・どちらも隠すもの ・どちらも剥がれやすい ・いろんな種類がある ・安いのに効果大 ・女子が喜ぶ ・知らないうちに日常に入り込んでる ・便利だが多用すると危険 ・見栄えは良いが強度がない ・なんとなく買ってしまう ・もう買わなくていいのに、と思ってもまた買ってしまう ・いつのまにか家にいっぱいある ・買うのをやめられなくなる ・マステと増田も音が似ている ・増田でステマも行われる ・よって増田はマステでありステマである
今冬で露軍が勝利しウクライナ戦争に決着が着くかどうかの分岐点に差し掛かっている。 東部ドンバスの要衝バフムートの攻防 東部ドンバスのバフムートは、かつては人口7万人のワインと岩塩採掘で有名なドンバスの中心都市の一つであった。 しかしバフムートは、2014年のマイダンクーデター以降、8年間にわたりNATO(北大西洋条約機構)の支援を受け要塞化されてきた。 ここで私がマイダンクーデターと呼びマイダン革命と言わないのは、選挙で合法的に選ばれた親露派のヤヌコーヴィッチ大統領を武力により放逐した「民主革命」の名を騙った実質的なクーデターであったからである。 2013年12月に起きたユーロマイダン広場でのデモ隊の民衆と当時のヤヌコーヴィッチ政権側の警備部隊の間に、極右武装勢力が銃弾を撃ち込み、デモ隊に潜入した過激派がデモ隊を暴徒化させ、その後親露派のヤヌコーヴィッチ大統領をロシアに逃亡させるに至った経
「中国外交の歴史的大勝利」だそうだが 12月7日から10日までの4日間、中国の習近平主席はサウジアラビアを国賓として訪問した。訪問期間中に習主席はまた、サウジの肝煎りで開催の運びとなった、「第1回中国アラブ国家サミット」及び「中国(ペルシャ)湾岸アラブ国家協力委員会サミット」に出席した。 サウジに対する国賓訪問において習主席は8日、サルマン国王と会談して両国間における「包括的戦略パートナーシップ協定」への署名を行った。同じ日に習主席はまた、ムハンマド皇太子とともに12件の2国間協定・覚書の締結に立ち会った。 それらの協定・覚書の主な内容は以下のようなものである。 1)サウジアラビアの「ビジョン2030」と中国の「一帯一路」構想との協調計画。 2)両国間の民事、商業、司法支援に関する協定や直接投資奨励の覚書。 3)中国語教育への協力に関する覚書。 以上の合意事項を持って中国は、米国と距離をお
「歴史のイフ(もしも)」を問う反実仮想は、出来事の必要条件や原因を推論するために使われる、政治学の1つの有力な方法です。歴史学では一部の研究者を除いて、「歴史のイフは禁句」とみなされるようですが、政治学では、この方法は積極的に活用されています。 冷戦後のアメリカの歴代政権は「リベラル覇権主義」を追求しました。これはアメリカが世界を自国のイメージに変えようとした壮大な社会工学的実験でした。ここ1つの興味深い疑問が生じます。それは、ワシントンの外交エリートがリベラルではなく「リアリスト」だったならば、冷戦後のアメリカの重要な対外政策やそれに影響された事象は、どのように変わっていただろうか、ということです。 ヨーロッパにおける平和 第1に、ヨーロッパ全体は、今より、はるかに平和だったでしょう。これは忘れられがちですが、冷戦後、ロシアとヨーロッパ諸国は「平和のためのパートナーシップ」により協調的に
https://anond.hatelabo.jp/20221218122959 https://anond.hatelabo.jp/20221220124048 もうこういうの飽きた 百歩譲ってこれを名前出してボログで書いてるなららともかくこんなんノーリスクで書ける増田で書いてるやつなんてただの釣りだろ 本人も「オー釣れた釣れた」としか思ってないよ絶対に。批判するだけ島間の無駄ら。 最近はもうこういう記事を書くやつじゃなくて反応する側が悪いと思うようになってきた 相手したらこう言われて元凶にされるし、相手しなかったら「沈黙は賛同」扱いにされるので、まあ何というか無敵論法ですねこれ なにいってんだおまえ。 他人に対して「スルースキルがたりない」って言ったことない奴だけが言う資格ある。 お前らだけはこれを言う資格ない
「スポーツは人格形成に役立つ」と言われるが、本当なのだろうか。名桜大学の大峰光博准教授は「部活に入る大学生の半数が相手への侮辱やブーイングを許容するという研究結果がある。スポーツは社会性を涵養するような上等なものではない」という――。 部活動は強制加入されるものではない 2022年11月、中学校の運動部活動に入部している生徒の割合が、37の道県で過去最低になったとするNHKの調査が発表されました。全国の平均は59.6%であり、最も低かったのは50.7%の奈良県、次いで51%の長野県でした。部活動への強制加入を見直した学校が増えていることが影響していると考えられますが、そもそも学習指導要領で「生徒の自主的、自発的な参加により行われる」と明記されている部活動は、強制加入されるものではありません。 現在、公立中学校において部活動の地域移行が進められており、部活動の意義が問われています。 日本の中
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