メディア環境研究所「メディア定点調査2009」 ｜ニュースリリース｜博報堂ＤＹメディアパートナーズ
【連載】質の高いECソリューションをスピーディに生み出してくために──生成AIを軸にしたプラットフォーマー戦略局の取り組み〈第2回〉 博報堂ＤＹメディアパートナーズ・プラットフォーマー戦略局は、日々の業務の中で生成AIを積極的に活用し、新しい価値の創出を目指しています。その取り組みを紹介する連載の第2回は、ECプラットフォーム担当チームの生成AI活用にフォーカスします。ECプラットフォーマーやクライアントとの向き合いの中で、生成AIはどのように力を発揮しているのでしょうか。メディアプロデューサーの真野翔一と、ソリューション開発プロデューサーの山口翔平に語ってもらいました。 > コラム Information 博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズのインターンシップが「第7回 学生が選ぶキャリアデザインプログラムアワード」優秀賞を受賞 博報堂、博報堂ＤＹメディアパートナーズが実施するインター
主要テレビ局銘柄の期末決算……(4)主要テレビ局の収益構造を再点検してみる : ガベージニュース
ここまでの記事で、2009年3月期決算においても、TBSの利益構造が特殊であること、他局の本業である放送事業が軟調であることを述べた。そこでここでは、各局毎に事業セクション別の営業利益、そして利益率(売上に対してどれだけ利益があがっているか)をグラフ化し、各局の利益構造を比較してみることにした。それぞれの局の全体的な特性もつかめることだろう。ただし大まかな状況は第2四半期決算(中間決算)における状況と変わりがないので(参照:【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算……(4)主要テレビ局の収益構造を再点検してみる】)、数字の流れを中心に追っていくことにする。 ●日本テレビ:副業利益率高し、だが収益率自身は低下 対象は前回の記事同様に上場テレビ局であり、キー局でもある5局。まずは【日本テレビ放送網(9404)】。なお各テレビ局毎にセクション区分や名称がいくぶん異なるが、大体はその名前から想像がつくと
Ad Innovator: [今日の解説]Hulu、動画視聴数が一年で490%伸び
Huluには数分のTV番組のセグメントなどもあるものの、多くは30分や1時間ものの番組と、1時間半以上ある映画などがコンテンツの中心なので、平均動画視聴時間もYouTubeやYahoo! Videoが主だった時代から大きく伸びているだろう。 よく日本の広告・メディア業界の人から、「PCで30分も1時間もビデオ見ているんですか」と聞かれるが、The Daily Showなどニュースコメディを見ることが多く、あまり気にならず、2つ目のラップトップで全画面表示にしながら、半分、仕事をしながら見ていることが多い。週末は映画などを見ることも多い。知り合いのアメリカ人の中には、リビングのTVでネット経由で見ている人もいるようだ。 このような視聴行動の変化が進むにしたがって、Huluはケーブル会社と競合になっていく。Huluの親会社であるTV局にとっては、キャッシュカウであるケーブル会社との微妙な関係で
そこまでCMはダメなのか？ - 広告って、なに？
「ＣＭの６割、視聴者の心に届かず」 こんな見出しの読売オンラインの記事を読んだ。もちろん、CMというのは万能ではないのだけど、よく背景がわからないので「ＣＭ総合研究所」のHPを見たけどリリースがない。 J-CASTニュースのこの記事を読んでわかったのだけど、どうやら独自取材の記事だったようだ。 この調査会社は昔から定点調査をしていて「好感度ランキング」とやらを出している。ただ、この調査は調査対象者にCMを「5つまで記入させる」という方式である。いわば純粋想起なので、出稿量の多い企業に有利だ。それを好感度というのはどうなのか、ということでかつて議論になった。 僕が会社の研究開発でCMの調査システムに携わっていた頃に、このデータが出てきて話題になったのだ。かれこれ10年以上前のことである。 で、議論した結果、そもそも純粋想起を「好感度」で公表すること自体変な話だろうということになった
