EBITDAは意味が無い？ (The value of EBITDA) - 要となる智を継ぐもの
株式投資について観察した結果をつらつらと書くブログ（走り書き）。20年後に200億は行くでしょ。普通に。 EV/EBITDAと言う指標があるけど、あんまり意味が無いような気がする。 特にEBITDAの方。まず、下記の公式を見てほしい。 EBITDA ＝ 経常利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費 この指標が想定しているのは減価償却をしつつも、償却された資産分を再投資しないと言っている点だろう。この指標を使う前提として、償却後の資産もそのまま使い続け、追加的な費用は全く見込まないと言う考え方が根底にある。 長期投資を行うのであれば、こんな仮説は現実的ではないは少し考えれば分かる。償却切れ資産を使っていれば少なからず効率が落ちる。効率が落ちると競争相手に抜かれる。通常、会社の利益は資産に対して数％しかない。競争力が落ちればこの数％分の効率を埋められる可能性が高い。そしたら経常利益は消えてなくなる
一目瞭然、不動産投資のカラクリ：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 誰も教えてくれないリスク・リターン 「不動産投資」に関連性の強い言葉をネット上で調べると、「怖い」「怖くない」が上位に出て来る。不動産投資は株のように多くの経験者がいるわけでもない。多額のローンを組んで行う投資でもあるので、自己破産リスクもある。それなのに、リスクとリターンについて正確な理解が進んでいない表れに他ならない。 不動産投資で失敗した人は多いが、本屋には「成功体験談」しか並ばない。「儲かる話」でないと本が売れないという事情や失敗した人はそもそも本を書かないという面もあるのだろうが、リスクを教えてくれない本を読んでも、リスク・リターンの対処法が分かるわけがない。 不動産業者のほとんどはその物件がどのくらい損得を出すかを知らないもしくは教えない。彼らは契約が成立すれば仲介手数料が入るので、買主が儲かろうが損しようが知ったことではない。成約に到ればいいと考えると、情報
資本のメタモフォーシス。 - 要となる智を継ぐもの
資本は投下され様々な原料と混ざり合い製品となり販売され、販売時に消費部分と分離され、それが利益となり、やがて資本となる。 そして利益となって還元された資本は非常に流動的なのでほぼ全ての資本形態に転換可能。また、今、資本が固定資産の形態を成していても、減価償却に耐えられるキャッシュフローを耐久年数分出せるのであれば、数年かければ柔軟性の高い資本に蒸留出来る。 短期間で見れば会社は非常に堅牢な仕組みだが、長期で見るとプリンのようにフニャフニャ。一応骨子はあるものの、物質という物質は流転している。人も仕組みも販売体制も製品も、勿論資本も。 長期で言えば、企業に決まった形は無い。GEが総合電機業から金融系に脱皮したり、IBMが電機からサービスに重点を置き換えているのと同じ。日本において一番顕著かなぁと思うのは富士フィルム。起死回生を掛けて事業転換中とのこと。 勿論、異業種への本業転換と言うのは一筋
インデックス信者にも分かる減価償却の前押し縮小の影響 - 偽装弱者
日々之投資税制改正 2011・・・・・・・？: NightWalker’s Investment Blog今回の税制改革案では法人税5%減税の代わりに減価償却の前押し縮小で補うんだそうな。経営者なら多分「こりゃひどい」と考えるだろうね。で、コメント欄に「トータルで支払う税金は変わらない」とおっしゃる。いやーインデックス信者の巣窟でその理解はないなー、と思うので遠投で説明してみる。投資信託で例えるなら今回の変更は「信託報酬0.1%縮小で、無配→分配金増」って話なんだ。確かに信託報酬は下がった。これは素直に嬉しい。でも分配金で持っていかれる利益分の税金は前倒しされてしまったんだ。これあんまり嬉しくないよね。だってさ。税金を支払う分を再投資に回せばもっと儲かるかもしれないんだぜ。長期投資なら尚更だ。この効果をインデックス信者の間では複利効果って言うんだ覚えておいた方がいいぞ。 --で、今回の減価
持ち家は「資産」なのか ：投資十八番
レバレッジ効果により資産が3000万円増えローン負債も3000万円増えた結果、家計のBSは大きくなります。 会社の場合だと、基本的に設備投資による資産増加は、それに見合う投資効果（キャッシュフローの増加）を見込んで行われます。借金して設備投資する場合は、それによる利払い費用と増加収益等を事前に天秤にかけて検討しています。まあ、当然のことですね。 一般家計の場合はどうでしょう。上図の通りローンを組んで家を買ったのだから会計上の資産と負債は増えます。しかし、持ち家は基本的にキャッシュフローを生み出さないうえに、金利負担、維持管理費、固定資産税といったコストが大きな負担となります。 また、持ち家の資産価値も怪しいです。建物は税法上の減価償却の耐用年数に従えば20〜40年程度で資産価値はゼロになります。手入れをきちんと行っていれば実際にはゼロにはならないかもしれませんが、中古住宅市場が発達して
キャッシュ・フロー計算書の作り方
はじめに 大蔵省企業会計審議会は、平成１０年（１９９８年）３月１３日「連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準」を公表した。 適用は、連結財務諸表ばかりでなく、個別財務諸表にも対象とされ、中間財務諸表（連結・個別双方）にも適用されるとしている。 適用時期は、連結キャッシュ・フロー計算書は平成１１年４月１日以後開始する事業年度（２０００年３月決算）から措置するよう提言している。連結財務諸表を作成しない会社については、平成１２年４月１日以後開始する中間会計期間から適用するよう提言している。 なお、新たな「連結財務諸表原則（平成９年６月６日付け）」は、平成１０年４月１日以後開始する事業年度から実施し、平成１１年４月１日以後開始する事業年度から本格的に実施されるよう措置するとしている。 実務指針は、日本公認会計士協会が関係者と協議の上適切に措置することが適当としている。 「連結キャッシュ・フロー計
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Ｍ＆Ａマンセー会計に疑問 - off the ball
SMU 第89号「キャッシュフロー」 - 板倉雄一郎事務所
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