私はこうして英語を訓練した 教育の原点は厳しい訓練だ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本の英語教育は進歩しているのだろうか。疑問に思うことが多い。ここ数年、私の研究室には帰国子女が多かったので、英会話のうまい学生も居た。あるとき、行きつけの舶来居酒屋で、帰国子女の4年生N君に言ってみた。 「本当に英語うまいの？」 彼は答えた。 「じゃ、ちょっと英語で話してみます？」 それから20～30分本当に英語でしゃべってみたのだが、何の違和感も無かった。何をしゃべったのか全く覚えていないのだが。 しかし、こんな例は珍しい。総じて大学生の英語力は低い。特に、論理立てて英語の文章を書くとか、論理をぶつけ合うような議論をする力が弱い。これは英語に限ったことではない。日本語でも同じだ。ゲームからパワーポイントまで、画像重視、感覚重視の世界が学生
海外メディアはこう読もう！ 長文英語読解のコツ：日経ビジネスオンライン
ビジネスパーソンにとって、海外の新聞や雑誌のサイトは情報収集源として無視できないものになりつつあります。 海外のメディアは、インターネットの普及で海外のメディアは誰でも気軽に読めるものになりましたが、iPadやiPhoneの登場でさらに私たちの身近になっています。また、中には、アプリとしてブラウザーで読むよりも読みやすい形になっているものもあります。 とはいえ、英語の長文を読むのは慣れないうちはちょっと、抵抗がありますよね。いくら手軽にアクセスできるとはいえ、忙しい仕事の合間にささっと読めるものじゃない、と思っている人も多いでしょう。 でも、海外メディアを読むのは、英語の勉強とは違います。自分にとって必要な記事をピックアップし、おおよその意味を掴むことができればそれで十分なんです。 ここでは、ビジネスパーソンが情報収集のために効率良く海外メディアを読むための、とっておきのコツをお教えしまし
019｜LAで出会った「幸せな店」 小さいからこそ輝きを保ち続ける：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 最近、若い世代の方々に「地元と東京、将来どちらで働きたいですか？」という質問を投げかけてみました。 「今は田舎で働いていますが、東京に行きたい。公共交通機関も発達しているし、刺激的な街だと思うから」 「地元を拠点に世界で仕事をしたい」 「地元で働きたいと思っています。満員電車で命を削るよりも車で通勤したいので」 意見は様々でしたが、全体の傾向として私が学生であった20～30年前よりも、特に東京にはこだわらない「地元」スタンスになっている印象を受けました。 急成長にリバウンド避けられず 資本主義社会での企業は拡大志向であり、売り上げを伸ばし、それに応じて企業の規模も大きくなっていくのが当然の理想でしょう。例えば小さな地方都市で人気だった店は、事
iPadが変えるシニア、営業、そして・・・。：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 5月28日、いよいよ米アップルのパッド型端末「iPad（アイパッド）」が日本で発売になる。iPadはパソコンがないと使い始めることができない。パソコンに接続し、Apple IDを入力して、iPadをアクティベーション（認証手続き）する必要がある。iPad WiFi-3Gモデルであれば、ソフトバンクモバイルの店頭においてアクティベーションを代行してくれるのであろうが、WiFiモデルでは、パソコンが必須となると思われる。 iPadの存在を知った時に、思ったことが2つある。それは、これは究極のシニア端末になるのではという点と、10年前とあるメーカーから発売された端末にコンセプトが酷似している点。順に触れていきたい。 1歳の娘から86歳の祖母まで使い
「より賢い地球へ」そこに商機は広がる “IBM最高の知性”が見る、コンピューターの未来：日経ビジネスオンライン
