「ただトモ夫婦」の衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「『ただトモ夫婦』？ また勝手に、こういうワード作って！」 と、読者の皆さまに怒りを買うかもしれない。 だが、どうかお許しいただきたい。1年半前から取材を続けてきた20～30代の夫婦の言動は、「ただトモ（ただの友達）」と命名せずにいられないほど、衝撃の連続だったのだ。 たとえば、リビングルームやオーディオラックを「ここからこっちが私」「こっちはあなた」と、はっきり陣取りする夫婦。また両開きの冷蔵庫を、ドアポケットの片側ずつ“妻ワールド”と“夫領域”に分ける夫婦。真ん中にあふれた分には「アユミ」「タケシ」など、それぞれの名前がポストイットで貼ってあった。まるで会社の冷蔵庫のようだ。 「夫婦の会話はツイッター」と話す20～30代男女も、予想以上に
新OS「セブン」が壊すIT秩序：日経ビジネスオンライン
10月22日、午前9時の東京・秋葉原。家電量販店ヨドバシカメラにある特設ブースに、早朝にもかかわらず多くの人が押し寄せた。 「5、4、3、2、1、ゼロ。ウィンドウズ7（セブン）の発売開始です！」 米マイクロソフト（MS）の新OS（基本ソフト）であるセブンは、IT（情報技術）業界にとって2007年1月の「ビスタ」登場以来、2年9カ月ぶりとなる目玉製品だ。世界的な景気後退でIT製品の需要が冷え込む中で、数少ない「好材料」として期待が寄せられている。 もはや昔のように新OS発売がパソコン業界を根こそぎ変える時代ではなくなった。ただセブンの発売は、意外な点から、消費者のモバイル通信サービス選びやパソコンの買い方に影響を与えるきっかけとなりそう。波はじわじわと高まっている。 次世代無線技術が標準搭載に 1つの変化は、新型パソコンが、セブン発売を機に高速通信規格の「モバイルWiMAX」を続々と標準搭載
「社員は“家族”です」の嘘っぱち (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
そこで、だ。今回は、件のトップに欠けていて、会社経営に大切で、ストレス社会とされる現代に最も重要な条件、「一貫性」についてお話をしたいと思います。 私が一貫性にこだわるのは、トップの一貫性が、そこで働く社員の「生きる力＝ストレス対処力（sense of coherence）」に、強い影響を及ぼす要因の一つだからである。 ストレス対処力を提唱したイスラエルの健康社会学者、A・アントノフスキーは、「一貫した職業集団で経験を積み重ねていくこと」の重要性を指摘するとともに、その根底に位置するものとして「職務保証（job security）」を挙げている。 「職務保証」が社員に安心を与える 職務保証は、 第1に、「会社のルールに違反しない限り、解雇されない、という落ち着いた信念をもてる」 第2に、「その労働者の職種や事業部門が、対案の予知も計画もないままに消滅することはない、と確信をもてる」 と、労
44. 「わかる」とは、因果関係をでっち上げることである。（前）：日経ビジネスオンライン
日直のボウシータです。昨日、出張から日本に帰ってきました。 前回、「わかる」ためには「思いこみ」=「書いていないことまで読んでしまう癖」が必須である、ということを書いた。と同時に、「思いこみ」=「書いていないことまで読んでしまう癖」のおかげで、バックボーンの違う人の発言が「わからなく」なる危険もある、という話も書いた。そしてそのマクラとして、ちょっとしたなぞなぞ（問1）を紹介したわけである。 今回は予告どおり、もうひとつのなぞなぞを出してみよう。これもまた、「わかる」のもうひとつの側面を照らし出すものだ。
クラウドコンピューティング全盛に違和感あり：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1989年1月の終わり、あと2週間後に卒業論文を提出しなければならない4年生のY君が私の席に来てこう説明した。 「先生、どうも計算機シミュレーションの条件設定を間違えていたみたいです。スミマセン」 Y君と相棒のF君は「波と船の非線形干渉問題」という難しい研究に取り組んでいた。しかも、私の管理する長さ90メートル、幅3.5メートルの水槽で膨大な実験を行う一方で、スーパーコンピューターを使った計算機シミュレーションも行っていたのだ。実験と計算機シミュレーションの両面から、船の作る波の非線形性を明確にするという大きなテーマだった。 実験との一致が悪いので、計算機シミュレーションの再チェックを指示した結果、返ってきた答えがそれだった。 「そうか、すぐ
