人を怒らせる方法 「放棄」
http://yusakufuruya.com 人を怒らせる方法 30 https://www.youtube.com/watch?v=VAHF6JrBs4o&list=PLZODYVk25xM0PsNbWD47FRYPlvzHMWH9d&index=11 友人を怒らせる方法 20 https://www.youtube.com/watch?v=NCNu76_VvOg&list=PLZODYVk25xM0PsNbWD47FRYPlvzHMWH9d&index=12 アイテムで怒らせる方法10 https://www.youtube.com/watch?v=k6mBmFODKi0&list=PLZODYVk25xM0PsNbWD47FRYPlvzHMWH9d&index=13 ◎『温厚な上司の怒らせ方』 (2006)より http://www.amazon.co.jp/dp/
人を怒らせる方法 「接近」
◎2006年に作った映像作品『温厚な上司の怒らせ方』からです。 http://www.amazon.co.jp/dp/B000H1RF96/ ◎古屋雄作公式サイト「怒らせ方シリーズ」のページ http://yusakufuruya.com/?p=okorasekata ■ このチャンネルでは古屋雄作の過去の作品の中から YouTubeに掲載可能なものをアップしたり 最近は古屋や出演者が雑談配信をしたりしています。 最近のライブ配信 https://www.youtube.com/nasahodica/videos?view=2&sort=dd&live_view=503&shelf_id=2 ■ 映像の権利の関係でここにアップできないものもたくさんあります よかったらamazonや古屋雄作公式サイトなど、のぞいてみて下さいー。 ■ 古屋雄作ツイッター https://twitte
フォリ・ア・ドゥ
1.精神病の感染 果たして、精神病というのは伝染するものなのだろうか。 人の心を操る寄生虫が出てくる小説（ネタバレになるのでタイトルは言えない）を読んだことがあるが、実際に見つかったという話は聞かないし、たとえ存在したとしてもそれはあくまで寄生虫病であって、「伝染性の精神病」とは言いがたいような気がする。 実際には、たとえば梅毒のように伝染性の病気で精神症状を引き起こすものはあるけれど、純粋な精神病で細菌やウィルスによって感染する病気は存在しない。精神病者に接触しても、感染を心配する必要はないわけだ。 しかし、だからといって精神病は伝染しない、とはいえないのである。 精神病は確かに伝染するのである。細菌ではない。ウィルスでもない。それならなんなのか、というと「ミームによって」ということになるだろうか。 妄想を持った精神病者Aと、親密な結びつきのある正常者Bが、あまり外界から影響を受けずに共
カジュアル否定論 - Apeman’s diary
質問されたからコメント書いたのに、承認してくれないんでこっちのエントリで返事をした件だが、コメントをごっそり削除していた。こういう小さな「歴史」でもしっかり修正なさるわけだ。 また別件で、このブログでは言及していなかったこちらでもコメント削除された。先日報道された「ミンダナオ島での生体解剖」問題についての「証言」が怪しいと主張してるんだけど、そもそも記事も記事で紹介されている証言もまともに読んで無さげだったのでコメントしたのだが、最後は「ここは戦時中の「証言」の信憑性を問うBlogではありませんので」と捨て台詞。あんまりなので「証言の信憑性を最初に問題にしたのはあなたでしょ？」という趣旨のコメントを書いたら削除されてしまった。 いかにも自信満々なエントリの書きっぷりに似合わない、打たれ弱さ。というより、自分のエントリに否定的なコメントがつく可能性というものをはなから想定していないとしか思え
山形浩生 の「経済のトリセツ」 Supported by WindowsLiveJournal - 経済成長の意味。
ここでのやりとりを見ていて思ったこと。 http://bewaad.com/20061103.html#p01 もう経済成長はいらないとか、お金だけがだいじなのではない、とかを他人に対して（それはたとえば「日本は」とか「人々は」とか「先進国は」といった表現になることも多い）口走る連中は、みんな衣食足りているどころか飽食している人々だということ。そしてその人々が、そのだいじでないはずのお金を手放そうとしたりすることはおそらくほとんどないということ。 が、それより重要なこととして、そうした人々の多くは想像力が欠如していること。経済成長ってことの意味がまったく理解できていない。 ぼくたちが経済成長するということは、別にぼくたちがお金を貯め込むということではない。たくさん生産して、その分たくさん買うようになるということだ。そしてその買う相手は日本だけじゃない。アメリカやアジア、各種発展途上国もある
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asahi.com：調書の講義使用は「不可」 検察庁と法科大学院が対立 - 社会