皆さんに長年ご愛顧いただいたスラドだが、残念ながらこの度終了する運びとなった。 アピリッツが OSDN を OSChina へ譲渡する際、スラドを分離して別の受け入れ先へ譲渡する対応をお願いしていたが、対応が進まないまま時が過ぎていたようだ。最近になって OSChina からスラドと OSDN を閉鎖する計画があると聞いた編集部が交渉したところ、分離してかまわないとの回答を得たのだが、日本側受け入れ先の都合が悪く、分離計画は頓挫してしまった。 スラドはしばらく更新を続けるが、1 月末にはサービスを停止する。データを保存したい方は早めに進めてほしい。

Amazonの物流倉庫でロボットの導入後に事故が増加する事例が増えているという。大元のソースはニュースサイト「Reveal」が9月末にまとめた記事が元になっている。それによると2019年にはAmazonの150か所ある物流倉庫で、作業者が仕事を休む状態に陥るもしくは、特定の作業のみできるレベルの負傷が1万4000件ほど発生しているとしている（Reveal、ハーバー・ビジネス・オンライン）。 事故の理由の一つとしてロボットの導入があるとみられている。内部レポートによればロボットが導入された倉庫の負傷率は従来の施設よりも大幅に高いという。最も一般的なタイプの中小規模の商品を出荷するセンターでは、2016年から2019年までの重傷の割合は、ロボットのいない倉庫よりもロボット化された倉庫のほうが50％以上も高かったとしている。 とくに「プライムデー」や「サイバーマンデー」では事故が増加した。強制的

東京都の商業施設のレジで、顧客からクレジットカードを預かった際に氏名やカード番号をその場で暗記し、その情報を使ってネット通販で買い物を繰り返していたパートの男が詐欺などの疑いで逮捕された（時事通信）。 容疑者のノートには1300件以上のカード番号がメモされていたという。

Windows 10の「ストア」アプリには、ユーザーの同意なしに勝手に「おすすめ」のアプリをインストールするという機能があるという。この機能で「LINE」アプリが勝手にインストールされる例が最近報告されているようだ（did2memo.net）。 この機能はWindows 10のバージョン1511より導入されたもので、「Microsoftコンシューマーエクスペリエンス」を無効にすることでオフにできるというが、この設定はEnterprise・Education版でしか適用されないとのこと（マイクロソフト Network & AD サポートチーム公式ブログ）。 また、勝手にインストールされたアプリはスタートメニューでそのアプリの項目を表示させ、右クリックメニューから「アンインストール」を選択すれば良いとのこと。

最近のIntelのx86プロセッサには、CPUとは独立した遠隔管理システムである「Management Engine」が搭載されている。このシステムはネットワークインターフェイスと直結されており、PCが停止した状態でも管理操作を行えるようになっているのだが、ここでUNIX系のOS「MINIX」が使われているという（NETWORKWORLD）。 MINIXといえば、開発者のAndrew Tanenbaum氏とLinuxの開発者であるLinus Torvalds氏との議論が有名だが、現在はBSDライセンスで提供されており、商用利用も可能となっている。 Intelプロセッサに組み込まれているMINIXはPCのOSとは別の権限で動作しているとはいえ、PCの全コンポーネントにアクセスが可能になっているとのこと。また、外部からのアップデートは不可能だ。そのため、Googleなどはこの機能を無効にしたい

本家Slashdotの記事を見てびっくりしたのだけども、Global Research Technologiesという企業とColumbia Universityが、大気中から二酸化炭素を抽出する装置のプロトタイプのデモに成功したらしい。 この装置は、毎年1,000tの二酸化炭素を大気から分離することができ、100万台で10億tを除去できるとのこと。産業革命以前の二酸化炭素濃度を維持するためには、2025年までに110億tの二酸化炭素排出を削減する必要があるとのことで、元記事ではこれに期待する 記述が並んでいるが、この装置の原理や動かすためのエネルギー等についてはよく分からない。うーん。 調べてみたところ、Global Research Technologiesは、2004年にコロンビア大のKlaus Lacknerの発想を実現するために作られた企業。Lacknerの発想は、Discove

