https://www.slideshare.net/tetsutalow/ppapphs のPDF版です こちらなら見かけは崩れませんRead less
前回、6月初めになって市中に急速に広がりだした次亜塩素酸製品について、それらが広がる背景と実態について概要をご紹介しました。その中で、次亜塩素酸製品が販売、設置されている実態が、個人と集団にとって危険な状態であることを指摘し、それは基礎的な企業倫理と工業倫理に反するものではないかという指摘を行いました。 本邦ニセ科学批判者によってニセ科学問題として定番の話題として取りあげられる次亜塩素酸製品ですが、アブないChemist(化学者)としての視点では「優れた化学物質がもったいないな」という思いでした。 しかし、実際に店頭に大々的に並び、郵便局などで顧客用に設置されている実態をみると、一目で「これは遠からず大きな事故を起こすし、インシデントは既に激発しているのではないか。」という危機意識を持つには十分な「酷い実態」が眼前に広がります。このままでは次亜塩素酸の製品としての命脈が永遠に絶たれることに
ポイント ・ 害虫防除上きわめて重要な殺虫剤抵抗性という性質を左右する共生細菌を発見 ・ 害虫カメムシが土壌中の殺虫剤分解細菌を取り込んで殺虫剤抵抗性を獲得する ・ 害虫防除の策定に新しい観点を提示 概要 独立行政法人 産業技術総合研究所[理事長 野間口 有](以下「産総研」という) 生物プロセス研究部[研究部門長 鎌形 洋一]環境生物機能開発研究グループ 菊池 義智 研究員および生物共生進化機構研究グループ 深津 武馬 研究グループ長らは、独立行政法人 農業環境技術研究所[理事長 宮下 清貴](以下「農環研」という) 生物生態機能研究領域 早津 雅仁 研究員、多胡 香奈子 研究員、沖縄県農業研究センター[所長 坂本 守章](以下「沖縄農研」という) 病害虫管理技術開発班 永山 敦士 研究員らと共同で、ダイズの難防除害虫であるホソヘリカメムシが環境土壌中の殺虫剤分解細菌を取り込んで体内に共
なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
商業登記のオンライン申請において、クラウドサインで電子署名を施した取締役会議事録や契約書面等を添付書類とすることが可能となりました。 クラウドサインの電子署名済みファイルが商業登記オンライン申請にも利用可能に 2020年6月15日付で、法務省のウェブサイトの「商業・法人登記のオンライン申請について」のページが更新されています。 このページでは、無料でダウンロードできる「申請用総合ソフト」を利用し、法務局に往訪せずにインターネットで登記申請を行う方法と、その際に必要となる電子証明書が指定されています。この度、その指定リストの中に「弁護士ドットコム株式会社が被認証者であるサイバートラスト社の電子証明書」が追加されました。 新たに2つのクラウド型電子署名サービスが商業登記オンライン申請に利用可能サービスに追加 法務省より本リストに指定いただいたことで、クラウドサインをご利用いただき電子署名を施し
Identifying airborne transmission as the dominant route for the spread of COVID-19 Renyi Zhang, View ORCID ProfileYixin Li, Annie L. Zhang, View ORCID ProfileYuan Wang, and Mario J. Molina aDepartment of Atmospheric Sciences, Texas A&M University, College Station, TX 77843;bDepartment of Chemistry, Texas A&M University, College Station, TX 77843;cDepartment of Chemistry, College of Natural Science
新規感染者がほとんどゼロの日が続いている大阪府では、第二波を防ぐため、あのノーベル賞研究者と協力することになりました。 「科学者としてなんとか新型コロナ対策に少しでも貢献できないか探ってきた。今まで出来なかった量だけでなく、質の高い検査が出来ると」(京都大学iPS細胞研究所 山中伸弥 所長) 「コロナが未知のウイルスですから、それに対する高度な研究をしていくということで、我々現場と高度な研究機関とで、検査の拡充をどんどんやって、府民の命を1人でも守りたい」(大阪府 吉村洋文 知事) 大阪府は12日、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長らと連携協定を結びました。大学から検査機器の貸し出しを受けるなどして、PCR検査件数の上限を1日およそ1400件から3500件程度に増やす計画で、感染歴を調べる抗体検査についても共同研究を行うということです。 一方、12日、大阪府の専門家会議で外出自粛など、
最近「それタイトル釣りだから中身読め」というご指摘をいただくような記事に遭遇することがあるのですが。内容と異なる主旨を記事題名に盛り込む時点で、記事としてはアウトでしかなく。さらに記事題名も記事の構成要素に他ならないのですね。 — 不破雷蔵@ガベージニュース (@Fuwarin) June 14, 2020 最近ネットでの記事展開の「ノウハウ」として、本文とは主旨を違えてもいいから、とにかくインパクトのある表記をすべしという手口が正当化され、編集部や出版社レベルでその方法論を勧める雰囲気もあるのですが。そもそも記事題名の存在意義とは何か、ご存じですか、と。ネットを釣り場勘違い以下文字 — 不破雷蔵@ガベージニュース (@Fuwarin) June 14, 2020 ネット上での方法論としては釣りの手口の方が「正しい」のでしょうけど。それに浸かってしまったら、それはもう本来の記事とは別のもの
SNSを通じて配信されるメディア記事の99%以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどSNSを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界6か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で1%未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率45%と最も高く、次いでフランスが35%、インドも21%と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は17%、EU離脱決定後に「EUって何?」を調べ始めた英国が8%という数値を示していることから、SNSへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ
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