「社員は“家族”です」の嘘っぱち：日経ビジネスオンライン
「社員は“家族”ですから…」 数年前、ある会合でそのトップは自慢げに語っていた。 自分がどれだけ社員のことを考え、どれだけ大切にしているかを彼は“家族”という、実に便利な言葉で表現したのだ。 ところが、その会社でリストラがあった。大規模というほどのものではなかったし、表向きは希望退職を募ったものだった。だが、実際は生産ラインの従業員にターゲットを絞ったクビ切りだった。 家族に、リストラはあるか？ なくはない。 たとえば、 「うちの家計が厳しくなったから、お兄ちゃんは早めに独立してもらえるかな」 そんな相談を子供にする家族だって、あるかもしれない。 あるいは、 「弟や妹を高校までは行かせてやりたいから、お兄ちゃんは卒業したら就職してくれ」 そんな具合に子供に頼む家族だって、あるかもしれない。 だが、大切な子供に理不尽に「出ていってくれ」と促すことはない。 たいていの父親（あるいは母親）は、
政治や社会を変える発火点になる：日経ビジネスオンライン
新ウェブサービス「Twitter（ツイッター）」をコミュニケーションツールとして利用する動きが急速に広がっている。自分の思いつきや居場所など、ちょっとした「つぶやき（＝Twitter）」として記録しておけるというもの。1回に入力できる文字数は140字まで。つぶやきは、ほかの人が読むことが可能だ。 これまでもウェブベースのコミュニケーションツールには、自分の意見を述べる「ブログ」、知人の書き込みを一覧できる「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）」などがあった。これに対して、Twitterの面白さは、これまでとは全く異なる“リアルタイム”コミュニケーションが実現し、それによって個人レベルで行動様式が変わる可能性を秘めている点だ。 今、まさに起きようとしている「Twitter現象」とも言うべきうねり。個人の行動にどんな影響をもたらすのか、社会や企業の仕組みにどのような変化を促すのか、
投票日さえ決められなかった麻生内閣 国会議員よ、選挙でなく国民のために行動せよ：日経ビジネスオンライン
田中 ただ、かといって、モタモタしていると、麻生降ろしの声が大きくなってしまう。解散を宣言すれば、選挙の公認で党内を牽制できる。従って、一刻も早く解散を打ちたいが、都議選のショックもあり、すぐに選挙に突入するわけにもいかない。このジレンマを抱える中で、麻生降ろしを押さえて先手を打つために早めの解散を宣言したということでしょう。 あとは、公明党の事情もあると思いますよ。公明党は都議選で23人の立候補者全員を当選させました。公明党は都議選にかなりの力を注ぎましたが、投票率が上がった中での組織選挙ですから、党員や支持者には相当の負担がかかったことでしょう。公明党にしても、できるだけ時間をおいた方がよかった。 こうした諸々の条件によって40日という異例の空白ができたのでしょう。もっとも、これまでに話したことはテクニカルな話であって、本質的な問題ではありません。 ―― どういうことでしょうか。 田中
若者よ、選挙に行こう：日経ビジネスオンライン
注目を集めた東京都議選も終わり、総選挙の日が迫ってきた。しかし、若年層の選挙に対する関心はまだ「高い」とは言えないのも事実。「違法献金」「脱税容疑」…。テレビや新聞などで連日報じられる政治の世界がそんな言葉で埋め尽くされていれば、敬遠したくなるのも無理はない。だが、将来の日本を背負う若者が無関心のままだと、やがて日本の大きな「損失」となって跳ね返ってくる。 若者よ、選挙に行こう――。そんな状況を変えようと、12年前に現役国会議員の下へ学生インターンを送り込む事業を始めたのが、NPO法人（特定非営利活動法人）「ドットジェイピー（.jp）」の佐藤大吾理事長。わずか数人の学生インターンから始まった同組織のプログラムは、今では年間1600人が参加する、永田町でもすっかり馴染みのイベントとなった。 2006年2月にヤフーが開設した「Yahoo!みんなの政治」。現役国会議員の活動が一覧できる、国内最大
10年以上やってる店しかメディアに出すな：日経ビジネスオンライン
