群馬の有名な「あの写真」の先で遭難した人の手記「基本降りてはいけない」「毛無峠はいいよ」リンク www.dcn.ne.jp 毛無峠と小串鉱山遭難記 [2012/5] 2012年5月に1泊の自転車キャンプツーリング、のつもりが遭難し自転車を喪失。長野〜須坂〜高山村〜毛無峠〜小串鉱山〜嬬恋村 81 users 27
面会交流によって、アメリカでは年間何十人もの子どもが殺されている（千田有紀） - エキスパート - Yahoo!ニュース
長崎で今年の1月、元夫によるとみられる「面会交流殺人」事件が起った。元妻は警察に、離婚後すぐに始まったストーカー行為と脅迫を相談し、面会交流の取り決めについても告げていたが、子どもを会わせるために連れて行った際に殺害された。元夫は、子どもと同じ家屋で自殺している（長崎のストーカーの元夫による「面会交流」殺人事件、警察は何ができたのか）＊。 この事件は、たまたまの偶然に起こった悲劇なのだろうかーーその疑問が頭から離れず、外国について調べてみることにした。有益なデータベースがあった。dastardlydads。2009年の6月から、2016年の7月までに、アメリカで新聞報道された父親と子どもの虐待に関する事件は、10500件ほどにもおよぶ。報道されたもののうち、8～9割はアメリカを舞台にしたものだ。そして、家庭裁判所や、ソーシャルサービス、各種専門機関によって引き起こされた事件が、何百件もある
ツタヤ図書館、お飾り用の読めない洋書購入に巨額税金投入…高さ9mの棚に固定 | ビジネスジャーナル
来年3月、山口県周南市の徳山駅前にオープン予定の新図書館に、またひとつ疑惑が持ち上がった。 この図書館を空間プロデュースから手掛け、開館後は指定管理者として運営を一手に担うのは、レンタル大手・TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）だ。同社が2011年に東京・渋谷にオープンした代官山蔦屋書店を彷彿とさせる、イメージ先行の図書館がまたひとつつくられようとしている。 3月18日付当サイト記事『ツタヤ図書館、ダミー本3万5千冊に巨額税金…CCC経営のカフェ＆新刊書店入居』において、152万円もの税金を投入して、中身が空洞の“ダミー本”を3万5000冊分も購入する計画であると報じ、大きな反響を得た。 中心市街地開発の一貫として、建設が予定されている駅ビルにできる複合施設内に、国の補助金をもらうために公共図書館をつくる――。そんな周南市の計画は、佐賀県武雄市、神奈川県海老
明治初期の日本の田舎の生活を写した「手作業でカラーにした写真」
明治初期にスコットランドの出版社が出した海外を旅するための旅行誌に、日本の田舎の写真が掲載されました。この写真は、日本人の手で着色されており、明治初期の日本人の生活様式を示す資料となっています。 Gorgeous hand-colored photos capture Japan on the brink of modernity http://mashable.com/2017/03/26/rural-life-in-japan/ 以下の写真は、旅行誌「The Far East」に掲載する写真の手配を依頼された日本人が手作業で着色した写真です。 三味線をひく盲目の女性芸人。 この二人は歌手とのこと。 「瓦版」と呼ばれていた新聞を配達する人。 和服すがたの女性。 刀と太刀を持っているのは女性だとのこと。 雨をしのぐ「簑」を着た農家の男性。 よく見ると、女性は草履ではなく下駄を履いています。
ルポ・大麻を合法化したデンバーの今
米コロラド州が大麻合法化の住民投票で賛成多数となったのは2012年、オバマ大統領の再選が決まった年のこと。この時の選挙では大統領選挙に投票した人よりも大麻合法化の住民投票に参加した人の方が数が多かった、と話題になった。実際に大麻が合法化され販売が始まったのは2014年1月からだ。 そのコロラド州でも最も大麻ビジネスが盛んなデンバーを訪れた。市の空港からのアクセスポイントであるユニオン駅周辺には多数のオープンカフェが並んでいるが、そこを歩いているだけで微かに空気中に大麻の匂いを感じる。一応公共の場での大麻吸引は非合法で、所定の場所のみでの使用が認められているというが、街角で堂々と大麻を吸引する人々の姿も見かけた。
【クローズアップ科学】日本は失速、「地位危うい」と英誌警告 減少する科学研究論文（1/3ページ）
ノーベル賞を３年連続で受賞するなど輝かしい成果を誇る日本の科学研究。だが高水準の論文は減少しており、英科学誌ネイチャーは「日本は失速し、エリートの地位が脅かされている」と警告する調査結果を公表した。背景には予算の伸び悩みや若手研究者の不安定な雇用などの問題があると専門家は指摘している。 ４年間で８％減先月発表されたネイチャー誌の特集「ネイチャー・インデックス２０１７ ジャパン」は日本の科学界に厳しい現実を突き付けた。 同誌や米サイエンスなど世界の主要な６８の科学誌に掲載された２０１６年の論文数を分析した結果、日本は４年間で８・３％減少。中国が４７・７％、英国が１７・３％それぞれ増加したのに対し、大きく後退した。 より広範囲の科学誌に掲載された１５年の論文数では、世界全体は１０年間で約８０％増加し、中国や米国が高い伸びを示した。日本は１４％増にとどまり、全体に占める割合は７・４％から４・７％
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