グーグルのテレビ広告事業、苦戦は続く：日経ビジネスオンライン
Tom Lowry （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） 米国時間2009年2月13日更新 「Google TV Ads: Still a Tough Sell」 今年に入って米グーグル（GOOG）は、新聞及びラジオ向け広告事業からの撤退を相次いで発表した（BusinessWeek.comの記事を参照：2009年2月12日「Google Switches Off Radio Ads (But Not TV Ads)」）。果たして、テレビ広告事業からの撤退もあるのだろうか。 テレビとインターネットの融合が進んでいることや、ウェブ広告並みの効果測定をテレビ広告でも望む声が広告主の間で高まっていることから考えて、グーグルが同事業に引き続き力を入れていく公算は大きい。 しかし前途は多難だ。テレビで広告のターゲティング精度を向上させる技術やサービスを開発しているライバル企業はほ
電通、テレビスポット広告取引をEDIシステム化、3月からすべての地上波TV局と運用
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「第2日本テレビ」が単月黒字化、地上波との広告連動で
日本テレビ放送網は2月5日、インターネット動画配信サービス「第2日本テレビ」が2009年1月に単月黒字化したと発表した。広告主の要望に合うコンテンツを制作し、それを地上波とネットの両方で流したことが奏功したという。 第2日本テレビは2005年10月に運用を開始しており、3年3カ月での単月黒字化となる。「インターネット動画配信サービスは、有料、無料ともに世界中のほぼ全てのサービスが赤字状態。そうした状況で第2日本テレビが黒字を達成した背景には、世界共通の『ネット動画サービスの課題点』を解決したことにある」（日本テレビ）と自信を見せる。 日本テレビが挙げた黒字化の要因は3点。1つは、サービスの無料化によるコストの軽減化だ。当初は有料の動画を配信していたが、Flashを使った無料動画配信サービスに切り替えてコストを削減した。2つめは、地上波とネットの両方で配信するという広告手法の採用だ。「地上波
asahi.com（朝日新聞社）：ＢＳデジタル、広告放送３割以下 総務省、規制を決定 - 政治
総務省は、１１年に放送枠が広がるＢＳデジタル放送の広告規制について、実施する方針を正式に決めた。放送番組の多様性を保つため、テレビＣＭや通販・ショッピング番組などの広告放送は全体の３割以下に制限される。４日、一般からの意見募集の結果と併せて見解を公表する。 総務省は新規参入の申請を２月２４日から１カ月間受け付け、６月〜７月に参入企業を決める。放送開始日は１１年１０月１日に内定した。今のところ８〜１２チャンネルの新規枠が見込まれ、放送局や総合商社、外資系など５３社（１１１チャンネル）が参入する考えだ。 広告規制の新ルールについて総務省が昨年１１月から一般の意見を募ったところ、計４０件の指摘があった。既存メディアから「表現の自由」「番組編集の自由」を尊重する立場から「慎重に対応するべきだ」との意見が寄せられた。 しかし、既存のＢＳ放送は番組制作費を節約できる広告放送を大量に流しており、国
痛いニュース(ﾉ∀`):トヨタがマスコミに報復「テレビCMは本当に効果があるのか試してやる」
1 名前：名無しさん＠涙目です。 ：2009/01/01(木) 14:32:45.27 ID:GMlpYdcB ?PLT 地上波民間放送が惨憺たる有り様だ。地上波民放の経営悪化は広告不況のせいばかりではない。芸能人に依存する安直な番組が、視聴者とスポンサー双方に愛想を尽かされたのだ。 ■「無料CM追加」上陸で民放崖っぷち CMを提供するスポンサー企業も地上波民放の体たらくに業を煮やし、実力行使を始めた。我が国最大のスポンサー、トヨタ自動車の奥田碩相談役は 11 月12日、首相官邸で開かれた「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」 の席上、厚労省に関する批判報道について、「あれだけ厚労省が叩かれるのは 異常。私はマスコミに対して報復でもしてやろうかと（思う）。スポンサー引くとか」 と発言した。 さらに「大企業はああいう番組のテレビに（CMを）出さない。ああいう番組のスポ