――この本のもとになった連載で、ずいぶんいろいろなお店に行かれたでしょうね。 山田 ほとんどは東京の、それも都心部のお店ですけどね。予算の都合で（笑）。でも、おかげで気がついたんです。最近、流行りの都心部再開発ってやつが、「男飯」の大敵であることに。再開発の問題点は他にもいっぱいあるけど、飲食店関連でいうと、第一に家賃が高くなること。 久住 高くならざるを得ないんだよね。 山田 うん、ならざるを得ない。その結果、個人営業の定食屋さんとかはやっていけなくなって、大資本のチェーン店しか入れなくなるわけですよ。 ――阿佐ヶ谷（東京・杉並区）によく行くんですが、再開発が進み始めて、駅前が本当にチェーン店ばっかりに。 久住 ああ、あそこはそうだね。 再開発が食い物屋を潰す 山田 阿佐ヶ谷に限らず、再開発で建つ商業ビルは、どこに行ってもだいたい同じようなグループの店が入ってますよ。もはや都心部では、個
ラーメン店よ、「男飯」に帰っておいで！：日経ビジネスオンライン
飯はカロリーを摂取するものだ ――山田さんご自身は、こんな飯が好きだというのはあるんですか。 山田 サバはアレルギーでダメだけど、それ以外なら何でもOK。前回もいったように、俺、別に食い物にうるさくないですから。 ――うるさくないのに『男飯』という企画をやってみたいと思われたわけで。 山田 うるさくないからこその『男飯』なんですって。うるさいグルメ情報が多すぎるから、何も考えず気楽に食べられる店を紹介したいと思ったわけで。基本1000円以下で昼飯が食え、一人で行って本を読みながら食べても怒られなさそうで、普通にうまい。そんな基準でお店を選びました。 ――一人で行って、何か本を読みながら食える。あ、いいなあそれ。 山田 雑誌やスポーツ新聞が置いてあると、さらにいいんですけどね。 ちなみに『男飯』の裏コンセプトは、「飯はカロリーを取るために食うもんだ」。 久住 そうそう、本当にそうだよ。 山田
不発に終わるか？ バンカーバスター：日経ビジネスオンライン
西川善文氏は、「最後のバンカー」と呼ばれているのだそうだ。 どういう意味だろう。 「ラストエンペラー」は、文字通り「最後の皇帝」だった。帝国自体が滅亡した以上、新しい皇帝が出てくる道理はない。だからこれはわかる。「最後の卒業生」という言い方も理解できる。廃校した学校から卒業生が出るはずはない。当然の話だ。 「最後のバンカー」の場合、ちょっとニュアンスが違う。 今現在でも銀行員は存在しているし、これからだって出て来る。銀行というシステムが崩壊に向かっているわけでもない。 とすると、ここで言う「最後の」は、単純な「ラスト」ではない。 「最後の典型的な」ないしは、「ラスト・グレート」みたいな、そういう含意だ。最後の偉大な銀行家。ま、お世辞だよね。銀行の人たちの日常言語だ。彼らはお世辞しか言わない。そういうことになっている。お世辞を言わない銀行員に会った経験を持っている私は、たぶん運が悪いのだと思
保護主義はどこへ行った？：日経ビジネスオンライン
最近の米国の世論調査からは、極めて興味深い動きが見て取れる。自由貿易を擁護する割合が高まっているのだ。 2008年4月にピュー・リサーチ・センターが実施した調査では、自由貿易協定（FTA）を「好ましい」とする割合（35％）が、「好ましくない」とする割合（48％）を下回っていた。ところが、今年4月の調査では、「好ましい」が44％となり、「好ましくない（35％）」を逆転した。 同じように、ニューヨーク・タイムズ紙やCNNが実施した世論調査でも、昨年落ち込んだ自由貿易への支持率が、今年になって大きく復調している。 「バイ・アメリカン条項」にも国際ルールへの配慮 世論だけではない。政策運営の面でもバラク・オバマ政権が、保護主義に傾いている様子は感じられない。 実際、中国の為替操作国認定は見送られ、北米自由貿易協定（NAFTA）の改定論も撤回された。それどころか、自由貿易のアジェンダ（議題）を前に進
技術は劣化する：日経ビジネスオンライン
私は1人で声に出してしまった。 「ひどい！ 最悪の設計だ」 軍艦や商船のマニア向け雑誌「世界の艦船」の表紙を見た時のこと。米海軍の最新鋭の3000トンの沿海域戦闘艦が全力で航走している写真が載っている。ひどいのはこの最新鋭の軍艦の作っている波だ。 船の波は主に一番先端の船首と一番後ろの船尾から出る。この船の作る波がひどいのだ。船首からの波も悪いのだが、船尾からの波は許しがたいくらいだ。船は波を作るが、その波を発生させるために馬力が要る。波を発生させなくするよう船の形を最適にしていく技術は「船型学」と言う。 優秀な人材が集まらない分野の技術が劣化 「船型学」の研究の大本山のようなのが私たちの研究室だ。その研究で、私の3代前の教授は文化勲章をもらい、2代前の教授は文化功労者になった。私も29歳の時にこの研究室のメンバーになって以来、船の波と船の形の関係の研究を続けてきた。 船型学は30年も続け
