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ブックマーク / mainichi.jp (11)

  • 夏の車内、生肉がローストビーフに 焼き肉店が熱中症の危険検証 | 毎日新聞

    夏場の車の中はどれほど暑いのか――。群馬県前橋市の焼き肉店「ホルモンしま田」が、車内の温度上昇だけを利用してローストビーフを作り、危険性を理解してもらう動画を制作した。動画投稿サイトで配信したところ、1週間で40万回超の視聴があり、反響を呼んでいる。 動画は、車内に生の牛肉の塊を置き、日中の車内温度の上昇だけで肉の中まで熱が通ったローストビーフが作れるかを検証。前橋市内の予想最高気温が35度となる日に、牛肉を車内に置きっぱなしにした。開始当初は31・5度…

    夏の車内、生肉がローストビーフに 焼き肉店が熱中症の危険検証 | 毎日新聞
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    chirotec 2021/08/30
    動画は https://youtu.be/G7OE3H4L5f0 美味しそうだけど、間違っても生きた人間でやらないように😱
  • 福井・仁愛女子高にeスポーツ部誕生 「フォートナイト」特訓中 | 毎日新聞

    部活動として、eスポーツに取り組む高校が全国で広がっている。福井市の仁愛女子高でも昨年10月、eスポーツ部が発足。全国高校eスポーツ選手権(毎日新聞社など主催)を例にみてみると、出場者は男子高校生が圧倒的に多い状況にあり、女子高でeスポーツ部が誕生するのは全国的に珍しいだろう。 仁愛女子高の部員は現在、12人。校舎の3階にある広報室が放課後、練習場所となる。eスポーツ部顧問の下野博之先生(51)が学校の広報担当を務めている関係で、昨年10月の創部時に急きょ、広報室が「部室」へと変わった。今後、光回線の工事を施すことも決まっており、下野先生は「部員も増えているので、後にはひけません」と笑いながら言う。 部の特徴は、明るく、笑顔が絶えないことだ。部長の村美優さん(3年)を中心に、笑いが起こり、練習風景はまるで女子会のようだ。ただ、笑いの裏で実力アップを果たすため、熱い議論を重ねているという。シ

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    chirotec 2021/08/02
  • 北海道新聞は「調査報告の体をなしていない」元記者の識者が批判 | 毎日新聞

    北海道新聞の女性記者(22)が取材の際、国立大学法人旭川医科大(北海道旭川市)の建物内に無断で侵入したとして建造物侵入容疑で現行犯逮捕された事件で、同社は7日、経緯や見解をまとめた「社内調査報告」を公表した。この調査報告について、北海道新聞の元記者で、北海道警裏金問題の取材班代表として新聞協会賞などの受賞歴がある高田昌幸・東京都市大教授(調査報道論)は毎日新聞の取材に「調査報告の体をなしていない。市民の支持を得る気がない」と批判した。理由を詳しく聞いた。【山下智恵/デジタル報道センター】 ――北海道新聞が調査報告書を公表しました。どう評価しますか。

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    chirotec 2021/07/07
  • 愛知知事リコールは「愛国」か 民族派からも疑問の声 トリエンナーレ補助金 | 毎日新聞

    奇妙な政治運動が続いている。昨年、何かと注目された芸術祭「あいちトリエンナーレ」への補助金支出を決定した愛知県知事をリコール(解職請求)する署名活動である。このイベントが「反日」「日人の心を踏みにじった」ということなのだが、民族派の著名人からも疑問の声が上がっているのだ。25日にも始まる署名集めの前に、深く考えてみたい。【吉井理記/統合デジタル取材センター】 異なる意見封殺「まずい」 今年は「右翼」「民族派」と呼ばれる人たちには特別な年である。 作家・三島由紀夫と、三島が作った「楯の会」幹部、森田必勝が陸上自衛隊市ケ谷駐屯地(東京・市ケ谷)に乗り込み、自衛隊にクーデターを呼びかけて「割腹自決」したのが1970年11月25日。それから50年、今年は半世紀の節目なのだ。 三島と森田、2人の肖像写真が大きくこちらを見返すJR高田馬場駅近くのビルの事務所。民族派団体「一水会」代表の木村三浩さん(

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  • 学校、公共施設で次亜塩素酸水の噴霧休止相次ぐ 厚労省「濃度次第で有害」 | 毎日新聞

    5月29日に経産省が作成・公表した次亜塩素酸水の噴霧に関するファクトシート。各機関の見解などがまとめられている 新型コロナウイルスの消毒を目的に、学校や保育所、公共施設などに設置されていた次亜塩素酸水の噴霧器が1日から相次いで休止している。経済産業省が5月29日、「消毒液の噴霧を推奨しない」という世界保健機関(WHO)の見解などを紹介して注意喚起したことを受けての対応だ。 「ほかの市町村でも噴霧をしていたので効果があると思い配備した」。和歌山県串町は全ての小中学校の玄関に加湿器を配備し、学校再開の6月1日から次亜塩素酸水を校内に噴霧する予定だった。しかし、経産省の発表を受け、稼働を取りやめた。今後の取り扱いは未定だという。 次亜塩素酸水は塩酸や塩水を電気分解して得られる水溶液で、品薄のアルコール消毒液の代わりに購入する人が増えている。物に付いたウイルスへの消毒効果は経産省が評価している

