小学校で義務付けられていた色覚検査が廃止されて10年。色覚異常の子供の約半数が異常に気づかないまま進学・就職に臨み、中には直前で進路を断念せざるを得ないケースもあることが、日本眼科医会の調査で明らかになった。保護者の同意があれば今も色覚検査はできるが、希望調査すら実施しない学校がほとんどという。同会は「希望者が学校で検査できるようにしてほしい」と訴えている。(平沢裕子) ◇ ◆「差別」と撤廃 色覚異常は主に染色体の劣性遺伝により、男性で20人に1人、女性で500人に1人の割合で現れる。色が見分けにくく、赤と緑、赤と黒、ピンクと灰色などの識別に困難を生じる。6割以上は軽い症状とはいえ、有効な治療法がなく、近視や遠視のように眼鏡での矯正もできない。 かつて、小学4年生を対象に学校で色覚検査が行われていた。しかし、「色覚検査をすることは差別につながる」などの声が挙がり、平成14年に学校保健法を改
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