IT業界の巨人、米IBMが攻勢を強めている。 2008年からスローガンに掲げるのが、「スマーター・プラネット（より賢い地球）」というキーワードだ。ITを使って、全世界の社会インフラを「より賢く」進化させ、その過程でIBMのハードやソフト、サービスを売り込むのが狙いだ。 日経ビジネス5月10日号特集「米IBM、インフラ企業に変身」の連動インタビューシリーズとして、IBM幹部の生の声をお届けする。 第1回に登場するのはIBMワトソン研究所のマーク・ディーン副社長。「IBM PC」やスーパーコンピュータ「Blue Gene」の誕生に大きく貢献し、IBMの技術者の最高職位とされる「IBMフェロー」に就任した。IBMが誇る最高の知性の1人が、研究開発の方向性を語った。 （聞き手は小笠原 啓＝日経ビジネス記者） マーク・ディーン（Mark Dean）氏 IBMワトソン研究所副社長、IBMフェロー 米ス
省エネするほど温暖化：日経ビジネスオンライン
日本人は毎日、1人当たり約6kgのCO2（二酸化炭素）を排出している。3600kgは、約1年半の排出量に相当する。 省エネ性能を売りにするエアコンに、なぜ、消費者が購入をためらうような情報を表示するのか。 ダイキンの岡田慎也・執行役員はこう語る。「ネガティブな情報を開示することで、今後エアコンを売りづらくなるのは事実だ。しかし、逃げずに問題を見据える必要がある」。 問題とは、家庭用エアコンが構造的に抱える「負」の側面のことだ。 家電リサイクル法の限界 エアコンを省エネ化するには大きく2つの方法がある。 まずは、コンプレッサーなど部品の消費電力を抑えること。しかし「こうした方法は長年の技術改良により、限界に近づきつつある」と日本冷凍空調工業会の岸本哲郎・専務理事は語る。 そこで各社が力を入れているのが、ヒートポンプ性能の向上だ。空気中の熱を有効活用することで、エネルギーの利用効率を高める技術
「やせない」の理由は、食事の時刻にあった！：日経ビジネスオンライン
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脳卒中になった脳科学者の本――50万部ヒット、『奇跡の脳』がもたらすもの：日経ビジネスオンライン
脳卒中の患者数は、年間147万人。死亡率は昭和55年まで長い間トップだったが、死亡に至る割合が減ったため、現在では第三位の死因だ。それでも年間13万人が亡くなっている。交通事故の死亡者数が1万人、自殺者が3万人なので、13万人を多いと感じるか少ないと感じるかはひとそれぞれだが、発症時の峠を越せたとしても、運動麻痺や失語症などの後遺症に悩まされる患者さんが多いという。「後が大変」。それが脳卒中なのだ。 一方で「脳ブーム」の中、脳の機能を高めようと日本中が躍起だ。ところが、肝心の機能を失う脳卒中そのものについて、当事者からの声は意外に聞こえてこない。がんの闘病記を読んだことがあっても、脳卒中のリハビリ記録の本はあまり書店でも見かけない。 そこに登場したのが、このアメリカ人女性だ――。 アメリカで50万部の話題作 彼女の名は、ジル・ボルト・テイラー、ハーバードの第一線で活躍する37歳の脳科学者だ
コンピューターと電話のような「進化」が電力網で起きる：日経ビジネスオンライン
NEXT BIG THING！ ベンチャーキャピタリストはIT（情報技術）、バイオの“次に来る巨大潮流”を追い求めている。本稿ではNEXT BIG THING「クリーンテック分野」の投資で先行する海外（主に米国）事例を拙訳書『クリーンテック革命』（ファーストプレス）に触れながら紹介する。さらに、この分野はわが国にも先進的な事例がある。ニッポンの事例とニッポンの投資実務家の思いも語ろう。 スマートグリッド時代の生活 我が家の屋根の太陽電池兼小型風力発電機は働き者だ。真夏日の今日は、発電メーターがドンドン増加している。その電気でエアコンが動いているので真夏日なのに快適な週末、部屋で高校野球観戦中だ。 一昔前は真夏日と言えばエアコンの使用を控え、ピーク電力対策で節電が呼び掛けられていたものだが、電力網のスマート化が進んだ今は違う。 家電やオフィス機器からの電力消費情報に基づいて、電力需要予測シス
“会社で引きこもる人たち”を動かす「ABCモデル」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン このコラムの3回目で、「ダンマリ部下には2種類いる」というお話をしました。口を開かない部下のうち、「反抗型」には、とにかく聞こうとする姿勢で接して同意してあげること、「自信喪失型」には、質問の戦略を立てて話を導き出すこと、といったお話でした。 今回は、「人に口を開いてもらう」ことからさらに掘り下げて、「人に行動を起こしてもらう」ことにも通じる方法を考えてみたいと思います。 人の行動原理を説き明かしていく「行動分析学」という学問があります。このフィールドの中心を成す理論は「ABCモデル」と呼ばれています。 Aは、“Antecedents”＝誘発要因 Bは、“Behavior”＝行動 Cは、“Consequences”＝行動結果 人の行動には、何
