「特集：ある先端医学者の決断 研究拠点を海外へ」 | NHK「かぶん」ブログ:NHK
日本人の死亡原因で最も多いがん。そのがんの研究でトップを走ってきた研究者がきょう（２９日）、日本を離れ研究の拠点を海外に移す。政府の担当者を兼務して新薬の開発に取り組んできたがん研究のリーダーが離日を決断した背景には、今の環境では患者のための研究が立ちゆかなくなるという危機感があった。 （取材：科学文化部 籔内潤也記者） 先週、東京大学医科学研究所で１人の研究者が引っ越しの準備をしていた。「１７年、東大にいる訳で、１７年分を全部整理するというのは結構大変で・・」と話す、中村祐輔教授。 中村教授がこれまでに発表した論文は約１２００本。がんに関係する未知の遺伝子などを次々に発見し、著名な雑誌への論文の掲載数は日本人では群を抜く多さだ。 これが中村教授の研究を元に開発中の、がんの一種、滑膜肉腫の治療薬。研究論文の発表から１０年。滑膜肉腫で初めての治療薬となる可能性があるが、薬の開発には巨額の
「子供に解けて大人に解けない問題」を統計的に無理やり解いてみた - ほくそ笑む
今日は、R-bloggers に面白い記事が上がっていたので、それを紹介してみようと思います。 問題 「子供にはすぐに解けて、大人にはなかなか解けない不思議な問題」をご存知でしょうか？ 最近ネットで割と話題になりました。 その問題は、次のようなものです。 8809 = 6 7111 = 0 2172 = 0 6666 = 4 1111 = 0 3213 = 0 7662 = 2 9312 = 1 0000 = 4 2222 = 0 3333 = 0 5555 = 0 8193 = 3 8096 = 5 7777 = 0 9999 = 4 7756 = 1 6855 = 3 9881 = 5 5531 = 0 2581 = ? https://twitter.com/#!/yappyJP/statuses/172086299099004928 なかなか面白い問題です。 答えはここでは書きませ
やっぴぃ on Twitter: "子供はすぐに解けて、大人はなかなか解けない不思議な問題なんだって http://t.co/dWzZQdAL"
子供はすぐに解けて、大人はなかなか解けない不思議な問題なんだって http://t.co/dWzZQdAL
kawagucci's Weblog 「役に立つ科学」からの脱却
震災から1年と言うことで， 震災に関わることを書こうと思うが， 地震に絡んだ科学を展開したことで， 色々と考えたことの総括のようなものにしようと思う。 地球科学の研究者の中には， 今回の地震（に関する調査）を千載一遇の好機と考えている人もいる。 それは事実だし，そ う思うことは研究者としての業のようなものだと思う。 ボクはなかなかこの部分を乗り越えることができなかった。 いわゆる「不謹慎と見られる」こともあるけども， それ以上に， 「（放射能にからむ）土壌や水質調査など他にやるべきことがある」 「そもそも科学による社会の発展という図式が問われているのでは」 という部分が大きかった。 科学者として， 確かにこの大地震は魅力的な調査の対象である。 それは疑いようも無い事実だと思う。 でも， その関心を表に出して（たとえばネットに）さらすのは， あまりに愚かなことだと感じるし， それについては再
医学部入試の文化資本論 ～ 医学部の入学選考はいかにあるべきか
- @Lito_tweet QT 現在医学部は特に都市部に集中している私大志願者倍率が50倍を超える勢いであり， 国公立大学医学部のほとんどが東京大学理系の難易度とほぼ同等であることが確認されている（学校基本調査2005ほか）。 2010-06-16 23:43:21 - @Lito_tweet 一部のメディアが報じているように超難関医学部で大都市圏の中高一貫校出身者の寡占状態が注目を集めている。 「再生産」/ 政策側の視点：70年代までの「学力偏重型」入試において「ガリ勉タイプ」の医師量産の反省。「偏差値で医師を目指す」学生が急増し職務に支障をきたすと憂慮された 2010-06-16 23:45:57
「給与7.8%削減」は「人件費7.8%削減」で代用される？ — 大「脳」洋航海記
【研究 – 全般】 公務員給与削減法が成立＝震災の復興財源に充当 – 時事 国家公務員給与削減法案で国家公務員・国立大学教員・国立大学事務職員の給与はどれくらい減るか？ – 国立大学職員日記 国家公務員給与削減法が先日成立し、基本的に国家公務員の給与は2年間に渡って7.8%削減される見込みです。 で、同じ「給与7.8%削減」策は国立大学法人や独法研究機関でも適用されるのだそうです。しかも消息筋からの情報では「これは本体の国家公務員とは異なり2年間には留まらない恒久措置になる」という通告が「上」からなされたとか・・・聞き捨てならない話ですね。 ただ、基本的に国立大も法人化以降は給与額を自由に決定する権限を有しますし、独法も同様です。その点を鑑みれば、「給与7.8%削減」ではなく「人件費7.8%削減」で乗り切ろうと画策するところも出てくるのではないか？というのが僕の予想です。 例えば、3級
@skasugaさんの「科学者の責任」についての一連のつぶやき
KASUGA, Sho @skasuga (1)科学者の社会的責任という観点からいえば、日本のアカデミズム全体がもう少し「自分たちが担う社会的役割」について議論を喚起すべきではなかった、ということが最も重要であるように思う。 2012-03-28 11:33:48 KASUGA, Sho @skasuga (2)例えば、原発関連の審議会などのメンバーが電力各社や原発メーカーから寄付をもらっていたことが、リベートをもらっていたこととあたかも同一の罪であるように報道されるという側面があるが、これに関しては当該の研究者だけではなく、学界全体で（学術会議などが）応答責任があるんではないか。 2012-03-28 11:33:56
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資源動員論的に科学者を論じてみる
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