー）だった。 ところが出版不況と言われ始めたころから出版社に新入社員が入りにくくなってきた。入ってくるのは契約社員とアルバイト。そのうち会社によっては“正社員が偉い”という空気さえ出てきて、何だかなあと思っていたら、仕事のジャンルが広がるにつれて、さらに見たくもない現実が見えてきた。 「ええっ、××君、あなた、そんなに年収あるの!?」 アニメ・コミッ
【第5回】あなたの会議が「絵」になったら：日経ビジネスオンライン
「意見がかみ合わない。原因究明していても対策に目が行き、原因と対策の関係が一致しないことがある」、「発言の趣旨が不明なことが多い。意見ではなく、感想になったりする」。 会議についての悩みでこれまた多く寄せられたのが「議論がかみ合わない」という問題だ。その原因は、意見を出す人の「話し下手」と、聞く人の「聞き下手」の両方がある。話す人が論旨を明確にして誰にでも理解できるように話し、聞く人も先入観にとらわれず、客観的に咀嚼できればこういう問題は起こらないのかもしれないが、そんな会議は本当にまれだろう。 「話し上手」「聞き上手」になれるよう個人が努力することはもちろん大事だが、図などのツールを使って意見を整理することで、こうした課題にはかなり対応できる。例えば付せん紙に意見を書き出して、類似した意見がまとまるように張り替えていく「親和図」などは実際に使った経験のある方も多いのではないだろうか。 ピ
使うのはオフィスソフトとメールだけ？：日経ビジネスオンライン
「労働生産性は米国の7割」 内閣府の試算によると、時間当たり労働生産性は米国を100とすると、日本はわずか71.1。欧州と比較しても低く、OECD平均を下回った（2005年）。この差を生んだ要因の1つがIT活用。米国では流通や金融がITで業務を効率化しているのに対し、日本は遅れを取っている。しかし、職場を見れば、社員1人にパソコン1台は当たり前。パソコンを保有していても、使いこなして生産性を高めているわけではなさそうだ。まずは、ここから「日本のIT自給率」の考察を始めてみよう。 ワープロや表計算などオフィスソフトで書類を作成して、メールで取引先と連絡を取る――。パソコンのおかけで、作業はずいぶんとはかどるようになった。書き直しの手間は省けるし、相手が不在でも要件を残しておける。 ここで質問。「この10年間、あなたはオフィスソフトとメール以外のIT（情報技術）を仕事で使いこなしていますか？」
小室淑恵 プロフィール：NBonline(日経ビジネス オンライン)
小室淑恵（こむろよしえ） 1975年生まれ。 日本女子大学卒業後、99年資生堂入社。 雑誌「日経WOMAN」の2004年度「ウーマン・オブ・ザ・イヤー」受賞。2005年に同社を退職。ワーク・ライフバランスを設立。育児、介護、メンタルの病気で休業する人の復帰支援プログラム「armo（アルモ）」を150社以上に導入。子育てしながら社長として活躍中。 プレゼン力の習得は、実践が一番！ 私が初めてプレゼンをしたのは、1998年にネットエイジというベンチャー企業で学生インターンとして働いていた時でした。当時、インターネットという言葉をほとんどの人が知らなかった時代に、ホームページ上でホテルの宴会場を立体表示して紹介するシステムを営業することになりました。しかも、一人で。 当時、私は日本女子大学文学部に通う4年生。将来は普通のOLになって、結婚したら退職しようと思う、ごくごく普通の女子大生の一人に過ぎ
【第2回】話し合いの勘所はメンバーの「顔色」にあり：日経ビジネスオンライン
会議で参加者の本音を引き出し、全員が納得できる合意へと導くファシリテーションのスキルとは、具体的にどういうものなのか。 それを知るべく、5月中旬、「ファシリテーション・スキルワークショップ」と銘打たれた少人数のセミナーを取材した。主催はピープルフォーカス・コンサルティング（東京・渋谷）。ファシリテーションを中核に、企業の風土改革や組織開発を支援するコンサルティング会社だ。2日間で10万円近い費用にもかかわらず、定員いっぱいの20人近くが参加した。「企業内ファシリテーターとして会議を仕切るスキルを向上したい」「業務改革プロジェクトにファシリテーションを活用できないか考えている」など、参加者の目的も多岐にわたる。 「ファシリテーションとは何か」から始まるワークショップでは、会議の様々な局面で必要とされるファシリテーションのスキルを習得する。その概略は図のような感じだ。最近増えているファシリテー
第1回：「話し合い下手」を克服するファシリテーションとは：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「部下が会議に参加してくれないんです」 とある取材先でこんな話を聞いた。相手は営業部門の課長さんだ。週に1度は部下を集めて会議を開き、進ちょくや翌週の方針を確認しているのだが、部下の集まりが悪いという。「お客さんに呼ばれているので」と会議を欠席する部下が多く、商談の進ちょく把握もままならない。 とはいえ、無理に会議に参加させると、今度は部下の態度が気になるという。「最低限の進ちょく報告以外は発言せず、商談が難航している理由を聞いても『はい』『いいえ』『がんばります』程度で、話が発展しない。会議に出ている時間があるなら、お客さんを回りたい、という気持ちがありありと分かる」とその課長はため息をついた。「私の会議進行が下手なせいだと思うんですけどね