「チラシだけ宅配」広がる：日経ビジネスオンライン
普段、新聞記事は流して読む程度だが、テレビ欄と折り込みチラシだけは欠かせない――。そんな消費者を狙ったリクルートの新サービスがじわりと拡大している。 新しいサービスは「タウンマーケット」。これまでも同じ名称でスーパーなどのチラシをインターネット上で閲覧できるサービスを手がけていたが、「ネットだけでは、見ることのできない人も出てくる」（リクルート広報部）として、実物のチラシを宅配するサービスを始めた。 イオンもチラシ広告を見直し 昨年12月に東京都町田市と神奈川県相模原市でサービスを開始し、今年1月からは横浜市と川崎市でも配布に踏み切った。今月29日には東京都世田谷区や中野区、杉並区など都内の6区に対象を広げる。 配布を受けるには会員登録が必要だが、入会金や配送料などの費用はかからない。登録すれば毎週金曜日に、ヤマト運輸のメール便で自宅に宅配される。チラシのほかに1週間のテレビ番組表をまとめ
「アナロ熊」が暴いてしまった「地デジカ」の秘密：日経ビジネスオンライン
テレビ東京が社運を賭けてプッシュしていた「世界卓球」は、あんまり盛り上がらなかった。残念。個人的には、面白く観戦していたのだが。 放送を見ていて思い出したことがある。私には、卓球部員だった過去があった。そう。中学生になってすぐ、私は、卓球部に入部したのだ。 体育館の壁に立てかけられている卓球台を見て、ガキだった私は 「おお、卓球部に入れば毎日ピンポンで遊べるぞ」 と考えた。 その愚かな目論見は、入部したその日に瓦解する。 新入部員は、一日中素振りばかりやらされることになっていたからだ。 私は、2日ほどで退部した。ほかの幾人かの惰弱な仲間たちとともに。「ちぇっ」とか言いながら。 いまにして思うのは、あの、無意味に思えた素振り練習にもきちんとした役割があったということだ。 フォームを固める？ まあ、そういう効果はある。全身を使ってラケットを振る感覚を覚えることは、ある意味、実際にピンポン球を打
杞憂と言えない株価5000円：日経ビジネスオンライン
米ニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均が2日、7000ドルの大台を割り、日経平均株価も3日にバブル後最安値を更新するなど、再び世界同時株安の様相が強まっている。 その遠因が、2月中旬の米ワシントンにあった。米大手銀行、シティグループが米国政府の実質管理に入る2週間ほど前のこの時期、ワシントンには、密かな噂が流れていた。 「金融機関の不良資産を買い取るバッドバンクが、ガイトナー（米財務長官）の考えていたものとは違うものになったようだ」 世界経済を不振の極みに追い込んだ米国の金融不安。どん底の景気停滞から脱出する有力な対策の1つとして、米政府が打ち出そうとしたのが、金融機関から不良資産を買い取る機構、バッドバンクを設立する構想だった。 ティモシー・ガイトナー長官が自ら2月10日に発表した金融安定化策の柱は、最終的に財務省と米連邦準備理事会（FRB）などが、民間と一緒にバッドバンクを設立す
企業に公的資金、でほくそ笑む政治家：日経ビジネスオンライン
公的資金が投入される企業とはどんな企業かを公表すべきである。利己は悪、利他が正義とするならば、今日に至る過去１０年間での企業からの納税額などを公表すべきである。 つまり、国や地方の行政にどれだけ貢献しているか、してきたかで企業を評価しなければ、税金は「取られ損」＝脱税が横行する社会になりかねない。 貯蓄の利子、介護保険料、国民年金の支払い、消費税、その他の税金など給料を抑えた上に名を変えた重税にあえぐ国民に理解できる説明があるべきではないだろうか。(2009/02/03)
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
episode：1 「減るわけじゃない？ 減るんだよ。こうやって、実際にわたしの人生が」：日経ビジネスオンライン
「草食男子」は“メンテナンス”上手：日経ビジネスオンライン