画像のノイズ除去やボケ除去、超解像といった従来の画像修復問題は、特定の劣化状態、既知の単純な劣化にのみ効果的であった。 これに対して、実際の環境下での多様な劣化を考慮した「Blind Image Restoration」（BIR）という手法が注目されている。BIRは、一般的な画像と、それが持つさまざまな劣化に対して、リアルな画像再構築を目指している。特に、BIRの研究は以下の3つのカテゴリーに分けられる。 （1）Blind Image Super-Resolution（BSR）:低解像度で劣化が不明瞭な画像の超解像問題に取り組む技術、（2）Zero-Shot Image Restoration（ZIR）:これは新しい研究の方向性で、劣化の前提条件を明確に定義した上で、クラシックな画像修復タスクで印象的なゼロショット復元を達成する方法、（3）Blind Face Restoration（BF

「ここまで行くと気持ち悪い」　「渋谷をAIカメラ100台で監視」が炎上　なぜ、温度差が生まれたのか？：本田雅一の時事想々（1/3 ページ） 渋谷に100台のAIカメラを設置すれば、AIの力でこんなに社会は良くなる。前進する──。思い付いたときには、きっとそんな思いを込めていたのだろう。ITベンチャーのIntelligence Designが発表した「渋谷100台プロジェクト」の話だ。渋谷駅周辺にAIカメラを設置し、人流データを取得・解析するプロジェクトだという。 ところがX（旧Twitter）で、このプロジェクトを説明するスライド資料が紹介されると否定的な反応が数多く出てきた。それらを要約すると「ここまで行くと気持ち悪い」。本来の目的とは逆の感情を呼び起こしたわけだ。 「心地よさ」追求のはずが「気持ち悪さ」に 現代社会でのビッグデータ応用は、消費者があまり気付かないところで、さまざまな形で

総務省所管の公的研究機関・情報通信研究機構。IT業界で働く人なら、一度は聞いたことがあるはずだ。「情報通信研究機構」は知らなくても、略称の「NICT」（National Institute of Information and Communications Technology）は知っているだろう。ITmedia NEWSでもたびたび取材したり、発表を取り上げたりしている。 ところでこの「NICT」という略称、どのように発音するのが正解かご存じだろうか。筆者はカジュアルな場では「ニクト」、そうでない場合は「エヌアイシーティー」と読んでいたのだが、先日SNSで「ニクトは正しい呼び方ではない」という声を見かけた。 どうやら、ニクトだと外国語のスラングと似た音になるので「エヌアイシーティー」と読むのが正しいとか。とはいえ、あくまでネットのうわさだ。どれ、記者としていっちょ真相を聞いてやるか──と

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 香港大学や清華大学に所属する研究者らが発表した論文「Radio2Text: Streaming Speech Recognition Using mmWave Radio Signals」は、ミリ波（mmWave）信号から音声を認識するストリーミング自動音声認識（ASR）システムを提案した研究報告である。このシステムは、周囲のノイズに強く、防音対策した部屋の外からでも取得でき、これまでと異なり長い文章をリアルタイムに認識する能力を提供する。 無線センシングの進展に伴い、特にミリ波信号の注目が高まっている。なぜなら、音源のミリメートルレベルの

BL（ボーイズラブ）に特化したSNS「pictBLand」（ピクトブランド／ピクブラ）と、オンラインで同人誌即売会を行える「pictSQUARE」（ピクトスクエア／ピクスク）が不正アクセスを受け、ユーザーのアカウント情報などが流出した問題で、運営元GMW（名古屋市）は8月26日、「全てのサーバー環境・プログラムを破棄し、再構築作業を行っている」と発表した。 21日付の発表によると、ピクブラ、ピクスク合計で約80万件のアカウント情報が流出。メールアドレスは約61万件、電話番号は約67万件、配送先住所は約22万件、銀行口座情報は883件、X（Twitter）のID（数字式）は24万件漏えいしたという。 各情報はデータベース上で暗号化されていたが、復号キーも同時に漏えいしたため「既に復号されていると考えられる」と同社はみている。他サービスと同じID、パスワードを使っていたユーザーに変更を呼び掛け