更新しました。どうも、 「外付けUSBキーボードやマウスのたぐいを使ったときの不具合」(というかマイクロソフトのうっかりミスっぽい)ようで。 http://steadyassimilation.blogspot.jp/2015/09/note-win10off.html で、まとまってました。感謝。 発生条件が 「USB等外付けのキーボード・マウスの操作によるスリープからの復帰をすると、その場合のスリープカウントが別途に設定された値を参照するため」 ・・・ぉい。 そう、当方はキーボードにUSB接続を使ってたんですね〜orz キーボードが単発しかついていなくても「外付けUSB」扱いということです。まあ、原因が納得いったので、これである程度安心してレジストリ弄れます。 もう少し詳細が http://news.mynavi.jp/column/windows/201/ で、出てますね。タスクスケ

"Graphene-Multilayer Graphene Nanocomposites as Highly Efficient Thermal Interface Materials" K.M.F. Shahil and A.A. Balandin, Nano. Lett., in press (2012). 飲みながら書いているので，妙な間違いなどが有るかも知れませんがご容赦ください． CPUに代表される近年の高機能半導体素子は高集積化と共にとんでもない電力を消費するようになり，必然的に廃熱処理の重要性が増してきている事はここをご覧の多くの方には説明するまでもないだろう．このような高発熱のチップから排熱部，つまりはヒートシンクへの熱伝達をうまく行うには，チップとヒートシンクの間を熱抵抗の小さい樹脂（またはグリス）などで埋めてやる必要がある（CPUパッケージとヒートシンクの間もそうだが，

独フォルクスワーゲン（VW）の排ガス不正問題を受けて、国土交通省がディーゼルエンジン車に対する調査を行った結果が公表された（静岡新聞、Car Watch、NHK、国交省の発表）。 現行の認証試験で行われている実験施設内で車体を固定して行う試験では問題はなかったため「国内6車種に問題なし」とNHKでは報じられているものの、一般道や高速道で実施したディーゼル車の走行調査においては、一部の国産ディーゼル車が環境基準を大幅に超える窒素酸化物（NOx）を排出していたことが分かったという。 国交省の発表資料1-2に試験結果がまとめられているが、対象となったマツダCX-5およびデミオ、日産エクストレイル、三菱デリカD:5、トヨタランドクルーザープラドおよびハイエースの6車種のうち、CX-5およびデミオ以外は路上走行試験時には台上試験時を大幅に上回るNOxが排出されていた。これは、外気が低温である場合など

ドラムの録音は複数のマイクで録ることがほとんどで例えば ・スネア ・キック ・ハイハット ・タム ・トップ（シンバル等金物系） ・ルーム（部屋全体） となったりします ミックスする際にはそれぞれバラバラの音源データとなりますが、それをまとめた状態で提供出来たりするのだと思います スネアやキックは打面と裏面で撮るときもありますしタムをバラバラにしたりすれば更にトラック数増えますのでまとめてくれると管理しやすくなるかと レコーディング関係はあまり明るくないんですが^^;、仰るような、ドラムをパーツ毎に録音する本格的なレコーディングで曲を録音するなら、8トラックでは到底足りず、恐らく16トラック以上は必要になるのではないでしょうか。 stemsの詳細仕様がまだわからないので、何トラック迄収納可能なのか、フェーダー、パン等の情報も埋め込めるのか、等が気になるところです。 #MIDIやSMPTEも埋

