任天堂のゲームプロデューサーの青沼英二氏が、フランス政府の芸術文化勲章シュバリエに内定したことが分かった。青沼氏は近年発売の「ゼルダの伝説」シリーズでプロデューサーを担当している。5月発売の最新作は6月末までに1851万本を販売する歴史的なヒットになっていた。任天堂の開発者が芸術文化勲章に選ばれるのは、「マリオ」の生みの親として知られる宮本茂フェロー以来2人目。任天堂は「ゼルダの伝説シリーズは
11月5日に行われた格闘ゲーム「ストリートファイター6」の大会中に環境団体関係者が乱入し、決勝戦が一時中断する一幕がありました。 画面にペンキのようなものを塗る様子(画像はデルニエール・レノバシオンが公開した動画より) 事件が起きたのは、日本人選手も複数出場していた、フランス・パリで行われた「CAPCOM Pro Tour 2023」オフラインプレミア。決勝戦が始まって間もなく、環境団体「デルニエール・レノバシオン(Derniere Renovation)」の活動家2人が柵を飛び越えて壇上に駆け上がり、対戦中のモニターをペンキのようなもので塗りつぶしました。 大会の中継映像ではプレイヤーとモニターの間に活動家らが割り込む様子と、その後警備員に連行される様子が確認できます。活動家のシャツにはゲームの決勝になぞらえたとみられる「これがわれわれの最後のラウンドだ」とのメッセージが確認できます。
発生したある出来事に対して、自分以外に傍観者がいる場合、自ら率先して行動を起こさなくなる「傍観者効果」と呼ばれる集団心理の現象が存在します。しかし、ヨーク大学の研究チームが、自閉症の人は傍観者効果の影響を受けにくいという研究結果を発表し、精神疾患や発達障害などの特性を持つ「ニューロ・ダイバージェント」な人々を雇うことの利点を強調しています。 Organizational benefits of neurodiversity: Preliminary findings on autism and the bystander effect - Hartman - 2023 - Autism Research - Wiley Online Library https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/aur.3012 People with autism
2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にして紹介しているWebメディアのSeamless(シームレス)を運営し、執筆しています。 1週間分の生成AI関連論文の中から重要なものをピックアップし、解説をする連載です。第19回目は、人気の文字起こしソフト「Whisper」の高速化版、スマホでできるAIボイチェン、プレッシャーをかける感情付きプロンプトをはじめとする、生成AI最新論文の概要5つをお届けします。 生成AI論文ピックアップOpenAIの文字起こしAI「Whisper」を軽量かつ高速にするモデル「Distil-Whisper」 Hugging Faceが開発 3.2兆以上のトークンで学習された、130億のパラメータを持つオープン大規模言語モデル「Skywork」 テキストや画像から高品質な動画を生成するオープンソースモデル「VideoCrafter1」 中国テンセント含む研
クマの駆除にクレームが入ってる要因はアホが愛玩動物と勘違いして 駆除するなんてかわいそう!と怒ってることが原因だ。 その原因自体はクマのプーさんのイメージ戦略のせい。 愛らしく愛嬌があり優しい。そんな動物を殺すなんてかわいそうじゃないですか? これ自体は良いことだったかもしれないが、現実に悪影響をもたらしてしまった以上、規制してプーさんのイメージは悪だと思ってもらうべきだ。 中国の先進的な取り組みを見習おうじゃないか。
一般市民の犠牲もいとわぬ苛烈な報復、そしてこれまでの「抑圧」がクローズアップされるにつれ、国際社会ではイスラエルへの風当たりが強くなりつつある。それでもイスラエル擁護の姿勢が際立つアメリカの「歴史」と「事情」を、『週刊プレイボーイ』で「挑発的ニッポン革命計画」を連載中の国際ジャーナリスト、モーリー・ロバートソン氏が解説します。 * * * パレスチナ自治区・ガザ地区を実効支配するハマスがイスラエルに仕掛けた大規模な襲撃テロは欧米社会にも大きな衝撃を与え、当初はイスラエルへの同情論、対ハマス強硬論がおおむね主流だったように思います。 しかし、その後のイスラエルによる空爆が民間人の甚大な被害を生み、地上侵攻でさらなる犠牲が予想されること、そしてこれまでイスラエルがパレスチナ人を長年抑圧してきたことから、次第にパレスチナへの同情論が勢いを増してきました。 そんな中、アメリカはイスラエルとの連帯を
1999年、『週刊文春』でジャニーズ「性的虐待」の告発キャンペーン報道が始まると、ジャニーズ側からの想像を絶する嫌がらせが始まった。双方の話し合いも決裂。『週刊文春』元取材班デスクが語るジャニーズとの激闘の24年史。後編は、ジャニーズの強大な権力とその圧力の実態――。 芸能事務所とは思えない下劣な脅迫 ジャニーズ「性的虐待」問題を報じた『週刊文春』は、さまざまな嫌がらせを受けました。 ある既婚男性記者の自宅には、あえぎ声の女性から執拗しつような嫌がらせ電話があり、それを記者の奥様が聞くこともが何度もありました。私たちは、ファンからのものと考えました。 社の上層部にもジャニーズ事務所からの圧力がかかりました。キャンペーンの途中で、ジャニーズ事務所として何を改善したら、文春はキャンペーンをやめてくれるのかというあっせんが持たれたこともありました。 会談は毎週一回。文春側の代表は木俣。ジャニーズ
ジャニー喜多川氏による少年たちへの性加害を『週刊文春』が最初に報じたのは1999年。BBCが取り上げ、日本のメディア各社がやっと追随報道をして大きな社会問題になるまでに24年もの時がたった。ジャニーズと孤独な闘いを続けてきた『週刊文春』の元取材班デスクが、ジャニーズの巨大な圧力との24年間の闘いをつづった長文メモを公開する――。 「反省」は口だけとしか思えない ジャニーズの性加害問題が、ようやく日本社会全体で論じられるようになりました。永年、ジャニーズを批判し続けた『週刊文春』のOBとしては、感無量な部分もあります。しかし、このところコメントを求めて殺到してきた大メディアに、昔のことが分かるように長文のメモを渡したところ、完全無視か、一部のみ引用でした。 いまになって「反省」を叫ぶ人々に、またこの問題に関心を持つすべての人々に、ジャニーズ取材とそれに対する妨害の真の実態を分かっていただくた
強大な経済力のもと、途上国で次々と大型の開発援助プロジェクトを展開する中国。その影に隠れ、日本の国際的なプレゼンスは弱まる一方だと感じる人も多いだろう。だが、英経済誌によれば、アジア太平洋地域で「最も信頼されている援助国」は日本だという。 「最大の援助国・中国」が揺らいでいる アジア太平洋地域はダイナミックに変化しているが、開発が必要な場所はまだ膨大に残っている。 アジア開発銀行(ADB)は、2030年までの同地域の開発需要を年間1.7兆ドル(約255兆円)と見積もる。 経済の急成長に伴い、交通インフラや発電所の建設、IT分野へのニーズが特に大きい。さらにアジア太平洋地域の大部分はいまなお貧しく、教育や医療へのアクセスの悪さや失政、気候やその他の自然災害に対する脆弱性を抱えている。しかもそれは、新型コロナのパンデミック以前からの課題だった。
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