長くなりそうだったのでこちらに追記書きました。 https://anond.hatelabo.jp/20230202020747 30過ぎで未だに交際経験は無く、当然その手の経験も皆無。 勿論異性から言い寄られた事も全く無い。 ニ回だけ、割とこっちから積極的にアプローチして、少しだけ良い感じになった事はあるけど どっちも「良い人だと思うけど異性を感じない」という、まるで非モテ自称優しい男みたいな理由でフラれている。 筋金入りの非モテ女だって我ながら思う。 同じ様な非モテ友達(大学の時からの付き合いのA・B・C)が3人いて、4人組で定期的に会ってお茶したり飲みとかしてるけど 正直非モテ度合いに差があるというか、私以外はぶっちゃけ非モテとは言えないと思っている。 例えばAは「好みのタイプに好かれない」というタイプで、交際経験も多少あるけどいずれも短期間で終わっているタイプ。 Aが好きなのは典型

ネット広告市場における米メタと米グーグルのシェアがついに50％を下回ったと、英フィナンシャル・タイムズが報じた。 競合である米アマゾン・ドット・コムや、中国発の動画投稿アプリ「TikTok」、米マイクロソフト、米アップルとの競争激化によって2社による独占体制が打撃を受け、何年にもわたって支配してきたネット広告市場で優位性を失いつつあるという。 メタとグーグル売上高シェア48.4％に米調査会社のインサイダー・インテリジェンスによると、米国ネット広告市場におけるメタとグーグルの売上高シェア（合計）は、2022年に前年比2.5ポイント低下し、48.4％となる見通し。2社の合計シェアが50％を下回るのは14年以降初めてだという。 2社の合計シェアは17年の54.7％をピークに5年連続で低下したが、これが24年には43.9%にまで下がるとインサイダー・インテリジェンスはみている。世界全体で見るとメタ

OECD（経済協力開発機構）のデータベースで見て「50歳の時点で子供がいない＝生涯にわたって子供を持たない女性」の割合が、日本は27.0％（2020年）と先進国で最も高い。 日本のそれはフィンランド（20.7％）やオーストリア（20.06％）、スペイン（18.40％）を大きく上回っている。4人に1人が、生涯にわたって子供を持たない選択をしていることになるわけだが、深刻な少子化を裏付ける数字であり、その衝撃は大きい。 とはいえ、この数値はある程度予想されたものでもある。何と言っても、日本の出生数は近年大きく下落を続けており、2022年の出生数は77万人程度と、初めて80万人を下回るとの予想もある（「今年の出生数、推計77万人 少子化が一層加速、朝日新聞独自算出」／朝日新聞デジタル／2022年12月21日配信）。 内閣府の少子化社会対策白書によれば、日本の年間出生数は第1次ベビーブーム期には約

一番強かったブクマカを閉じ込めてそいつに俺のブコメを書かせ続ける そうすればスターざくざくだ

「本田宗一郎」はマンネリで視聴者が激減した大河ドラマの再起をかけ、2056年に主演 田中誠人で大河ドラマとしては初めて経営者を題材として製作された。 「本田宗一郎」は世界平均再生回数1億回を達成し、見事に大河ドラマの人気は復活した。 この「本田宗一郎」を皮切りに大河ドラマで歴史的な日本人経営者を取り扱うようになり、2058年「Fun to Drive」（主人公：豊田章男）、2060年「トランヂスタラヂヲ」（主人公：井深大）、2063年「Direct」（主人公：岩田聡）と立て続けに経営者シリーズが製作し、ヒットを繰り返した。 しかし、2086年「太閤記」（主人公：永守重信）で人気は急落、以降停滞が続く。 そこで、2100年に再再起をかけ、「それってあなたの感想ですよね？」（主人公：ひろゆき）では、悪役を主人公とする新たなチャレンジを実質し、2ちゃんねるが社会にもたらした悪影響、賠償金を踏み倒

若年女性支援とはいっても 1月23日から通常国会が始まった。会期は6月21日までの150日間だ。 本コラムで書いてきたように、防衛増税を巡る自民党内の攻防は水面下で行われている。5月19～21日に開かれるG7広島サミット後、政局の予感がする。そのテーマは増税の是非であろう。 そこで、今日のコラムでは、増税議論の際には必ず出てくる公金の無駄使いの議論を紹介しよう。ネット上では、「公金チューチュー」などといって話題になっている話だが、女性支援関連のテーマだからか、大手マスコミや地上波ではほとんど扱われていない。 今回の騒ぎの発端は、若年女性支援団体に対して東京都が支出した委託料に関する住民監査請求だ。気骨ある一般男性により行われた。監査委員は請求の一部が妥当ではないとする一方、「本件精算には不当な点が認められ、その限りで本件請求には理由がある」として、2月28日までに都に経費の再調査を求めるな