医療政策の企画立案などを目的とする日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した文書が、SNS上で物議を醸している。医療機関とシステムベンダーの契約と責任分担に関するもので、「信義誠実の原則」を理由に「ベンダーのリスク説明が不足している場合、契約に記述がなくても、医療機関側から一定の責任を問える可能性がある」との内容が記されている。 文書のタイトルは「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任：医療DXを推進するために」。医療機関とベンダーには専門知識の格差があることなどから、「システムベンダーは信義誠実の原則に基づく不随義務として、医療機関が安全管理義務を履行するために必要な情報を適切に提供する義務を負う」との見方を示している。 「信義誠実の原則」とは「互いに信頼を裏切らないよう行動すべき」とする法原則。既知の脆弱性についてベンダーが適切に情報提供しない状態で、その脆弱

楽天市場が定期的に開催している「楽天お買い物マラソン」。購入する店舗数が増えるほど、金額に応じて付与される楽天ポイントが増えるという、楽天市場では定番のキャンペーンだが、8月24日午後8時からの開催分で異変が起こった。マラソンで付与されるポイントが上限7000ポイントから5000ポイントに減ったのだ。 楽天ポイントの細かい仕様変更が続いていることもあり、ユーザーの反応は悲観的だ。楽天カードは、ポイント計算方法を月の合計から会計ごとに変更したことで、ごく僅かではあるが還元率が減った他、楽天市場でもアプリからの商品購入で獲得できた0.5倍のポイント特典がなくなったと報じられたばかり。X（Twitter）では「マラソンが改悪された」「そんなに（経営が）苦しいのか」といった声が多く聞かれた。 ただし、楽天市場に確認したところ今回のポイント減額には狙いがあるという。それは、ポイント還元の上限を下げ、

LK-99は超電導体ではない──英学術誌「Nature」は8月16日（現地時間）、そんなタイトルの記事を公開した。韓国の研究チームは7月、「常温常圧で超電導性を示す物質を合成した」とする査読前論文を公開。世界中の科学者が関心を示していたが、Natureは「この物質が超電導体ではないという証拠が発見された」と複数の研究者の証言を紹介している。 LK-99が超電導体である証拠として韓国チームは、コイン状のサンプル物質が磁石の上で揺れている動画を公開。「サンプルは『マイスナー効果』（磁場を物体内部から押し出す現象で超電導体の特徴の一つ）によって浮いている」と主張していた。また、超電導を示す証拠として、104度付近でLK-99の電気抵抗率が急激に低下することも挙げていたことから、「常温超電導が実現するのでは？」と期待が寄せられていた。 しかし、さまざまな研究者たちが検証した結果から「LK-99の不

NTTの島田明社長が、8月9日開催の2023年度第1四半期決算会見で、NTTドコモの新料金プランについて言及した。ドコモは7月1日から小容量帯のプラン「irumo」と、大容量帯のプラン「eximo」を提供している。新プランの反響について島田氏は「もう少し様子を見ないといけないが、ポートアウト（他社への転出）の影響はプラスに効いていると、ドコモから聞いている」とコメント。 eximoは従来の「ギガプラン」がベースなので新規性は薄いが、irumoはこれまで同社のプランでは手薄だった小容量帯に特化したプラン。このirumoの狙いについて島田氏は、「競合のセカンドブランド（サブブランド）対抗を意識して導入した」と話す。セカンドブランドは、ソフトバンクだとY!mobile、KDDIだとUQ mobileが該当する。「そこに対してどういう効果が出てきているかは注目している」と同氏。 一方、小容量帯に注

バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー　ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表

