三浦弘行九段(42)の将棋ソフト不正使用疑惑騒動をめぐり、渡辺明竜王(32)がブログで謝罪した。渡辺竜王は当初、「疑惑」を指摘し、週刊誌取材にも応じる対応を取っていた。 対する三浦九段は一貫して身の潔白を主張。のちに不正の証拠はなかったと認定され、日本将棋連盟から受けた出場停止処分は、すでに解除されている。渡辺竜王への風当たりは強くなっており、謝罪後もなお、竜王位を返上するべきだ、といった過激な意見もネットに寄せられている。 ■ブログで「改めて一連の事をお詫び申し上げます」 17年2月8日のブログ。渡辺竜王は、1月の月例報告会で自分への厳しい意見が出たと明かし、 「それらは真摯に受け止めます。開幕した棋王戦五番勝負をはじめとした対局に取り組みながら、新理事会や棋士と話をしていきたいと思っています。機会があれば将棋ファンの皆さまにもご説明をしたいと考えています」 「改めて一連の事を
民進党の野田佳彦幹事長は13日、イスラム圏7カ国からの入国を禁止した米大統領令に関し、内政問題だとしてコメントを避けている安倍晋三首相を藤子・F・不二雄さんの人気漫画「ドラえもん」のスネ夫に例えて批判した。 野田氏は記者会見で、大統領令に懸念を示しているイギリスのメイ首相やドイツのメルケル首相に触れ、「しずかちゃんは毅然としてものを言っている」と評価し、「日本はのび太になるか、スネ夫になるかだ」と指摘した。 その上で、安倍首相がトランプ米大統領との共同記者会見でコメントを避けたのを念頭に、「のび太君はびびりながらもモノを言うことがある。(首相は)完全にスネ夫君になったと思われるのではないか」と批判した。
俳優の坂上忍が13日、フジテレビ系「バイキング」に生出演し、芸能界のギャラ事情を明かした。 番組では、女優・清水富美加の宗教法人「幸福の科学」への出家と引退の話題を取り上げ、坂上は所属事務所、幸福の科学の主張が大きく食い違った清水の待遇面について言及した。 幸福の科学では仮面ライダーの仕事をしていた2011年ごろは月給5万円だったなどと主張。所属事務所は売れてからは仕事に見合う高額な報酬を支払ったとしたが、坂上は「両者の会見を見ましたが、幸福の科学さんは芸能界ではプロではないから」と自らの経験を踏まえたギャラ事情を告白。 「仮面ライダーの仕事は出たら人気になるが、ギャラなんて微々たるもの」と5万円の月給を正当とし、「名前のある方が仮面ライダーに出られても、あの枠ですからね。そのかわり、まとめ撮りして拘束期間をぎゅっと縮めて配慮の中で成立している」と説明した。 ゲスト出演したラサール
平成29年2月9日は「肉(にく=29)の日」としてSNSで盛り上がった。だがそれでいいのだろうか。多くの肉料理記事を手がけてきた食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が、あえてもの申す。 * * * 先日、2月9日は「平成29年2月9日」の語呂合わせで「肉の日」だったらしい。肉関連の飲食店から精肉店のほか、FacebookやTwitter、LINEなどなど各SNSで「肉」が盛り上がっていた。個人的にはここ最近、食べ物や肉にも軸足を置いた仕事をすることも増えたので、肉の界隈が盛り上がるのはとても好ましい……はずだ。 だが、今回はどこか違和感を覚えてしまった。なぜだろう……。「平成29年≒肉」を特に意識していなかったので、肉投稿増加に驚いたという面もあるだろうが、あれこれ考えていているうちにいくつかの仮説に行き着いた。
初心者に将棋の魅力を伝えたいと、駒の図柄でその動き方が一目で分かる「大明駒(たいめいこま)」を、アートディレクターの稲葉大明さん(38)がデザイン・制作した。女性からは「おしゃれ」、将棋愛好家には「初心者に教えやすい」と好評で、優れたデザインに贈られる「グッドデザイン賞」(2016年度)を受賞した。 子供の頃から将棋が好きだった稲葉さんが、大明駒のアイデアを思いついたのは、初心者に将棋のルールを教えた時だった。最も難しかったのが駒の動き方を理解してもらうことで、漢字を一切使わず、駒が進むことのできる方向を視覚的にデザインすることを考えついた。14年に制作・販売を開始。商品名の「大明」は自分の名前と、「大変明解」の意味をかけたという。
米ロサンゼルス国際空港で、イスラム圏からの入国を制限するドナルド・トランプ大統領の大統領令に抗議する人たち(2017年2月4日撮影)。(c)AFP/Kyle Grillot〔AFPBB News〕 だが肝心の米国では、一連の世論調査によって一般国民の多くが支持していることが明らかになった。この事実が日本の主要メディアではなぜか報じられない。 「大統領令は憲法違反」? トランプ大統領は1月27日、イスラム教徒の多いシリア、イラク、イラン、リビア、ソマリア、スーダン、イエメンの7カ国からの米国への入国を一時禁止する大統領令を出した。この7カ国はオバマ政権から「テロ懸念国家」と指定されていた。トランプ政権は入国審査を厳格化するまでの期間として、それらの国からの入国を90日間禁止した。 トランプ政権のこの措置は、米国内で民主党はじめ各方面から反発を受けた。ワシントン州の司法当局はこの大統領令を憲法
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