    学校、公共施設で次亜塩素酸水の噴霧休止相次ぐ 厚労省「濃度次第で有害」 | 毎日新聞
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    chirotec 2020/06/02
    かつて韓国の加湿器殺菌剤で、死者や重大な後遺症が残る重症者が大量に出る事故があったけど、日本も一歩間違うとそうなってしまう
  • 架空の口コミ、女性の写真借用…グノシー子会社が虚偽広告制作 社内ガイドラインに抵触 | 毎日新聞

    シミが消える効果をうたった医薬部外品の広告につけられた「ビフォーアフター」の写真。これを作った元アルバイトライターによると、画像は韓国のサイトから無断で借用し、つけられているコメントも架空だという。 スマートフォン向けニュースアプリ大手で東証1部上場の「Gunosy(グノシー)」(東京都港区)の完全子会社が、化粧品や育毛剤などについて架空の「口コミ」や関係のない写真を使うなどした虚偽の広告を制作、配信していたことが毎日新聞と調査報道グループ「フロントラインプレス」の調べで明らかになった。グノシーは取材に「過去社内のガイドラインに抵触する事象があった」と回答、現在は広告制作業務を大幅に縮小していると説明した。しかし、現在も同じ体裁の広告は配信されており、これについては「他の広告代理店の原稿」としながら、自社の審査を通した上での配信であることを認めている。【山口朋辰、大村健一/統合デジタル取材

    架空の口コミ、女性の写真借用…グノシー子会社が虚偽広告制作 社内ガイドラインに抵触 | 毎日新聞
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    chirotec 2020/03/18
  • ゲームアプリのデータ不正 容疑の4人逮捕・書類送検「にゃんこ大戦争」 - 毎日新聞

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    chirotec 2019/09/21
  • アップルが日本企業と知財無償提供契約 公取委調査 | 毎日新聞

    米アップルが取引先の日企業との間で、部品製造に必要な技術や知識を無償で提供させる契約を結んでいたことが公正取引委員会の調査で判明した。日企業側が「知的財産権の侵害にあたる」として契約修正を求めたのに対し、取引関係解消を持ち出して押し通したとの訴えもあった。公取委は、こうした契約を押しつける行為が独占禁止法が禁じる「優越的地位の乱用」にあたるかどうかを精査している。 公取委が昨秋実施した企業間取引に関するアンケートと、その後の聞き取り調査で明らかになった。

    アップルが日本企業と知財無償提供契約 公取委調査 | 毎日新聞
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    chirotec 2019/08/06
  • 国税庁委託先がマイナンバーなど個人情報70万件漏えい - 毎日新聞

    国税庁は14日、東京、大阪両国税局からデータ入力を委託されていた業者が契約に反して別業者に再委託し、マイナンバーなど個人情報が含まれる約70万件の書類を流していたと発表した。 両国税局から委託されていた会社はシステムズ・デザイン(東京都杉並区)。両局が企業から提出を受けた、給与や住所、氏名、マイナ…

    国税庁委託先がマイナンバーなど個人情報70万件漏えい - 毎日新聞
  • 高速道路:外国人向け定額乗り放題で混乱 トラブルも | 毎日新聞

    レンタカー会社の窓口で定額乗り放題の説明を受ける外国人観光客=福岡市博多区で2018年10月25日、西嶋正法撮影 外国人のレンタカー利用者を対象に九州の高速道路を定額で乗り放題とする「九州エクスプレスウエーパス」(KEP)を巡り、利用者が割引対象外の都市高速(福岡市、北九州市)を乗り放題と勘違いし、精算時にトラブルとなるケースが相次いでいる。利用者が追加請求に応じないためレンタカー会社が代金を肩代わりするケースもあり、関係者は「都市高速もKEPへの参加を検討してほしい」と話している。 KEPは、九州を訪れる外国人観光客を増やそうと、西日高速道路九州支社や大手レンタカー会社、国土交通省九州運輸局などでつくる「九州レンタカードライブ振興協議会」(事務局・九州運輸局)が2014年度に始めた。2日間3500円、10日間1万1500円など定額料金を払ってETC(自動料金収受システム)カードを借りれ

    高速道路:外国人向け定額乗り放題で混乱 トラブルも | 毎日新聞
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    chirotec 2018/11/11
    福岡空港のすぐ近くにある都市高速で使えないのはまずいなあ
  • フリー画像:ご注意 広報誌、400万円支払いも 自治体、使用条件の確認怠る - 毎日新聞

    「無料(フリー)」のキーワードでインターネット検索したイラストをダウンロードして広報誌などに使用したところ、後から著作権使用料を請求されるケースが全国の自治体などで相次いでいる。無料をうたうサイトから自由にダウンロードできても、使用範囲は個人的なものに限られるといい、専門家は「チラシなどに掲載すると使用料を請求される場合がある。利用の際は必ず確認して」と呼び掛けている。【垂水友里香】 静岡県裾野市は今年4月、京都市のイラスト管理会社から無断使用を指摘され、著作権使用料14万5800円を支払った。対象となったのは、市が昨年3月に1万9000部作製したチラシ「機関紙ごみステーション」に掲載した家族のイメージ図。担当職員が「フリー 団体 イラスト」のキーワードでネット検索し、その結果一覧から1点を選んで使用した。

    フリー画像:ご注意 広報誌、400万円支払いも 自治体、使用条件の確認怠る - 毎日新聞
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    chirotec 2018/11/05
    「金を払えば無料」(追加のロイヤリティが発生しないという意味)な場合も『フリー素材』と言うことがあるので、フリーという曖昧な言葉に安易に飛び付くのはまずいよ
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