「CD」が残っても「音楽配信」が普及しなくても、レコード産業が持つかどうかはわからない - P2Pとかその辺のお話@はてな
前回のエントリ「10年後もレコード音楽のメインメディアが『CD』だと思う？」では書ききれなかった点について、id:mohnoさんが良いとこついてくれたので、それをネタにお話しするよというお話。 mohno いまだに音楽CDがメインメディアなのは「販売用」であって「再生用」ではないと思います。「データを中継するための媒体に過ぎない」ですね。10年後は微妙ですが、配信が勝つにきまってるとまでは思わないです。 CDから音楽データへのシフト*1については、私よりも「進んでいる」との現状認識でしょうか。 「配信が勝つにきまってるとまでは思わない」については、私も同感なんだけど、「CD vs. PC向け音楽配信*2」という構図で考えても仕方ないとも思っていて。結局、レコード産業、というより大手レーベルにとっては、うまく利益があげられるのであれば、どちらでも構わない、というところではないかと。 ただし、
高校や大学等でのiPad活用事例を調べてみました - もとまか日記
昨日、一昨日と、デジタル機器と教育に関するエントリを書いてみました。 全ての小中学生にデジタル教科書を配る理由とは デジタル教科書ではない教育でのデジタル活用を考えてみた 小学校、中学校のことを中心に考えてたこともあり、高校や大学で実際に活用されている事例ってどれくらいあるんだろう？という興味が出たので、調べてみました。 ちょうど世間は夏休みだし、進路を考えてる方もいるかもしれません。まあそういう方はこんなブログ見てたらダメですがwiPadとか、そういうものに興味のあって大学で何かしてみたいとか、そういう方にとって、何かの参考になれば幸いです。 iPadを教育現場でどのように活用していくべきか | WIRED VISION NAKAHARA-LAB.NET 東京大学 中原淳研究室 - 大人の学びを科学する: ipadで見られる電子雑誌を創ろうプロジェクト：授業シラバス、まだまだたたき台！
国会図書館、書籍をネット配信へ--利用料は1冊数百円程度に
Googleブック検索やAmazonのなか見！検索など、書籍の中身をインターネット上で検索できるサービスが始まっている。6月には著作権法が改正され、国立国会図書館が図書館内の資料をデジタル化できるようになった。今後はこのデジタル化した書籍をインターネットを通じて誰でも利用できるようにする考えだ。 このように書籍のデジタル化が進む状況に、作家や出版社はどのように対応していくべきなのだろうか。インターネットなどの学術利用をテーマにしたサイト「ACADEMIC RESOURCE GUIDE」が8月17日、「この先にある本のかたち−我々が描く本の未来のビジョンとスキーム」と題したイベントを開催。国立国会図書館長の長尾真氏、慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 准教授の金正勲氏、ITジャーナリストの津田大介氏、データセクション取締役会長兼CIOの橋本大也氏が議論した。 長尾氏はまず、著作権法の改
電子書籍は今 | GONT-PRESS
更新 2011年3月25日 電子書籍、電子出版に関する最新のニュースを毎日、自動的に集めてブックマークしています。下記を参照ください。 ［電子書籍出版メモ］ 更新 2010年11月1日 電子書籍、電子出版については、すでに多くのサイトで取り上げられています。 現時点でのデバイスについては下記のページを参考にしてください。 電子書籍端末（eブックリーダー）スペック比較表 情報は刻一刻と変化しています。 自分はツイッター経由でその変化を捉えていますし、逆に、変化を起こしていきたいと思っています。 更新 2009年9月18日(金)： 最新の電子書籍に関するニュースは「電子書籍に関するニュース一覧」 にあります。一週間に数回の頻度で更新します。手動です。 はじめに 急激に動き始めている電子書籍の現在（2009年6月3日(水)）を調べてみようと、ネットを検索してみました。 なお、このページは下記につ
