ソニー「Xperia」躍進の秘密と二極化が進むスマートフォンの裏事情｜@DIME アットダイム
■連載／法林岳之・石川 温・石野純也・房野麻子のスマホ会議 スマートフォン業界の最前線で取材する4人による、業界の裏側までわかる「スマホトーク」。今回は2021年度上半期の国内携帯電話端末出荷台数で、Androidスマートフォンとして1位になったXperiaを中心に、2021年のスマートフォンを振り返っていきます。 ※新型コロナウイルス感染拡大対策を行っております 2021年大躍進のソニー！ “ロー”と“ハイ”クラスを極めながらも課題は残る？ 房野氏：2021年度上半期の国内携帯電話端末出荷台数で、AndroidスマートフォンとしてはXperiaが1位になりました。2021年はXperiaが何かと話題を振りまいてくれた年でもありましたね。 房野氏 石野氏：Xperiaが大きく出荷台数を伸ばしたのは、「Xperia Ace II」が大ヒットしたおかげですね。 「Xperia Ace II」
【スマートライフ×リアルライフ】デジタル化への貢献が「新しい当たり前」 電子メールアドレスを表記、ＩＤとしての名刺を作ろう（1/2ページ）
「これから世の中のデジタル化が進む」。夕刊フジにデジタル関連の記事を書き始めた四半世紀前にも同じようなことを述べていたような気がするが、これからの四半世紀は確実にデジタルの世の中になる。 デジタルな世の中で自分自身を守ることは大切だ。自分はもう老い先短いから関係ないと、かたくなにテクノロジーを拒む人もいる。だが、自分はそれでよくても周りが困る。結果的に、他者に迷惑をかけてしまうのだ。それではいけない。確信犯としての老害になってしまう。 これはパソコンやスマホのウイルス対策でもいえることだ。たいしたデータは入っていないから何があっても大丈夫と、対策をおろそかにした結果、ウイルスにやられて被害を周辺にばらまいてしまう。会社員時代は留意していたことを、引退したら忘れてしまうようではいけない。 これはコロナというリアルのウイルスと同様だ。一人一人が十二分にセキュリティー対策をして、多くのデータをデ
漁業テクノロジー（岩手県滝沢市）遠隔で自在に船操作 生体群制御で魚を誘導
生体群制御の技術開発が進む炎重工の研究所＝２０２１年１２月、岩手県滝沢市 海上を進むマリンドローン（炎重工提供）＝２０２０年４月、岩手県大船渡市 「食料生産を自動化したい」と展望する古沢さん＝２０２１年１２月、岩手県滝沢市 水揚げも、漁師も減少傾向にある水産業。閉塞（へいそく）状況をアイデアとテクノロジーで打破しようという挑戦が東北で動きだした。先陣を切るのは岩手県滝沢市の製造業・炎（ほむら）重工（古沢洋将代表取締役、従業員十人）。船舶ロボット「マリンドローン」と魚などを誘導する「生体群制御」で、人手やコストを抑え環境負荷も少ない次代の水産業を導く。技術で大漁を呼び、地域も潤う。そんな夢が実現するかもしれない。 離れた所から、自在に操ることができる船がほしい。そんな願いを形にしたのがマリンドローンだ。 独自の制御システムと衛星利用測位システム（ＧＰＳ）により自律航行し、遠隔操作も可能だ。入
社会課題をテクノロジーで解決する! 全社を挙げて取り組むLIFULLの挑戦 (2021年12月27日) - エキサイトニュース
●なぜ、アジェンダ化が必要なのか 不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」の運営などで知られるLIFULL。同社は2020年10月に発表した中期経営計画にて、自社を「ソーシャル・エンタープライズ（社会的企業）」に位置付けた。 ソーシャル・エンタープライズとは、社会課題の解決と事業の成長を両立する企業を指す。LIFULLはこれまでも事業を通じて社会課題の解決に取り組んできたが、中期経営計画で改めて方向性を強調したかたちだ。 では、LIFULLは具体的にどんな社会課題に、どのように取り組んでいくのか。同社の展望を知る上で重要になるのが「LIFULLアジェンダ」の存在である。LIFULLアジェンダの運用を取り仕切るLIFULL クリエイティブ本部 未来デザイン推進室の木村紗希氏、実行においてテクノロジー面を統括するCTOの長沢翼氏に、その取り組みについてお話を伺った。 ○なぜ、アジェ
テスラ、走行中にゲームをプレイできる機能を無効化へ--NHTSAの調査受け