Ｊストリームは“クロスデバイス”時代のネット利用動向調査を実施 ～ パソコンではじっくりと、携帯電話では手軽にアクセス ～ - Ｊストリーム
Ｊストリームは“クロスデバイス”時代のネット利用動向調査を実施 ～ パソコンではじっくりと、携帯電話では手軽にアクセス ～ 株式会社Ｊストリーム（マザーズ：４３０８ 代表取締役会長兼社長：白石 清）では、個人の利用目的を対象とした「ネット利用に関するユーザー動向調査」を実施いたしました。本調査結果について発表いたします。 【調査の背景】 総務省が2008年4月に発表した「平成19年通信利用動向調査」によると、インターネット利用人口は、パソコン7,813万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末7,287万人と、両者は肩を並べつつあります。 Ｊストリームでは、パソコン、携帯電話をはじめテレビやゲーム機などネット端末の多様化がもたらされる状況下において、ネット端末×ネット端末といった“クロスデバイス”コミュニケーションの拡大を視野に入れ、ネットユーザーの利用動向に関する実態調査を実施いたしました。
「一般人から許諾得るのが大変」――「NHKオンデマンド」の苦労
NHKの番組をネット配信する「NHKオンデマンド」が12月1日に始まった。開始から1週間の会員登録者数は8000人、動画の再生回数は7万5000回という。 「景気も悪い上、あまり宣伝もしていない。出だしとしてはこんなものかな」――日本音楽著作権協会（JASRAC）が12月9日に開いたシンポジウムでNHKの関本好則特別主幹はこう自己評価する。 テレビ番組をネット配信するには、出演者から許諾を得る必要がある。俳優や音楽アーティストなどプロに関しては、JASRACなど権利者団体と交渉した。「自分たちで音楽配信事業をしたいから」と許諾を断られるケースもあったが、おおむね交渉はスムーズに進み、ほぼ許諾を得られたという。 一方、ドキュメンタリー番組などに出演した一般人から許諾を得る作業に苦労しているという。「国内では年間300万人が引っ越しする」ため、過去の出演者を探すだけで一苦労だ（「過去のNHK番
筑紫哲也氏は本当に賞賛すべきジャーナリストだったのか｜週刊・上杉隆｜ダイヤモンド・オンライン
11月7日、ジャーナリストの筑紫哲也氏が亡くなった。ヘビースモーカーらしく死因は肺ガンだという。1年半に及ぶ闘病生活の末の永眠、73歳だった。 翌日から、テレビでは追悼番組が流され、新聞では氏の功績を称える記事が掲載される。 「硬骨漢のジャーナリスト」、「弱者の味方」という言葉が躍り、文字通り、絶賛の嵐である。 確かに、朝日新聞記者からスタートし、政治部記者、海外特派員、朝日ジャーナル編集長、ニュースキャスターと歩んできたその経歴を振り返れば、さもありなんであろう。 だが、正直に告白すれば、筆者にはどうしてもその種の報道がしっくりこない。 基本的に、日本社会は「死者への鞭打ち」をタブーとしている。中国春秋時代、楚の平王の死体に鞭打った故事に倣い、権力者といえども、死者は尊厳をもって扱われるべきという観念は、いまなお日本社会にも通念している。 確かに、反論のできない死者に対して、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
J SPORTS プレスリリース ツール・ド・フランス 2013シーズンまで国内独占生中継決定
【更新】忙しい 朝の時間は 余裕無し テレビを観ている 人は7割 : ガベージニュース
地上デジタルテレビ放送受信機、国内出荷累計4,590万台
| マーコム / オープンブックマーク
| マーコム / オープンブックマーク
テクノロジー : 日経電子版
視聴率ほしい民放テレビ局がＮＨＫに負けるジレンマ デジタル家電&エンタメ-最新ニュース:IT-PLUS
68％がマルチウィンドウ視聴