新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ
日本書籍出版協会（書協）、日本文藝家協会、国立国会図書館、森・浜田松本法律事務所は11月4日、東京・神楽坂の日本出版会館で国会図書館が立上げを目指す蔵書アーカイブの検索システム「Ｊａｐａｎ Ｂｏｏｋ Ｓｅａｒｃｈ」（仮称）の利用促進を図るための協議会を発足させる共同記者会見を開いた。4団体・社は各自でステートメントを発表、来年3月までに地方図書館や一般読者の利用ルール、窓口となる集中権利処理機構の組織体制などに目途をつけ、四月にも提言を公表する。 協議会の名称は「日本書籍検索制度提言協議会」。メンバーは書協の小峰紀雄理事長、金原優副理事長、日本文藝家協会の坂上弘理事長、三田誠広副理事長、同法律事務所の松田政行・齋藤浩貴弁護士の六人を中心に協議し、国会図書館の長尾真館長は相談役の立場で話合いに加わる。座長は松田弁護士。 当日、司会進行を務めた松田弁護士が経緯を説明。今年6月に著作権法の改正が
雑協が「エニグモ潰し」の舞台裏
「権利許諾の観点からは明らかに問題があると思われますので、今後雑協デジタル委員会としてはサービス閉鎖の申し入れを行うとともに、状況の説明を求めるべくコミュニケーションを取っていきたいと思っております」。10月7日、日本雑誌協会（雑協）デジタルコンテンツ推進委員会委員長の大久保徹也氏から同委員会のメンバーにメールが一斉に飛んだ。 利用者が購入した雑誌のデジタル化代行を建前に、著作権者や出版社の許可を取らずに無断で雑誌をスキャンし、そのデジタルデータの販売に踏み切ったエニグモ運営の「コルシカ」に対する雑協の反応は早かった。コルシカ開始から2日後の10月9日、大手出版社が加盟する雑協はエニグモと協議し、雑協会員出版社分の販売中止を決定。その後、加盟していない出版社からも個別の取り下げ要求が続き、最終的には全誌が取り止めとなりサービスは休止状態に追い込まれた。 裏方の取次はミシマ社発行の『謎の会社
MoreThanPanel - #1 Best & Cheapest SMM Panel
Welcome to MoreThanPanel! Look! We all aware the challenges in the SMM panel industry you've experienced, such as dealing with scammer panels, order issues, and unresponsive supports, leading to wasted money. We all know your feeling and insecureness because we are old smm panel user as well. We've been through the ups and downs of using old SMM panels ourselves. But Guess What? No Worries, Amigos
E1002 – 利用者がデジタル化を望んでいる資料とは（英国）
利用者がデジタル化を望んでいる資料とは（英国） 資料のデジタル化に際して，利用者の要望はきちんと考慮されているだろうか。需要側よりも供給側の観点が重視されてきたのではないだろうか。このような問題意識から，英国情報システム委員会（JISC）と情報研究ネットワーク（RIN）は，英国内の高等教育機関の利用者のデジタル化に関する要望について調査するプロジェクト“JiSCmap”を2008年9月から2009年3月にかけて実施し，その結果が2009年10月に公表された。調査は，職業的利用者（資料を管理する図書館員など）と一般利用者（教員，研究者，学生など）を合わせた1,000人以上を対象に，デジタル化を希望するコレクション名と，その選定にあたり考慮されるべき基準について調べた。 デジタル化を望む資料として名前が挙がった945のコレクションの概要は，次のようなものとなっている。 資料の所蔵機関別に見ると
What is the future of the library?