新型コロナウイルスの流行とともにテレワークという働き方が急速に広まった。都内企業約1000社を対象に行われた最新の調査（東京都産業労働局「テレワーク実施率調査結果 4月」）では、2023年4月のテレワーク実施率は46.7％であった（参照リンク）。 最初の緊急事態宣言が出された20年4月の調査開始以来、最も低い結果であるものの、従業員規模別実施率に注目してみると、規模の大きい企業ほどテレワーク実施率は依然として高いことが分かる。さらに、東京都が策定した『「未来の東京」戦略』の中でも、30年度目標として「都内企業のテレワーク導入率」を80％と定めており、むしろテレワークの整備は今後も推進されていくと予想される。 働く側／雇用側にとってもメリットの多いテレワークだが、非対面コミュニケーションから生じるメンタル不調――「サイレントうつ」には注意が必要だ。創業当初よりフルリモートである当社（ニット）

オンラインメモサービス「Evernote」を手掛ける米Evernoteは7月8日（現地時間）、事業のほとんどを親会社であるスペインBending Spoonsの本拠地である欧州に移管するに当たり、米国とチリのほぼすべての従業員（具体的な人数は不明）を解雇したと発表した。 Bending Spoonsは昨年11月にEvernote買収を発表し、今年1月に取引を完了した。 発表当時、アプリ企業であるBending Spoonsのルカ・フェラーリCEOは、自社の独自技術をEvernoteに適用することで有用性を高め、リーチを強化すると語った。 大量解雇についてはEvernoteによる発表の前日、米メディアSFGateがフェラーリ氏の声明に基づいて報じた。フェラーリ氏は声明で、「Evernoteに対するわれわれの計画はこれまでと同様に野心的だ。今後は、ヨーロッパを拠点とする成長を続ける専任チームが

Twitterの投稿が読み込めないと、日本時間の7月1日午後11時ごろから話題になっている。これにより「Twitter終わり」や「API規制」といった単語がTwitterの日本トレンドに入った。Twitterを運営する米Xのイーロン・マスク氏は2日午前2時、「一時的な制限を加えた」とツイートした。例えば未認証のアカウントは1日当たり600件までの読み込みが上限になるとしている。その後、マスク氏は状況を更新し、2日午前7時時点までに段階的に制限を緩和している（記事下部に追記あり）。 認証済みのアカウントは1日当たり6000件まで、新規に作られた未認証アカウントは1日当たり300件まで。1日のリセットタイミングがいつあるのか、いつまでこの制限が適用されるのかは明らかにしていない。 一時的な制限を始めた理由について、マスク氏は「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と説

人手不足が続く小売り・サービス業において、レジは高速で進化しています。一方、新しいレジに対する消費者の反応はさまざまで、各地で話題になっています。 レジの現在はどうなっているのか。レジ問題を解決するための方法はあるのか。消費トレンドを追いかけ、小売り・サービス業のコンサルティングを30年以上にわたり続けているムガマエ株式会社代表の岩崎剛幸が分析していきます。 レジは消費者が一番ストレスを感じやすい 先日、群馬県前橋市の「ユニクロ前橋南インター店」を訪れました。環境配慮型の郊外型新店舗第1号店として注目されています。1フロア750坪という大型店で商品を購入してレジに行くと、私はその光景に目を奪われました。レジにスタッフがいない完全セルフレジがずらりと並んでいたのです。同社では当たり前のことですが、改めて驚きました。 奥にサービスカウンターはありますがそこに常時人はおらず、レジは来店客が1人で

この記事は、Yahoo!ニュース個人に5月28日に掲載された「クレカの「タッチ決済」 なぜ利用率は低いままなのか」に、編集を加えて転載したものです（無断転載禁止）。 Visaのタッチ決済に対応したカードの日本での発行枚数が、3月末に1億枚に達したことが発表されました。その一方で、対面決済での利用率は20%未満にとどまるといいます。なぜ利用率は低いままなのか、背景を考察します。

米Googleは6月15日（米国時間）、ドメイン登録サービス「Google Domains」の提供を終了すると発表した。事業を米Squarespaceに売却する。同社は約1000万個のドメインを含む関連の資産をGoogleから引き継ぐ。 事業の譲渡により、Google Domainsのユーザーが直ちに対応を行う必要はないという。現地の規制当局から事業売却が承認され次第、ドメインや顧客の管理をSquarespace社に移転する。規制当局の承認は2023年後半に完了する見込み。 Google Domainsのヘルプサイトによれば、当面はGoogle Domains経由で引き続きドメインを管理できるが、移行期間を経てSquarespaceアカウントでの管理に移行することになる。Googleは「可能な限りシームレスに行えるようにする」としている。 ドメインの更新価格について、Squarespace