【第3回】つめる会議、ずれる会議、けなす会議：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン この連載では、最終ページにアンケートを設け、読者が会議や話し合いの場で困っていることについて意見を寄せていただいている。既に多くの意見を頂戴し、とても興味深く拝読している。そのいくつかを紹介したい。 「発言できる雰囲気ではない。発言したことが陰で否定される」 「意見を整理しようとしても、リーダーが納得できないと感情論になり議論がメチャメチャになる」 「終わった後、何がどう決まったか人によって言っていることが違い、収束のための会議にまた呼ばれる」 みんな、いろんなことで悩んでいるんだなあ、としみじみすることしきりである。 こうした話し合いにおける悩みが生じる原因は千差万別だ。組織の環境やメンバーの性格、果ては企業風土まで、様々な要因が様々な問題
単純だが悩ましい、 情報システムの“うっかりミス”：日経ビジネスオンライン
思いもよらなかった間違いをしでかした経験は誰にでもあるだろう。なぜ間違えたかと質されても「つい、うっかり…」としか答えられない。情報システムの世界でも“うっかりミス”はある。ミスの単純さに比べ、影響が及ぶ範囲は広く、実に悩ましい。 5月から6月末にかけて、情報システムに関するうっかりミスについてずっと考えていた。「日経コンピュータ」7月15日号の特集記事、『「うっかりミス」は無くせる』のデスクをしていたからだ。デスクとは、現場の編集記者を支える役回りである。取材をして記事を書くのが編集記者だが、デスクは彼（彼女）らの書いてきた原稿を読んで修正したり、書き方を助言したりする。筆者の本業は記者であるから、本当は一人で原稿を書いていたいのだが、時にはデスクも務めることがある。 うっかりミスとは、いわゆるヒューマンエラーと言われるものである。発電所や交通機関、航空管制といった巨大システムにおいては
米国企業に学ぶことなどない：日経ビジネスオンライン
チャールズ・オライリー（Charles A. O’Reilly III）氏 米スタンフォード大学経営大学院教授。専門はリーダーシップ、組織文化、人事マネジメント、イノベーションなど。1971年米カリフォルニア大学バークレー校大学院で経営学修士（MBA）、75年同大学院で組織行動学の博士号を取得。76年米カリフォルニア大学ロサンゼルス校アシスタント・プロフェッサー。80年カリフォルニア大学バークレー校教授。93年から現職。著書に『競争優位のイノベーション』（共著、ダイヤモンド社）、『隠れた人材価値』（共著、翔泳社）など。 日本企業の多くは今、従業員の会社に対する忠誠心や愛着が薄れるという問題に直面しているそうですね。こうした状態を改善するにはどうしたらいいのでしょうか。1つのカギは、将来の経営幹部を育てるのか、それとも社外から探すのか、どちらを選択するかです。 米国企業の多くが選んでいるのは
成果主義の失敗は「当然の帰結」：日経ビジネスオンライン
成果主義型の人事評価制度を導入した日本企業の多くで、職場のチームワークが崩壊するといった弊害が生じ問題となっている。 だが、成果主義の“本場”である米国で人事マネジメントを研究してきたオライリー教授は、日本企業が問題に直面したのは当然で、驚くことではないと言い切る。 米国企業でも好業績の企業は必ずしも成果主義を信奉していないと指摘。職場の一体感を取り戻すため、ビジョンや価値の有用性に再び目を向けるべきだと主張する。 私は以前、『隠れた人材価値』（原題：Hidden Value、翔泳社）という本を書きました。その中で紹介した教訓の1つは、人事に関連するすべての制度を調和させなければならないということです。 何か特定の制度だけを単独に扱ってはならず、一連の制度の組み合わせとして見ることが必要です。1つの特定の制度を「これこそ我々が今、取り組むべきものだ」と考えて採用しても、それが人事のシステム
ウソか本当か～「ニッポンの労働生産性が低いのはサービス業が悪いから」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「日本の労働生産性は米国よりも低いのはサービス業があるから」？ 「日本の労働生産性は米国の71％に留まる」（2005 OECDデータ）。あなたはこの分析結果を聞いて、妥当な結果だと感じるだろうか。もっと高いはずではないか、そう感じる人も多いのではないか。しかし、OECDデータだけでなく、他の統計を見てみても、同様の結果が指摘されている。日本の労働生産性は決して高くない。 ただし、この労働生産性の低さには理由がある。それは「サービス業」の影響だ。 「オイルショック」や「アジアからの追い上げ」といった向かい風を「カイゼン」に代表される徹底した効率化によって切り抜けてきた製造業は、米国とほぼ同水準の労働生産性である。だが、サービス産業は米国と比較し
第29回：ディスカッションは知力より体力！？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
とにかく結論を出す、すごい人：日経ビジネスオンライン