日本にノーベル賞が来た理由 - 幻の物理学賞と坂田昌一・戸塚洋二の死：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「世界同時株安」を背景に、日米の選挙と金融・財政政策を情報の観点から見る、というのが、ここ数週間のこのコラムの通しテーマなわけですが、そこに「ノーベル賞」が飛び込んできました。物理学賞の南部陽一郎先生、小林誠・益川敏英の両教授、そして1日遅れて化学賞の下村脩教授と、日本の報道は「日本人」が4人受賞と大はしゃぎですが、ノーベル財団の公式ホームページでは、米国籍の南部先生は米国人としています。同じく化学賞も、ノーベル財団のホームページで下村さんは「日本国籍」となっていますが、所属と学術業績についてはUSAとなっています。 「暗い話題の中に明るいニュース」「日本人の快挙!」などと見出しが躍りますが、「日本人」として本当に喜ぶべきポイントは、実は報道
ノーベル賞“空振り”に憂う日本の未来：日経ビジネスオンライン
少々気が早いが、残念ながら、今年は日本からノーベル賞受賞者が出なかった。新聞もテレビも熱心に報道しないのであまり話題にもならない。 ノーベル賞が出ないのには理由がある もちろん、ノーベル賞受賞者が出ないことが日本の科学技術力の低下を示していると言い切ることはできないし、逆に、ノーベル賞を取ればすべて良しというわけでもない。 ノーベル賞はあくまで結果であり、受賞者が出るか出ないかに一喜一憂しても意味がない。しかし、技術開発の最前線に立つ者として、世界の産業をリードするような画期的な新技術が日本から続々と生み出されているなどとは、とても言えないのである。 筆者の専門とする「電気」の技術範囲に限ってみると、世界に先駆けるような大発明はほとんどが欧米からのもので、歴史的に見ても日本発は数えるほどしかない。 数年前、600ページにもおよぶ大部の電気技術史本がフランスで出版された。古いところでは、マッ
ノーベル賞受賞者が集う 「世界イノベーション財団」を知っていますか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先日、台湾で最大の技術研究所である工業技術研究院（ITRI）の副院長一行の来訪を受けた。ITRIは、1973年の設立以来、産官学の連携などを柱に半導体や液晶パネルといったハイテク産業の振興で重要な役割を果たしている。1時間ほどをかけて訪問団に説明したのは、私たちの研究グループの新しい研究の理念と具体例である。 「これからの工学系の研究者は、製造業向けの技術開発の知見を生かしてサービス業などの社会システムも研究対象にすべきです。実際、私たちの研究グループはこの数年、社会システム分野の研究で成果を出しつつあります。世界には“アドホックなシステム”が多すぎるので、それを変えていかなければならないのです」 こうした話をしたところ、大袈裟なくらいに感心
「何をやめるか」を考えるより 「何でもやる」が効率的：NBonline(日経ビジネス オンライン)
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通信・ソフトで相次ぐ巨大合併 日本が小さく見える：日経ビジネスオンライン
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若林秀樹の「辛口市場主義」 キヤノン経営の真価を問う——電機・家電の低収益性を突き放せるか？
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「仕事で壁にぶつかった」時にどうする？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
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