Teslaの車内でビデオゲームをプレイできる機能は高い人気を集めている。しかし、走行中にドライバーが車内のインフォテインメント画面でゲームをプレイできる機能について、米運輸省道路交通安全局（NHTSA）が調査を開始している。「Passenger Play」機能を搭載する「Model S」「Model X」「Model 3」「Model Y」約58万台が対象となっている。 Reutersは米国時間12月23日、Teslaが車両に搭載するタッチスクリーンでビデオゲームができる機能について、走行中にプレイできないよう変更することを決定したと報じた。NHTSAが明らかにしたという。この機能は、ドライバーの注意をそらし、衝突事故のリスクを高める恐れがあるとNHTSAは指摘していた。 Teslaは、新しいソフトウェアアップデートでこの機能をロックし、駐車時のみゲームを利用できるようにするとNHTSAに
平均額は2億5875万円！高騰するランサムウェアの身代金｜@DIME アットダイム
クラウドベースのエンドポイント保護とクラウドワークロード保護の業界リーダーであるクラウドストライクはこのほど、独立調査会社 Vanson Bourneが実施した2021年度版 「CrowdStrikeグローバルセキュリティ意識調査」を発表した。 本調査は2021年9月から11月にかけて、米国、英国、フランス、ドイツ、スペイン、イタリア、オランダ、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、インド、日本、シンガポール、オーストラリアの主要業界に従事するIT関連部門の意思決定者とITセキュリティ担当者2,200人を対象に実施した。 今年は二重脅迫を含めたランサムウェア被害のさらなる激化、ソフトウェア・サプライチェーン攻撃のまん延と対応の必要性、またコロナ禍によるリモートワーク体制に起因するインシデントの増加が明らかになった。 ランサムウェアの身代金は昨年の約2倍、二重脅迫も横行 調査結果では、2020年
際立って活況を呈すテクノロジー関連のM&A―今後も成長を維持するために
世界のM&A市場は活況を呈し、2020年の第4四半期だけで総額1兆米ドル以上の取引が行われました。その勢いは止まらず雪だるま式に増えていき、ロイター通信によると2021年第1四半期には1.3兆米ドルに達しました。これらのディールはどこで行われていたのでしょうか。モルガンスタンレーの調査によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック以降に発表されたディールの5分の1以上（22％）がテクノロジー業界に関連したものであり、これは同業界が過去に占めていた割合の2倍にあたります。 このことから、テクノロジー業界のM&Aはパンデミック後も勢いを保ち、衰える気配は見られないと言えるでしょう。実際に、民間調査会社のVerdictは、2020年第4四半期のテクノロジー業界のM&A取引額は世界全体で2,433億7,000万米ドルに達し、過去4四半期の平均値を107%上回ったと推定していま
歩いてクリーンな電力を作り出す タイル「Pavegen」を紹介 | Webマガジン「AXIS」 | デザインのWebメディア
日本でも、マイレージアプリ「Miles」や「アルコイン」など、歩行でお小遣い稼ぎをするアプリの流行や情報銀行の解禁といった、自分の行動データが収益につながる仕組みが少しずつ浸透しはじめている。 こうしたなか、英ロンドンに拠点を置くPavegenは、同社が開発したタイルのうえを歩行者が歩くことで、クリーンなオフグリッドの電力を作り出す技術を開発している。 人びとがタイルを踏みしめるたびに、2～5ジュールの発電ができるそうで、データ解析や報酬も得られるという。私たちの日常の一歩一歩が、より持続可能な社会を構築するために役立つのである。 タイルには幅広いオプションがあり、さまざまなプロジェクト向けにオリジナルの設計も可能。すでに36か国で導入実績があり、スマートシティや交通ハブ、ショッピングモール、教育機関、企業のイベントなどに使われているという。 たとえば、スマートシティでは、人が通過するとこ
レノボのデビット・ベネット社長が予測する2022年のテクノロジートレンド｜@DIME アットダイム
レノボ「2022年テクノロジートレンド予測」 レノボは、毎年恒例の翌年のテクノロジートレンド予測を発表した。2022年およびさらにその先のテクロノジートレンドについて、同社社長のデビット・ベネット氏は以下の10個の予測を立てている。 「テレワークと出社を併用したハイブリッド型勤務体制への移行が加速していく中で、2022年は人々のインタラクションを向上させる新しいデバイスのフォームファクタやITサービス、セキュリティサービスといったテクノロジーが幅広く提供されていくと考えられます。 また、よりよい社会を実現するためのテクノロジーにますます重きが置かれるようになるでしょう。具体的には以下のようなテクノロジートレンドが進むと予測します。」(デビット・ベネット) 予測１「どこからでも仕事ができる」が職場の新定義になる 予測２パスワードに変わる技術が普及する 予測３サステナブル社会のための「テック・
