火垂るの墓は子どもの頃に初めて見て、本当に辛くて2度と見たくないと思った。今となっては必要なことなのかなぁ…と思いつつ、改めて見たとしても目を背けるシーンがあるだろうな…。
火垂るの墓は子どもの頃に初めて見て、本当に辛くて2度と見たくないと思った。今となっては必要なことなのかなぁ…と思いつつ、改めて見たとしても目を背けるシーンがあるだろうな…。
なんらかの作品を創った人は、その「著作権」を有する。自分の考えや想いを作品として表現したのだから、強い思い入れもあろう。だが、「思い入れ」と「思い込み」はまるで違う。 「著作権侵害だ!」と筋違いないちゃもんをつけ、裁判沙汰にするような思い込みクリエーターも残念ながら多数存在する。そうした”エセ著作権”を振りかざし、トラブルに発展した事件を取り上げた一冊が「エセ著作権者事件簿」(友利昴著)だ。 本連載では、ニュース等で話題になった事件も含め、「著作権」にまつわる、とんでもないクレームや言いがかり、誤解、境界線上の事例を紹介。逆説的に、著作権の正しい理解につなげてもらう。 第4回では、夢の国をつかさどり、ファンタジーで人々を魅了してやまないディズニー社が、小学生がプールの底に描いたミッキーマウスを「違法だ」とその消去を要求した事件を取り上げる。 夢を提供する世界的エンタメ企業の無慈悲すぎる対応
中国東部の江蘇省蘇州で、6月、日本人学校のスクールバスが刃物を持った男に襲われた事件で中国共産党は、死亡した中国人女性に対し「正義のために勇敢に行動した勇士」という称号を授与しました。 江蘇省蘇州で、6月24日、日本人学校のスクールバスが下校中の子どもたちを乗せてバス停に到着した際に刃物を持った男に襲われた事件では、迎えに来ていた日本人の母親と一緒にいた子どもがけがをし、バスの案内係だった胡友平さん(当時54)が死亡しました。 警察などによりますと、胡さんは刃物を持った男を止めようとし、さらに多くの人が被害に遭うことを防いだということです。 中国共産党で警察や司法部門を統括する中央政法委員会は26日、胡さんを含む48人に「正義のために勇敢に行動した勇士」という称号を授与しました。 この称号は3か月に一度、インターネット上での関心や組織からの推薦に基づいて与えられ、胡さんの事案はインターネッ
奈良県下北山村のダム湖で22日、5歳の娘と52歳の父親の遺体が見つかった事件。幼い娘を一人で育てていた父親は無理心中を図ったとみられているが、直前に児童相談所に「精神的にしんどいので子供を預かってほしい」などと相談し、高齢の両親にも依頼したものの断られていたことが分かった。幼くして失われた5歳の命と単身で育てていた父親の身に何があったのか―。 「精神的にしんどい、子供を預かってほしい」 7月21日午後1時ごろ、児童虐待ホットラインに一本の電話があった。大阪市浪速区の市営住宅で、5歳の長女を育てるシングルファーザーの父親(54)からだった。 児童相談所によると、父親は「子育ての困りごとがある」などと相談。自殺や心中を考えている旨の話もしていたという。その後、職員が父親に電話をかけて、改めて相談にのったが、途中で「もういい」と一方的に電話を切られたという。 その後、職員は何度も電話をかけて相談
パリ五輪辞退の体操・宮田笙子、5月にも「飲酒&喫煙」通報!前代未聞の異常事態を起こした協会の「隠蔽体質」 スポーツFLASH編集部 記事投稿日:2024.07.25 18:00 最終更新日:2024.07.25 18:00 「不祥事による五輪辞退は史上初のことで、まさに日本代表の汚点として、今後語り継がれるでしょうね」(JOC関係者) 体操女子パリ五輪日本代表に選ばれていた宮田笙子(19)の飲酒・喫煙行為が発覚した問題で、日本体操協会は7月19日に都内で緊急記者会見を開き、宮田が代表行動規範違反を起こし、五輪出場を辞退したと発表した。 宮田は18日に合宿地のモナコから緊急帰国し、日本体操協会の西村賢二専務理事らによる聞き取り調査を受け、飲酒・喫煙の事実を認めたという。 【関連記事:「不問にされてたやん」宮田選手代表辞退に、かつて国会で「18歳からの喫煙」を明かした元総理に流れ弾】 一方で、
東京 世田谷区は、ほかの自治体へのふるさと納税の寄付による今年度の住民税の減収が23区で初めて、100億円を超える見通しとなり区は、区民サービスに影響が出かねないとしています。 人口が92万人余りと東京23区で最も多い世田谷区は住民がふるさと納税を利用してほかの自治体に寄付することによる住民税の今年度の減収の見通しがおよそ110億6900万円となりました。 昨年度の減収額98億9200万円余りから1年でおよそ11億7700万円増えて23区で初めて100億円を超えました。 保坂展人区長は会見で「このままだと減収額が累積すると3年間で300数十億、5年すると600億になる可能性がある。区の新規事業や、学校校舎の改築などのインフラの更新が影響を受けないわけがない」と懸念を示しました。 また区がふるさと納税の利用者の傾向を調べたところ、所得が高くなるほど寄付金額が大きくなっていて、このうち、所得が
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