どこにコメントしようか考えたうえでここに。 ＞鴻海はなんでSHARPごときにこんなに執着してるんだろ。 ＞飛び抜けた技術を持っているわけでもない三流企業じゃないか。 このように言う人もいますが、悪く言えば製造屋でしかない鴻海に対して、 特定分野のみではない、総合家電メーカーとしてsharpは各種製品そのものと、 それに関する特許をごっそり持っております。 また、家電や特定産業向けのカスタムLSIの製造や開発についても グループとして研究所や生産設備を丸々持っております。 鴻海からすればsharpを手に入れれば特定分野だけではなく、家電にかかわる全てを 販売網まで含めて手に入れられる事になります。 「ごとき」の三流企業は特許収入だけでも2015年3月期で234億円 http://www.sharp.co.jp/corporate/ir/library/securities/pdf/121_4

Harvard Injury Control Research CenterにてMeans Matters（手段は大きな問題）キャンペーン活動を指揮するCathy Barber氏によれば、自殺の手段を取り除くことで自殺を効果的に阻止することができるという（New York Times）。 これまで自殺の阻止においては、自殺願望のある人を特定して治療することに重点がおかれてきた。しかし自殺が非常に衝動的なものであることから、自殺願望を持つ人を特定するのは困難であるという。自殺を試みたことのある人を対象におこなった調査では、自殺を思い立ってから10分以内に行動に移したと回答した人が過半数に及んでいた。また、自殺を試みる人は最も効果的な自殺手段を探すのではなく、手近なものに頼る傾向があるという。そのため、殺傷力が高く、自殺によく使われる手段を取り除くことの方が重要であるとのこと。 当然、まったく

平成25年度の過労死等発生事業場監督指導結果概要が公開されました。景気が回復すると労働時間も雇用者も増加します。そのため23年度は57名だった長時間労働に伴う心・脳血管事故やうつ病などの過重労働にかかる事案は、24年度で93名、25年度で107名と大幅に増加してきています（24年度の指導結果、23年度の指導結果）。 業種別で見ると、ソフトウェア・情報処理分野の発生数は23年度で3件だったものが、25年度は13件と大きく増加しています。卸・小売業の21件に続く2位で、建設業の12件よりも多くなっています。 さらに被災労働者の職務としては、システムエンジニアという分別では23年度では6人だったものが24年度では10人、25年度では11人と増えています。これは営業職（15人）、事務職（15人）、販売員（14人）に続くものとなっています。 監督署の眼の付けところとしては、組織体制になるので、衛生委

韓国の器興および温陽にあるSamsungの半導体製造工場にて、従業員が白血病やリンパ腫といった血液系の疾患を発症した被害が報告されているそうだ（IT World、slashdot）。 Samsungは被害者及びその家族に対して「心からのお詫び」を表明している。また、現在病気と闘っている被害者及び死亡した従業員の家族に対して補償を行うとしている。血液系の疾患を発症した事例は26件報告されており、すでに10人が死亡しているそうだ。ほかにも、流産、不妊症、脱毛症、腎臓病、肝臓病が報告されているという。 半導体産業における労働者の健康及び権利を守る団体（SHARPS）は、「Samsungの半導体製造工場は危険で有害だ」という。チップの製造に使われる化学物質は工場で働く従業員に開示されておらず、また工場の無菌室は従業員の健康よりもシリコンウエハの保護を優先するよう設計され、毒性のあるガスの除去は行わ

政府がビットコインの規制を見送ると報じられている（47News）。規制を行う代わりに、経済産業省が管轄官庁となって不正取引防止に向けた基本計画を策定する見通しだそうだ。扱いとしては通貨ではなく、「価値を持つ電磁的記録（価値記録）」という新しい分類を設けるという。また通貨との取引については利益の捕捉が難しいことから、当面は消費税課税の対象に含めないとのこと。 佐賀新聞の報道では、「自民党の特命委員会が協議。投資や企業の呼び込みにより得られる利益が大きいと判断した」とある。仮想通貨に対する世界各国の法的な扱いは様々だが、日本政府はどうやら前向きに取り組む姿勢でいるようだ。