ケニアで実証実験、発電するサッカーボール （オルタナ） - Yahoo!ニュース
2010年南アフリカＷ杯での日本代表の躍進は記憶に新しい。そんな熱戦が繰り広げられたアフリカの地で面白い実験が行われた。 ケニアで行われたこの実験は、子どもたちを集めて通常のサッカーを楽しんでもらうだけであるが、注目すべきは使用されたサッカーボールである。 ハーバード大学の卒業生と在校生からなる４人の女性グループが開発したこのサッカーボールは中に磁石とコイルが入っていてボールを蹴ったり転がしたりする際に生まれる運動エネルギーを電気に変換する仕組みを持っている。 このサッカーボール型発電機は「sOccket」と名づけられ、見た目や、重さは通常のサッカーボールとほぼ同じである。蓄積されたエネルギーは小型ＬＥＤ照明や携帯電話といった電気機器に供給できる。 実験では子どもたちがこのボールで約15分間遊ぶだけで、ＬＥＤライトを３時間も点けることが可能だという結果がでた。今後は僻地で治療を続け
電力固定価格買取制度の失敗 － ちきゅう座
＜近藤邦明（こんどうくにあき）：「『環境問題』を考える」管理者＞ No.611「 自然エネルギ-発電のコスト試算」で電力供給の10％を太陽光発電で賄う場合の費用を160兆円程度と推定しました。菅直人は、2020年代の早い時期に電力供給の20％を自然エネルギー発電で供給すると公約しました。もし本当にこれを実施するとすれば、この10年ほどの間に200兆円を上回る投資が必要になります。 これは、平常時であっても費用を捻出するのは簡単なことではないでしょう。まして今回の東北大震災の復旧と福島第一原発事故の処理に莫大な資金が必要であり、復興国債という名の本来なら禁止されている赤字国債を発行してまで資金調達を行うことが検討されている時期に、200兆円ものドブ銭を支出するなど、ほとんど狂気の沙汰です。 菅民主党政権は、自然エネルギー発電導入のために自然エネルギー発電電力の全量固定価格買取制度の導入を目
地産地消は環境に良くない - himaginary’s diary
とEd Glaeserがボストングローブに書いている（原題は「The locavore’s dilemma」；Economist's View経由）。 その理由は以下の通り。 2008年のカーネギーメロン大学の2人の研究者の調査によると、米国産の食物の消費は一家計当たり年間8.9トンのCO2に相当する温室効果ガスを生み出す。そのうち食物の配送から生み出されるのは0.4トンである。また、農作物の供給網上の輸送から生み出されるものの総計は一家計当たり年間1トンである。 我々は、配送を縮減することによる環境へのベネフィットと、食物を必ずしも最適ではない栽培地で生育することによる環境へのコストを比較衡量する必要がある。例： 最近の英国での調査によると、英国産のトマトの消費はスペイン産のトマトの消費の約3倍の温室効果ガスを生み出すという。寒い英国でトマトを生育することによって費やされる余分なエネルギ
上関原発、強行工事!!｜ゆいわのきほくのわ
大手の消費者金融やカードローン、銀行系カードローンやキャッシング業者などはいくつかあります。アイフルもその一つで、人気のある業者であることは間違いありません。駅前には必ずといっていいほどアイフルの看板があったり、アイフルの自動契約機やATMがおいてあるので、どこでも利用できるという点も人気の秘訣でしょう。 逆に看板などがないけれどもヤミ金問題などが未だに続いています。このヤミ金とされる業者は基本的に大きな看板などを出したり、広告を出したりすることはほとんどないのですが、DMをリストにそって送ってきたりします。ヤミ金は裏で色々な方法を使って、自己破産をした人やこういったヤミ金でも手を出しそうな人のリストというのを買って手に入れているのです。そして連絡をしてくるわけです。そこに引っかかってしまうのもちょっと油断しすぎなところはありますが、基本はヤミ金が悪いといえるでしょう。 一般的に大手とされ
熊森は大変なことをしてくれました - ならなしとり
