「大学の基礎研究の状況をどう考えるか、これからどうすべきか？ ―定点調査ワークショップ(2013年3月)より―」［調査資料-224］の結果公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 調査研究成果公表 » 「大学の基礎研究の状況をどう考えるか、これからどうすべきか？ ―定点調査ワークショップ(2013年3月)より―」［調査資料-224］の結果公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 「大学の基礎研究の状況をどう考えるか、これからどうすべきか？ ―定点調査ワークショップ(2013年3月)より―」［調査資料-224］の結果公表について 当研究所では、第4期科学技術基本計画期間中の我が国の科学技術やイノベーションの状況を把握するために、産学官の有識者を対象とした意識調査（NISTEP定点調査）を実施しています。これまでのNISTEP定点調査から、若手研究者の数の不足、研究時間の減少、国際化への対応の遅れ、基盤的経費の減少といった、我が国の大学を取り巻く厳しい状況についての認識が示されています。他方、論文生産における我が国のポジションが低下しつつ
基礎研究における自由市場からの研究資金集めは経済の論理により捏造を生じやすくするか - クマムシ博士のむしブロ
研究者が独自に自由市場から研究資金を集めることについて書いた前回の記事には、予想以上に大きな反響があった。公的な資金に頼らずに研究者自らが動くとうこのアイディアについて、賛同するコメントが多く寄せられた。私の活動に触発されて下の科学ブログを始めたというメッセージもいただいた。 600文字で解説する世界で１番わかりやすい最新科学ニュース こうして少しでも多くの研究者の意識が変わり、新しい研究文化が育ってくれれば、私としては大変嬉しいことである。 その一方で、研究者が独自に資金を集めることについて、一部から批判的な意見もいただいた。その批判内容の多くは、「自由市場から研究資金を集めようとすると、基礎研究が経済の論理に流されて歪みやすくなる」というものだ。つまり、「お金を儲けようとするあまり、自身の研究成果を捏造するようなインセンティブが働いてしまう」ということである。 前回の記事に書いた通り、
ソニーに「クレイジー」な文化を 研究所から変える :日本経済新聞
――ソニーCSLの役割や強みは 「『Act Beyond Borders（越境し、行動する）』を標ぼうしている。技術の研究して論文を書いて終わりではない。生み出した技術を世の中に届けるまでが我々の研究スタイルだ。ソニー本体がカバーしている事業領域であれば、当然製品に反映させる。もし対象事業がなければ、自ら起業して新たな会社組織を作るなり、いろいろな方法があっていい。実際AR（拡張現実）や位置情報を開発していた研究員がスピンアウトし独立したクウジット（東京・港）の例もある。副所長の暦本純一氏も経営陣の一人だ。ソニー外の企業と組むという選択肢だってあるだろう」 「基礎研究は、ソニーが本業とする事業領域よりも広い視野で研究を進めなければ研究所の役割は果たせない。事業は時代によって大きくなったり、小さくなったりするからだ。テレビ事業だけを対象に研究していては、需要が小さくなったときに立ち行かなくな
もっと金が欲しいわけじゃない、ただ合理的なシステムを求めているだけ：神経科学の若手研究者たちによる公開提言（追記2件あり） - 大「脳」洋航海記
神経科学系のポスドクが、脳研究に関する論文・神経科学の大衆化・ポスドク問題・ワインetc.についてマニアックに綴るblog 【研究 - 全般】 これからの科学・技術研究についての提言（神経科学者SNS「事業仕分けコミュニティ」有志） 提言の要点のまとめ - 統合脳プラットフォーム（非会員でもダウンロード可） ついにこの提言が日の目を見る時がやってきました。これは、業界向けSNSである「神経科学者SNS」において、昨年末の事業仕分けに際して開設された「事業仕分け」コミュニティでの議論をもとに、若手研究者有志のワーキンググループが3ヶ月をかけてまとめたものです。僕も議論の方向性などの点で、ほんの少しだけですがお手伝いさせていただいております。 現在のところ、この提言は総合科学技術会議（議長：鳩山総理）宛てとされており、2月中に直下の委員会にて取り扱いが審議される運びとなっております。 ところで
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