2009-04-29
マニアさま―― わたしはまったくもって人間であります ほんとです こういったまんが好きのマニアの一派に、いわば変格マニアとでもいうべき少数派がいて、これを私はド・マニアといっている。 その考察は独断と偏見に満ち、その自己顕示欲はボウリングのボールのごとく、ピンをすっとばして、疾走し、その鼻は芸術性と文学性に満ちて天をあおぎ、一般大衆を見くだすその目はカマキリのごとき。 萩尾望都といえば、1970年代を通じて最も「マニアうけ」した少女漫画家であったと言っても過言ではないかと思います。 やっぱりというか、残念ながらというか、そういう人には(ごく少数だった、とは思いたいけど)困った方もいらっしゃったようで、萩尾望都も少々、いや、かなり苦労していたみたいなんですね。 「まんがABC」より「M・マニア」 別冊少女コミック1974年6月号に掲載された読切「まんがABC」(現在の所単行本未収録)より。*
ネバネバ菌が鉄道網…日本人にイグ・ノーベル賞 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝山田哲朗】愉快な科学研究に贈られる「イグ・ノーベル賞」の授賞式が３０日、米マサチューセッツ州のハーバード大で行われ、単細胞生物の粘菌が最適な鉄道網を設計できることを見つけた中垣俊之はこだて未来大教授らのチームが「交通計画賞」を受賞した。 中垣教授らは、粘菌に迷路を解かせる研究で２００８年にも「認知科学賞」を受賞している。 ネバネバの粘菌の集合体はエサを求めて細長く伸びる。迷路のゴールにエサを置けば、粘菌は入り口から出口まで最短距離でつなぐほか、都市に当たる場所にエサを配置すると、粘菌はエサの間に鉄道網とそっくりの効率的なネットワークを形成する。 このほか、「靴の外側に靴下をはけば凍結路での転倒頻度が低下する」研究が「物理学賞」、「従業員をランダムに昇進させると組織の効率が上がる数学的証明」が「経営賞」を受賞。メキシコ湾で原油流出事故を起こした英石油大手ＢＰには「油と水は混じら
前田容疑者、村木氏逮捕前に矛盾認識 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
郵便不正を巡る証拠品のフロッピーディスク（ＦＤ）改ざん事件で、大阪地検特捜部主任検事・前田恒彦容疑者（４３）（逮捕）が、厚生労働省元局長の村木厚子さん（５４）（無罪確定）を逮捕する直前に、ＦＤ内のデータが、特捜部が描いていた事件の構図と矛盾することを把握していたことが、最高検の調べで分かった。 最高検は、前田容疑者が事件の構図が崩れる可能性があることを認識しながら、村木さんの逮捕に踏み切っていた疑いもあるとみている。 特捜部が、同省元係長・上村勉被告（４１）の自宅から、ＦＤを押収したのは昨年５月２６日。ＦＤには、自称障害者団体「凛(りん)の会」の要請で、上村被告が発行した偽の証明書のデータが入っていた。 検察関係者によると、ＦＤを押収した直後に、前田容疑者の同僚検事がＦＤ内のデータを確認。偽証明書の作成日時が「２００４年６月１日」であることが分かり、前田容疑者に報告したという。特捜部は当時
沖縄タイムス | 「思いやり」の呼称変更を 駐留経費負担で米高官
「思いやり」の呼称変更を 駐留経費負担で米高官 全国 2010年9月30日 10時51分(13時間53分前に更新) 【ワシントン共同】米国務省の在日米軍駐留経費負担（思いやり予算）交渉に携わる高官は２９日、共同通信など一部の日本メディアに対し「思いやり予算」という呼び方は「時代遅れで、当てはまらない」と述べ、見直しを求める姿勢を示した。また日本が予算削減を検討していることについて「間違った方向。増額が適切だ」と述べ、日本政府に予算を増やすよう求めた。 米国は厳しい財政赤字が続く中、軍事費削減が強く求められ、駐留経費の負担増は難しい状況。同予算に関する現行の特別協定は来春に期限が切れるため、日米両政府は新協定の協議を開始しており、交渉本格化を前に、削減を目指す日本側をけん制する狙いがある。 同高官は「思いやり予算」の通称について「その呼び方が適切な時期もあったかもしれないが、われわれは『思い
タイ人男性に独占利用権再び認める ウルトラマン海外利用 東京地裁 - MSN産経ニュース
契約に反してウルトラマン関連グッズのアジア各国での販売を勝手に許諾したとして、タイ人男性が円谷プロダクションに１億円の損害賠償を求めた訴訟の判決が３０日、東京地裁であった。阿部正幸裁判長は初期のウルトラマンシリーズの海外独占利用権が男性にあると判断、円谷プロに約１６００万円の支払いを命じた。 男性と円谷プロはウルトラマンの海外利用をめぐってはこれまでも訴訟になっており、平成１５年に東京高裁が男性の独占利用権を認め、判決が確定している。 円谷プロは「契約書は偽造されており、独占契約は無効」と主張したが、阿部裁判長は「確定判決で否定された主張の蒸し返しは信義則に反しており許されない」と退けた。 問題をめぐってはタイの最高裁が０８年の判決で「契約書は偽造」と認定した。また中国でも契約を無効とする判決が出ており、国内外で判断が分かれている。
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