外来生物問題を主に扱います。ときどきその他のことも。このブログでは基本的に名無しさんは相手にしませんのであしからず。 熊森批判はかなり先のつもりでしたが、そうも言ってられないことが起きましたのでここで紹介します。 餌不足のクマにドングリ ヘリコプターからまく マスメディアァァ・・・。 １ｔて・・・・・・。どう考えても山への投棄です。これが仮に牛肉１ｔや果物１ｔだったら不法投棄として取り上げられてもおかしくないんじゃないですか(まぁ一応トラスト地らしいから法的な問題は薄そうだけど)。 で、問題なんですが、散布してるドングリゆでてないですよね・・・？以前、どこかで彼らが運ぶドングリはゆでて発芽阻止や害虫防除をしていると聞いたんですが、この動画見る限りそれもなさそうですね。 根拠としては以下の通り １．ドングリの表面に湿り気が見られない ドングリをゆでてから袋詰めしたとすればドングリの表面に水滴
お騒がせの斜里市街地ヒグマ出没
斜里市街へのヒグマ出現がマスコミを賑わしているようです。報道されている写真が撮影された場所は、何と斜里町の中心市街。某代議士の実家の中華料理店前でした。 斜里町役場は今朝からマスコミの問い合わせや、どうして撃ったんだぁ～～！？という苦情対応に追われているようです。 クマを直接見た斜里の街中の住民はちょっとビックリだったかもしれませんが、現場では淡々とかつ迅速に対応が終了しました。今年も全国各地でクマ出没大騒ぎですが、知床ではどこやらの町のようにパニックになって大騒ぎすることはありません。 斜里市街突入は初めてでも、これまでも斜里市街ギリギリの接近はありましたし、今回のような市街戦は羅臼町や同じ斜里町でもウトロの市街地では特別珍しいことでも何でもありません。騒いでいるのはむしろ外の人々です。 斜里町では毎年600～800件ものヒグマ目撃に対して、さまざまな対策を行ってきています。この数字は、
「クマがかわいそうだから殺さないで」と感じる皆さんへ - 紺色のひと
クマ出没増加のニュースが広まっています。各地で捕殺されたツキノワグマは2010年のみで2,000頭を上回り、「かわいそう」「殺さないで」「残酷だ」などの声もあちらこちらで耳にします。実際、クマを殺処分した自治体や猟友会に「なぜ殺した」「麻酔銃を使えばよかったのでは」などと抗議が相次いでいるとのことです。 人間の生活空間に現れたクマは、人間に直接危害を加えない限り、殺さずに放獣するのが理想であるとは思いますが、そうもいかないのが現実のようです。なぜでしょう？ その理由のひとつに、人間にとって、クマは恐ろしい生物であることが挙げられます。 本エントリでは、僕がクマと遭遇したときに感じたこと、そして生活の中でツキノワグマの恐怖に晒されている方の手記を紹介します。エントリの趣旨は、 かわいいクマは、人間にとって恐ろしい生き物でもあるということ。 日常的に、クマの被害に怯えて生活している方が現実にい
日本石鹸洗剤工業会 石けん洗剤知識 石けん洗剤の基礎
手づくり石鹸が、相変わらず一部では盛んなようです。家庭から出るてんぷら油などの廃油を使って、石鹸をつくろうというもので、油を排水溝に流さないので水を汚さないとして、各地の自治体が推奨したり、環境団体や婦人会、サークルなどで「環境にやさしい」というふれこみで広まりました。 廃油を加熱して、カ性ソーダを入れてかき混ぜる、熱湯を注いでかき混ぜる、それを繰り返す、何日かおいて固める、という作業が一般的なようです。なかには、みかんやごはんのような有機物を加えるつくり方もあるようですが、比較的簡単にできるというので、子供会でやらせるところまで出てきました。 しかし、これには問題点がいくつもあるのです。今回はまず、その危険性などに注目してみましょう。 まず、第一にカ性ソーダは、皮膚に触れたりすると障害を残す恐れがあり、目に入ると失明の危険性もある劇物です。それを、扱い慣れない人が、一般の家庭など、設備や
47NEWS（よんななニュース）
競演場、懐厳しく...運営にあの手この手 オリジナルグッズ続々製作、クラウドファンディングも〈高知 よさこい 2024〉
カツオ漁業における中国脅威論を分析する - 勝川俊雄 公式サイト
小型化が進行しているカツオの話題です。「去年も記録的な不漁だったが、今年はそれよりも悪い…」ということで、一本釣りの漁業者は危機感を強めています。例によって、産経新聞の中国批判が飛び出しました。 カツオ一本釣りピンチ 中国巻き網漁船が根こそぎ、中大型魚が激減 2010.7.17 20:52 日本の食文化を支えるカツオの一本釣りが危機にさらされている。中国の巻き網漁船が、黒潮に乗って日本近海に北上する前にインドネシア沖の太平洋中西部で、「ツナ缶」用に稚魚や小型カツオを根こそぎ乱獲。一本釣りで捕獲し、かつお節やカツオのたたきに使われる中大型魚が激減しているためだ。中国が年内に、１千トン超の最新鋭船を新たに１２隻導入することも判明。漁業関係者の間では、早急な漁獲規制を求める声が強まっている。 「中国の巻き網漁船の乱獲がこれ以上進むと、日本近海ではカツオが取れなくなる」 で、中国はどれだけ獲って
『農薬取締法について』
農家こうめのワイン 農家による農家のための・・・・なんだ？しがないイチ百姓による農業ネタ＆農業ニュース評論。ワインと日本酒の飲んだ感想や日々の雑記つき。 ※このエントリには牛乳やストチュウなどは農薬として使えないと書きましたが、これらは特定農薬の保留資材に関わる暫定措置として、使用が認められているそうです。私の間違いでした。公開して長いエントリなので内容を書き改めることはしませんが、読まれる場合は次にあげるエントリもお読み下さい。 http://ameblo.jp/vin/entry-10602779996.html 以前から当ブログで農薬取締法の説明をしたことはありましたが（例えば無登録農薬と法律 ）、たいてい無登録農薬の説明のためなどで出していただけなので、今回は農薬取締法の内容を少し説明します。 ○農薬とは何ぞや とりあえず農薬は農薬取締法で定義されています。 第１条の２ この法律に
asahi.com（朝日新聞社）：日韓で同じ個体の鯨肉販売 ＤＮＡ鑑定で判明、密輸か - 社会
韓国のレストランで出されている鯨肉＝非政府組織「海洋保護協会（ＯＰＳ）」提供研究チームが韓国で購入した鯨肉のサンプル＝スコット・ベーカー准教授提供 日本と韓国で、同じナガスクジラからとられた肉が販売されていることが、日米韓のチームによるＤＮＡ鑑定で分かった。鯨肉の国際取引は原則禁止されている。チームは、日本が調査捕鯨で捕獲した鯨の肉が韓国へ密輸された疑いがあると主張している。さらに、日本国内の調査では、出所不明の鯨肉が流通している疑いもあったという。１４日付の英専門誌に発表する。 このチームは、米オレゴン州立大のスコット・ベーカー准教授やソウル大の研究者、非政府組織の「国際動物福祉基金」（ＩＦＡＷ）日本支部メンバーらで構成。日本でのイルカ漁を告発し、米アカデミー賞を受賞した「ザ・コーヴ」の監督も参加している。 ナガスクジラの成体は体長約２０メートル、体重４０トン以上。日本は調査目的で
海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナス)全195社完全比較【2024年8月キャンペーン最新版】
海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX
納豆ネバネバで濁りスッキリ…６時間で池の水浄化 : 科学 ピックアップ : 経済 科学 : 関西発 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
納豆のネバネバ成分を利用した水質浄化剤を使って、濁った池をきれいにする実証実験が３日、大阪市内で行われた。緑褐色のアオコなどに覆われていた池が、約６時間後には底まで透き通った。短時間で効果が表れ、生態系への負荷も少ない水質浄化法として注目されそうだ。 水面から１５センチ下までしか見えなかった杭全(くまた)神社（平野区）の池で、浄化剤４キロを水に溶かしてホースでまくと、濁りが凝集し始め、２〜３時間後には塊が水面に浮かんだ。流出油の拡散を防ぐのに使われるフェンスを使って塊を除去すると約１メートル下の池の底が見え、小魚やエビの姿も確認できた。 浄化剤は、納豆の糸に含まれるポリグルタミン酸が主成分の粉末で、濁りの原因物質を効率よくからめ取り、魚などには害を与えない。水処理剤メーカーの日本ポリグル（大阪市）が２００２年に実用化した。
