どれくらいヤバイかっていうと、ここ数年ろくに会話していなかった反抗期の息子と超喋ってるくらいヤバイ 息子が新しいステージを作っている間、絶対見ちゃ駄目だよ！って言われて2時間くらい自分の部屋に閉じ込められるんだけど、いいよーって呼ばれて行くとすげーテカテカした顔で俺のこと待ってんの 俺が、息子の作ったステージのデバッガーになるんだ で、息子の仕掛けた罠に見事にハマると横でゲラゲラ大笑いしてんの 詰まってモタモタしてると、そこはブロック開いてから乗ったほうがいいよーとかアドバイスをくれたりもする でも、ここはどうしたらいい？って聞くとさあ〜？ってニヤニヤ笑って教えてくれないんだ なんとかクリアしたら次は俺がステージを作る番になる 俺がステージを作っている間、息子は勉強をする決まりにした 普段は1日10分も勉強してないくせに、あいつ、この土日で5時間は勉強してたな でも15分おきくらいに、お父

子供は人生で一番高い買い物だと思う 私はコストパフォーマンスという考え方が半分好きで、半分嫌いだ。少なくとも、この考えが適用しやすい分野と適用しにくい分野があると思っている。 勉強効率やガス代の節約といった分野ではコストパフォーマンスの発想はうまく機能する。昔の人間にはコストパフォーマンスという発想自体が乏しかったらしく、現代人な私がコストパフォーマンスを意識できるのはホモ・エコノミクス的な考え方に馴染んでいるからにほかならない。あるいは「時は金なり」という時間節約の発想にも慣れているからかもしれない。 でも、コストパフォーマンスが適用しにくい分野もある。子育てや家族、友達関係といった分野でコストパフォーマンスを論じ始めると、とたんに具合が悪くなる。具合が悪くならない人も稀にいるようだが、はてなブックマーク上の反応をみてもわかるように、コストパフォーマンスという発想が馴染まずにアレルギー反

英オックスフォード大学の研究者によれば、午前10時前の就業を強制することは拷問に等しく、従業員の体調不良や疲労、あるいはストレスの原因になるそうだ。 55歳以下の成人の概日リズムは、一般的な9〜17時という就業時間とはまるで一致していない。このために、従業員のパフォーマンス、気分、精神衛生に対する「深刻な脅威」となる。 ポール・ケリー博士は、人間の自然な体内時計に合わせて、職場や学校などの開始時間を抜本的に変化させる必要があると主張している。

多摩美術大学の卒業制作優秀賞が有名画家いわさきちひろさんの作品に酷似していた件について、netgeek編集部がいわさきちひろ記念事業団に問い合わせたところ、「対処する」という返答を得た。 参考１：【炎上】多摩美術大学の卒業制作優秀賞、有名画家いわさきちひろの作品に酷似 参考２：多摩美術大学の優秀賞、いわさきちひろのパロディが許されるかどうかで賛否両論。「これがアート」VS「法的にアウト」 問題になったのは多摩美術大学の学生が作成したいわさきちひろのパロディ作品。 構図と画風が極度に似ており、これは権利的に許されるのかと問題視された。しかし、中には「パロディやオマージュの類なのだから似ているのは当たり前。これがアートというもの」といった声もあり、芸術面と法律面が真っ向から対立することに…。netgeekのコメント欄では延々と議論が続き、答えが出ないままになっていた。 そこで、netgeek編

気象庁によりますと、１４日午前９時４９分ごろ、熊本県の阿蘇山で「噴火が発生した」ということです。気象庁は噴火速報を発表し、詳しい状況を調べています。 ＮＨＫが設置しているカメラの映像では黒い噴煙が大きく立ち上っている様子が分かります。登山者など、火山に立ち入っている人は身の安全を確保してください。今後の情報に注意してください。「噴火速報」は、一定の期間、噴火が発生していない火山で噴火が発生したり、すでに噴火が発生している火山で、より規模の大きな噴火が発生したりした場合に発表される情報です。今後の火山活動に注意が必要です。

まず、消費増税にひと言モノ申したい 先週は、鬼怒川の大氾濫で大変な一週間だった。 そんな中で、消費税の還付が話題になっている。集中豪雨災害の行政責任を考える前に、まずはこの件について一言触れておきたい。 先週の本コラム（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45145）で言及したときは、トルコG20サミットで麻生財務相が発言しか内容しか情報がなかったが、その後の情報を加えて、少し補足しておこう。 1）2017年4月からの消費増税はマスト 2）その際、「酒類を除く飲食料品」の消費増税2％分に相当する給付金を事後的に払う。 3）給付金の事後支払の際には、マイナンバーを利用して給付額を算出する。ただし、上限を4000円／年とする（この上限は上乗せの可能性あり）。 まず、1）が最大の問題である。はっきりいって、いまの日本経済の状況を考えれば、こんなことをやっている

自民党の特命委員会は、家族の絆の希薄化を防ぐには法律上の結婚を促す必要があるとして、配偶者の収入がいくらであっても一定の控除を受けられる、「夫婦控除」という新たな制度を導入すべきだなどとする提言をまとめました。 それによりますと、「夫婦を中心とした家族の絆が希薄化するのを防ぐためには、若い世代に、いわゆる『事実婚』ではなく、法律上の結婚を促す必要がある」として、所得税の「配偶者控除」を充実させた「夫婦控除」という新たな制度を導入すべきだとしています。具体的には、今の「配偶者控除」は、配偶者の年間の給与収入が１０３万円を超えると税の軽減措置が受けられなくなりますが、「夫婦控除」では、配偶者の収入がいくらであっても一定の控除を受けられるようにするとしています。 また提言は、遺産相続を巡る家族のトラブルを減らすため、遺言の作成を促すべきだとして、遺言に基づく相続の際には、相続税の控除額を上乗せす

二股してた。半年くらい 両方の相手別々にバラした 泣かれた 最終的には結婚前提で待つって 両方に言われて、今待たせてる。 どちらを選んだらいいか基準がわからない 好きな方なのか 結婚したら安定する方なのか 笑いあえる方なのか 基準が明確にないからわからない