安達氏は三菱商事に10年間勤務した後、1988年にマッキンゼーに移り、1995年に同社パートナーを経て、1997年GEキャピタル・ジャパンに移籍。東邦生命、日本リースの買収などを担当した後、2003年からカーライル・グループに参画、現在はマネージングディレクターおよび日本代表を務めている。 大学は理工系でありながら商社を選んだ経緯、出向先のDDIでの得がたい経験から始まり、マッキンゼー、そしてGEで学んだこと・学べなかったこと、カーライル・グループの独特な投資戦略とその成功例まで、思う存分、語っていただいた。 司会は日経ビジネスオンライン副編集長の山中浩之と、インディペンデントコントラクター協会理事長を務め、様々な企業経営の現場に立ち会ってきた秋山進氏。テーマ別に5回に分け、火・木曜日に掲載する。 司会、山中（以下Ｙ） 東大工学部を卒業されて三菱商事ですね。理工系のトップ大学に行かれて総合
「我々のマーケティングは宣伝、広告から離れることから始まった」：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ネスレコンフェクショナリー 〜NET Marketing Forum Spring 2008〜 2008年6月17日 火曜日 原 隆 2008年6月17日、ウェスティンホテル東京（東京都目黒区）で開催されているNET Marketing Forum Spring 2008ではネスレコンフェクショナリー代表取締役社長の高岡浩三氏が「キットカット受験キャンペーンの軌跡」と題した基調講演を行った（写真）。 まず、高岡氏はキットカットは70年以上前に英国で発売されて以来、世界100カ国以上で販売されているチョコレートであることを紹介した。ネスレ自体で売り上げ1000億円を超えるブランドが20以上あり、キットカットもその一つに仲間入りしているとした。日本では1972年に発売され、英国に次いで世界2位の売り上げだという。 このように世界的なブランドとなったキットカットだが、消費者とブランドをつなぐ精神
トヨタも恐れる割販法改正：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「自動車販売に影響が出る。規制が厳しくなれば販売減も避けられない」 トヨタファイナンスの大畠重遠・法務部長は、5月29日に衆議院を通過した割賦販売法の改正案に身構える。同社はトヨタ自動車のクレジット会社として、トヨタ車の購入者に自動車ローンを提供してきた。その自動車ローンが、割販法改正で提供し難くなるのだ。 割販法の改正案は、訪問販売などを規制する特定商取引法の改正案とセットで国会に提出された。参議院を通過すれば来夏にも施行される。 ここ数年、支払い能力のない消費者に、布団や呉服を法外な値段で売りつけたり、ずさんな工事でリフォーム代金を騙し取ったりする事件が頻発。特商法改正で悪質業者の取締りを強化し、割販法改正で消費者が支払い能力を超えて割賦
白黒つけたら、あなた考えないでしょ？～『ニーチェ──ツァラトゥストラの謎』 村井則夫著（評：山本貴光）：日経ビジネスオンライン
〈だれでも読めるが、だれにも読めない書物〉 これから読もうという本の扉に、こんな言葉を見つけたら、あなたはどうするか。 のっけから禅問答？ 普通に考えたら、本は読めるか読めないかではないか。知らない外国語で書かれた本や、なじみのない領域の専門書は読めない。でも、それらを除けば、小説でも随筆でも論文でも、私たちは自在に読むことができるのではなかろうか。などと気にしつつ、さらにページを繰ってみる。 〈ツァラトゥストラは、三十歳になったとき、そのふるさとを去り、ふるさとの湖を捨てて、山奥にはいった。そこでみずからの知恵を愛し、孤独を楽しんで、十年ののちも倦むことを知らなかった〉 小説のような書きだしで、ツァラトゥストラなる登場人物の行状が書かれている。なにもわからないことなどない。「だれにも読めない」は、コケオドシか。 10年間、山奥で孤独な思索を楽しんだツァラトゥストラは、そろそろ山を降りてみ
“クソッタレ撲滅”で職場いじめ解消を：日経ビジネスオンライン
私はひょんなことから、職場いじめをテーマとした本を出版しました。米国のマネジメント誌「ハーバード・ビジネス・レビュー」に短いエッセイを書いたのが発端です。それが数多くの読者の反響を呼び、読者自身が見聞した職場いじめの実例を記した電子メールが、私の元へ次々と送られてきたのです。 それで本を書いたわけですが、その後も読者からのメールは舞い込み続けています。このほど日本語版の『あなたの職場のイヤな奴』（講談社）を出しましたが、出版する前から実は、日本の方々からも電子メールを受け取っていた。「日本にも同じような問題がある」と指摘する内容でした。 この本は思いがけず、米国だけでなく海外でもベストセラーになりました。多くの読者の関心を引いた第1の理由は題名でしょう。 原題の『The No Asshole Rule（クソッタレ撲滅ルール）』はもともと、私の職場で新任教授を選定する際に適用してきたルールの
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19：長い長い長い話につきあう覚悟はあるか？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【第１話】「心を強くするために、絶対にやったらアカンこと」 (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
小事こそ慎重に、大事は原理原則で即決 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン