王 貞治、長嶋茂雄、田中将大、大谷翔平……球界のレジェンド・野村克也が『パワプロ』各選手＆自身の能力データをボヤキながら分析してみた
1994年にスーパーファミコン用ソフトとして第一作が発売されて以降、来年にはシリーズ25周年を迎える『実況パワフルプロ野球』（以下、『パワプロ』）。 最新作『パワプロ2018』では「VRモード」が実装されるなど、シリーズを重ねるごとに新たな要素が追加されているが、第1作目からずっと変わらないものがある。 それは、実名のプロ野球選手に“能力データ”が設定されていることだ。 自分がひいきにしている選手の能力が低いと「もっとすごい選手なのに……」とグチりたくなるし、能力が高く設定されていても「わかってないな〜」とひとこと言いたくなる「選手の能力データ」は、開発チーム独自の査定によって設定されているとのこと。 この“能力データ”は、プロ野球界でも、選手が冗談交じりに「自分の能力に納得がいかない」と不満を語るケースもあるようだ。 では実際、プロの視点から『パワプロ』の能力データを見た場合、どのように
三菱電機、社名公表恐れ裁量制全廃か 厚労省の調査受け：朝日新聞デジタル
裁量労働制を適用された社員が相次いで労災認定されていた大手電機メーカー、三菱電機の本社（東京）が、裁量労働制を廃止する３カ月前に厚生労働省の立ち入り調査を受けていたことがわかった。これは、違法な長時間労働や過労死が複数発生した企業の社名を公表する仕組みの中で、企業名を公表する一歩手前の段階の調査だった。 いまの企業名公表制度は２０１７年１月に始まった。違法残業や過労死などが２件あった後、厚労省が全社的に立ち入り調査を実施し、労務管理の改善状況を確認。その後、再び問題が起きた場合は企業名を公表する仕組みだ。 関係者によると、三菱電機では昨年９月、エアコンや冷蔵庫などを手がける静岡製作所（静岡市）が、１０人以上の社員に月８０時間を超える違法残業をさせたとして、静岡労働基準監督署（同）から是正勧告を受けた。さらに、通信システムなどの開発を手がけるコミュニケーション・ネットワーク製作所（兵庫県尼崎
社説：麻生財務相の処遇 再任の理由が理解できぬ - 毎日新聞
安倍晋三首相が１０月２日に内閣改造を行い、麻生太郎副総理兼財務相と菅義偉官房長官を再任することを表明した。 今回の内閣改造は自民党総裁選で首相が３選されたのに伴うものだ。首相は「しっかりとした土台の上に、できるだけ幅広い人材を登用していきたい」と語っていた。 首相は両氏を「土台」と位置づけたわけだが、麻生氏については財務省不祥事の政治責任をとっていないことを指摘しなければならない。 森友問題で財務省は公文書を改ざんし、１年以上にわたって国会を欺いていた。前代未聞の不祥事だが、麻生氏は職員の処分だけで幕引きを図り、真相究明も棚上げ状態だ。 内閣改造は麻生氏の責任問題にけじめをつける機会となり得る。にもかかわらず再任するのは、不問に付すとわざわざ宣言するのに等しい。 麻生氏は閣僚としての資質を疑わせる失言も繰り返してきた。 財務次官のセクハラ問題では「セクハラ罪という罪はない」と言ってかばった
風疹の抗体検査、３０～５０代男性は無料へ 厚労省方針：朝日新聞デジタル
風疹の免疫があるかを調べる抗体検査の費用について厚生労働省は２７日、感染リスクの高い３０～５０代の男性を対象に、来年度から補助する方針を決めた。国と自治体が半分ずつ負担する見通し。関東を中心に風疹は流行し、９月中旬までの累計患者数は６４２人。３０～５０代の男性患者が約７割を占める。免疫がないと検査でわかれば、予防接種を促す。 厚労省によると、１９７７年から９５年は女子中学生のみを対象に、学校で予防接種が行われた。９５年度からは男子中学生も対象になったが、医療機関での個別接種だったため接種率は低めだった。男性の風疹ウイルスの抗体保有率は２０１７年度調査で、３０代後半８４％、４０代７７～８２％、５０代前半７６％と女性より低い。 風疹はウイルス性の感染症で…
「サイバーエージェント」Ｊ２町田を買収 クラブと大筋合意 ２０年Ｊ１昇格へ追い風 : スポーツ報知
ＩＴ大手「サイバーエージェント」（東京・渋谷）がサッカー・Ｊリーグ２部のＦＣ町田ゼルビア（東京・町田市）の経営権を取得する方針を固めたことが２７日、分かった。同社とクラブが大筋で合意した。 複数の関係者によると、サイバー側は１０億円以上でクラブ保有株の過半数を取得し、２０１９年からチーム運営に本格的に関わる。クラブ強化費など資金面をバックアップするとともに、社員らも派遣する方針。今後は、チーム編成などについても協議を続けていく。年内にも正式発表される見通しだ。同社では、初めてとなるプロスポーツへの本格的な参入となる。 サイバーエージェントは著名人に人気がある「アメブロ」やネット広告を展開。売り上げは３７１３億円（連結、１７年９月期）で、営業利益は３０７億円と業績は好調だ。事業の１つであるインターネット放送「Ａｂｅｍａ ＴＶ」では、スポーツチャンネルを増設するなど、事業の多角化を図っている。
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