このビデオは、図書館のこれからのありかたについて、南アフリカ在住の建築家の学生が自分の建築修士論文につけたプレゼン資料です。 情報と知識のかたちが、本からデジタルにうつるにつれ、それらの情報にアクセスすることができる空間も変わってきています。図書館の中の紙の本は、建物に閉じ込められていますが、デジタル情報は鳥のように個人のところに飛んで行くのです。デジタル情報にアクセスできる空間は、図書館のようなパブリック空間から、自分の部屋のようなプライベートな空間になっていくのです。 ところが発展途上国の人びとの多くは、インフラが整備されていないので、このようなデジタル情報をプライベート空間でアクセスすることできないのです。このようなギャップのことをデジタル・ディバイド(Digital Divide)といいます。 このビデオは、これからの図書館がデジタル情報やデジタル知識をすべてのひとびとに平等に提供
凸版印刷｜ニュースリリース
凸版印刷、雑誌のデジタル展開支援サービス「MAGABANK（マガバンク）」を開始 〜雑誌のデジタル化を無償で実施、参入コストを抑えた有料配信、プロモーショ ン展開が可能に〜 凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：足立直樹、以下 凸版印刷）は、出版社による雑誌コンテンツのデジタル展開（有料配信、プロモ ーション）を全面的に支援する新サービス「MAGABANK（マガバンク）」を10月１ 日より開始します。 凸版印刷がデジタル化された雑誌データの配信サービスを行っている複数企業と 連携します。これにより、「MAGABANK」を採用した出版社は、個別契約すること なく雑誌コンテンツを各社のサービス（配信事業）に展開することが可能です。 さらに、出版社が雑誌をデジタル展開する際の参入コストやリスクを最小化でき るよう、「MAGABANK」では各サービスでの展開
NIKKEI NET（日経ネット）：出版50社100誌、デジタル雑誌実証実験 11年めど有料配信
日産自動車元会長のカルロス・ゴーン容疑者（64）を巡る事件は、東京地検特捜部が21日、ゴーン元会長を会社法違反（特別背任）容疑で逮捕をしたことで新たな展開を見せた。ゴーン元会長個人の資産管理会社で…続き[NEW] 寝耳に水の再逮捕劇 ゴーン元会長、取り調べに強気 ゴーン元会長を特別背任容疑で再逮捕 東京地検
純広告原稿は2010年4月、[デジタル・ワークフロー]に全面移行します - 社団法人 日本雑誌協会
【 協会について 】 ・日本雑誌協会のご案内・雑誌編集倫理綱領・委員会、記者会・日本雑誌協会役員・日本雑誌協会会員社・賛助会員社・バナーダウンロード・入会のご案内について 【 お知らせ 】 ・日本雑誌写真記者会賞・消費税関連・著作権・教育複製関連・スペシャルレポート・過去の新着情報 【 雑誌各種データ 】 ・印刷証明付部数・M-VALUE報告書 【 声明・見解 】 ・「生成ＡＩに関する共同声明」（2023年8月17日）・【声明】日本漫画家協会・出版広報センター「海賊版対策のための著作権法改正成立に関する共同声明」（2020年6月5日）・【出版広報センター】「海賊版対策のための迅速かつ適切な著作権法改正を求める共同声明」（2020年2月4日）・【出版広報センター】「侵害コンテンツのダウンロード違法化」と「リーチサイト規制」に関する共同声明（2019年9月25日）・「（仮称）川崎市差別のない人
なぜオフィスの書類が減らないのか
社員全員にパソコンを与えてLANでつないだのに、書類が減るどころか増えているのはなぜだ──。その原因は、電子文書も含めた文書の運用管理のルールがなく、すべて社員任せになっている状況にある。 「情報技術を導入して電子化を進めれば、結果としてペーパーレス環境が実現できる」という幻想が、今なお多くの企業で見受けられる。電子化がペーパーレス化を自然ともたらすかのような錯覚にとらわれているのだ。 しかし、現実には「電子化すること」と「ペーパーレス化すること」は、全く次元の違う話、むしろ相反する概念であるといえる。単にパソコンやLANを導入しただけでは、紙の消費量を増大させ、書類が増える結果を招くだけだ。「電子化」と「ペーパーレス化」では、それを推進するためのノウハウやルールも、まったく別物と考えるべきだろう。 同じ内容の文書が大量に散在する結果に終わるIT化 これほど電子化を進めても、紙が減らない原
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i☆Letter3: ペンで絵を描いてパソコンへ転送、ぺんてるのペン『airpenDraw』
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