富士フイルムイメージングシステムは6月7日、写真フィルムと「INSTAX“チェキ”」のカメラ本体、一部フィルムについて値上げすると発表した。あわせて、3月から受注を一時停止していたカラーネガフィルム（135サイズ）、リバーサルフィルム（135／120サイズ）について、12日から受注を再開するという。 対象は、写真フィルムで約13％～約88％の値上げ。「INSTAX mini LiPlay」が約14％、「INSTAX mini 40」が約12％、「INSTAX WIDE 300」が約17％、「INSTAX mini絵柄フィルム」が約4％価格上昇するという。 値上げ理由について同社は「部材・原材料価格、輸送コスト等の高騰が進む中、生産効率の向上や経費節減などを行い、コスト吸収に努めてまいりましたが、企業努力のみで吸収することが困難であるため」としている。 また、受注を一時停止していたフィルムは

「Apple Vision Pro」を先行体験！　かぶって分かった上質のデジタル体験（1/3 ページ） Appleが「初の空間コンピュータ」として発表した「Vision Pro」。これをかぶって本体を右手でつかみ、人差し指がくる位置にあるデジタルクラウン（リュウズ）を押し込むと、目の前にiPhoneのホーム画面にあるようなアプリのアイコンが突然、現れる。 どんなアイコンがあるのだろうと視線を動かすと、視線の先にあるアイコンが立体的に動いて反応する。起動したいアプリアイコンに視線を合わせた状態で、右手の親指と人差し指をくっつけると、アプリが起動する。 話題のVision Proを一足早く、日本のメディア関係者としては1人だけ先行して体験する機会を得た。筆者がこれまでAR／VRのヘッドマウントディスプレイ（HMD）に対して懐疑的で「Appleには出してもらいたくない」と否定的なことばかりを書い

ChatGPTの基本からその構造、教育利用を検討する際の注意点、具体的な活用法などを解説した講座。 「教育機関などの勉強会、研修などでご活用ください」と呼び掛けており、利用の際に事前の連絡は不要という。 関連記事 「東大生や教員は、生成系AIにどう対応すべきか」東大副学長が声明　「組換えDNA技術に匹敵する変革」 「東京大学の学生や教職員が生成系AIに対してどのように向き合うべきか」――東京大学副学長の太田邦史教授が声明。 「GPT-4」搭載ChatGPTに東大入試数学を解かせてみた　GPT-3.5との回答の違い、点数は？ AIチャットbot「ChatGPT」「新しいBing」に、人間には答えにくい質問や、答えのない問い、ひっかけ問題を尋ねてみたらどんな反応を見せるのか。それぞれの反応からAIの可能性、テクノロジーの奥深さ、AIが人間に与える“示唆”を感じ取ってほしい。 東大松尾教授が答え

モスバーガー（運営：モスフードサービス）が赤字に転落した。2023年3月期通期の営業利益は前期比98.8％減の4100万円、最終赤字は3億1700万円。他の外食チェーン同様に原材料費の高騰や急速な円安によるコスト増が利益を圧迫したが、同社特有の事情もある。 消費経済アナリストの渡辺広明氏は「モスバーガーは“手作り感”を重視しているため、人件費増にも配慮が必要です」と指摘。マーケティング戦略の不調も響く。回復のカギはどこにあるのか。 関連記事 「高い」「1人で入ろうと思わない」　セットメニューを「100円引き」、ケンタランチの功績 定番のセットメニューをランチ時のみ「100円引き」で提供するケンタッキー。「高い」「1人で入ろうと思わない」というイメージの払しょくにつなげる。 「一度食べればファンに」　バーガーキングが「毎日・朝昼夜」安いセットメニューを提供するワケ バーガーキングの通常より安