ワシントン条約の勝者は中国とリビアで、敗者は日本と持続的漁業 - 勝川俊雄公式サイト
前回の記事は予想以上の反響で驚いた。書いてみるものだとおもった。「不正漁獲の話しはちゃんと新聞に載っていた」という書き込みをいただいたのだが、俺も新聞は気をつけてみていたけれど、不正漁獲についてまともに書いた記事は見つからなかった。「隠した」という表現は言い過ぎかもしれないが、きちんと伝えていなかったとは思う。不正漁獲の蔓延が、ICCAT不信の根幹にある以上、不正漁獲の実態を知った上で、それにどう対処していくかを、考えないといけない。その判断材料になるレベルの報道があったなら、「ワシントン条約断固阻止」という世論一色にはならなかっただろう。 不正漁獲の背景 クロマグロ激減の要因は、２０００年ぐらいに、日本の商社が、地中海にもちこんだ、畜養である。畜養の手順は、だいたい、こんな感じ。 １）産卵場で待ちかまえて、産卵群を巻き網で一網打尽にする ２）網の中でマグロを生かしたまま曳航し、いけすに入
ワシントン条約の報道において、日本のメディアは国民に何を隠したか - 勝川俊雄公式サイト
日本メディアは、ドーハ締約国会議をどのように伝えたか 今回のクロマグロのワシントン条約に関して、日本の報道は、「欧米の資源囲い込みの陰謀から、日本の食文化を守らなくてはならない。水産庁がんばれ！！」という論調一色であった。とくに、読売の社説は、水産庁の主張をそのままコピペしたような感じだ。 「食文化守られた」 マグロ禁輸否決で市場関係者や消費者（中日新聞） http://www.chunichi.co.jp/article/national/news/CK2010031902000226.html マグロを食べる日本の文化が守られた－。マグロの入手困難や、価格高騰を懸念していた東海地方の市場関係者や消費者からは安堵（あんど）の声が上がった。 クロマグロ規制 全面禁輸はあまりに強引だ（3月16日付・読売社説） http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/2
メディアが伝えぬ日本捕鯨の内幕 税を投じて友人をなくす WEDGE Infinity(ウェッジ)
日本は広く国益を再考し、遠洋で続けてきた調査捕鯨から手をひくべきだ。代わりに日本沿岸で赤字を出しつつ操業している零細捕鯨を何とか採算に乗せ、鯨肉流通と、鯨の食文化を共に残す方途を探りたい。 今しも日本の捕鯨船団は、南氷洋上で愚連隊もどきの反捕鯨団体に追われている。これの圧力に屈すると思えば片腹痛いから、もっと大きな国益の収支を見るのである。 日本が抱える2つの捕鯨 捕鯨には船団を連ね数カ月遠洋に出て捕るタイプと、沿岸から日帰り圏内で捕る種類の2つがある。 国際捕鯨委員会（IWC）の措置によって、この両方とも商業目的である限り一律停止となって久しい。 日本だけは両方を続けてきた。遠洋型はIWCが例外扱いする科学調査目的のためとして。沿岸小型捕鯨は、IWCが保護対象としない鯨種に限って捕ってきたものだ。 日本はIWCの場で、遠洋調査捕鯨の正当性を主張し、調査によって十分な個体数を確認できた鯨種
DHMO - Wikipedia
DHMOの分子模型。 DHMO（ディー・エイチ・エム・オー、英: dihydrogen monoxide）とは、化学式 H2O で表される水素と酸素の化合物であり、日本語で表現すれば一酸化二水素、すなわち水そのものを、IUPAC命名法により言い換えたものである。 これは水であることを敢えて分かりにくくして危険な化学物質であるかのように錯覚させるため、元素の構成に基づく化合物名として表現したものである。科学論文などでこの表現が使われることはまずなく、心理実験や科学ジョーク[1]のひとつとして使われる。 概要[編集] DHMOのジョークが初めて登場したのは、Durand Express（英語版）紙が1983年に掲載したエイプリルフール記事であったという。その中では、DHMOは「水道管で発見された」「気化ガスを吸い込むと水ぶくれができる」[注釈 1]というシンプルな説明のみがなされ、記事の末尾に
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