さらなる危機に直面したFacebook/Metaの2021年
9月、Facebook（現Meta）の安全性担当グローバル責任者のAntigone Davis氏は、同社の写真共有アプリ「Instagram」が10代の若者のメンタルヘルスに悪影響を及ぼしているという懸念への対応に追われた。 米The Wall Street Journal（WSJ）に、FacebookはInstagramが10代の少女にとって「有害」であり、少女たちの体型コンプレックスや自殺願望をあおっていることを認識していたという記事が掲載されると、米議会は公聴会を開いてDavis氏を召喚した。この記事は、Facebookの元プロダクトマネージャーで内部告発者のFrances Haugen氏が持ち込んだ内部調査資料をもとにWSJが連載した記事の1つだ。 公聴会に出席したDavis氏は居並ぶ議員たちに向かい、この内部調査は「爆弾」と呼ぶようなものではなく、因果関係を調べることを目的とした
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
「遠隔運転」でモビリティ革命目指す独企業Vayが100億円調達 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ベルリンを拠点とする「遠隔運転」のスタートアップのVayは12月14日、2年間のテスト期間を経て、シリーズBラウンドで9500万ドル（約108億円）を調達したことを発表した。同社は、2022年初頭にドイツのハンブルグで遠隔操作による車両の運行を開始し、その後、米国でも自動車を玄関先まで届けるカーシェアリングサービスを開始する予定だ。 Vayの共同創業者でCEOのトーマス・フォン・デルオーエ（Thomas von der Ohe）は、遠隔で運転操作を行う「テレドライバー」と360度カメラを搭載した車を使うことで、自律走行技術を徐々に導入するための収益とデータを得ることができると述べている。 かつて、アマゾン傘下のロボットタクシーのスタートアップZooxで働いていたデルオーエは、少数のリモートのドライバーが運転操作を行うVayのサービスがウーバーのような配車サービスを凌駕するものになると主張し
自動運転技術の安全性向上ソリューションを開発するEdge Case Researchに出資。日本市場への展開を支援：時事ドットコム
データ提供 自動運転技術の安全性向上ソリューションを開発するEdge Case Researchに出資。日本市場への展開を支援 ［株式会社Monozukuri Ventures］ 自動運転技術の安全性を評価し、より安全な自動運転の実現・普及を促進する企業に出資 ハードウェア・スタートアップ特化型VCファンドを運営する株式会社Monozukuri Ventures（本社：京都市及び米国ニューヨーク市、CEO：牧野成将）は、Edge Case Research（本社：米国ペンシルベニア州、CEO: Michael Wagner）への出資を実施しました。 Edge Case Researchは、2013年に設立したカーネギーメロン大学発のスタートアップです。自動運転技術の開発者向けの安全性シミュレーションシステム「Hologram」と、自動運転のリスク分析システム「nLoop」を開発しています。
ぼたん雪、自動運転バスのセンサーにどう影響？北海道で検証
出典：BOLDLYプレスリリースソフトバンク子会社のBOLDLY株式会社（本社：東京都港区／代表取締役社⻑兼CEO：佐治友基）はこのほど、雪や氷点下の環境でハンドルがない自動運転バスの冬季運行を行うことを発表した。 冬季運行は北海道上士幌町（かみしほろちょう）で12月15～19日に実施。ぼたん雪などの降雪が自動運転バスのセンサーに与える影響や、氷点下の環境における車両の走破性および路面凍結への対策の有効性などを確認するという。 ■仏NAVYAの「ARMA」を使用今回使用する自動運転バスは仏NAVYAが開発した「NAVYA ARMA」。この車両を使った上士幌町での実証実験は2017年から3回行われている。2019年10月には「生涯活躍のまち上士幌MaaSプロジェクト」において商品配送も試した。 今回の運行では、上士幌町内のシェアオフィスやホテル、道の駅、交通ターミナルなどを拠点にした6カ所の
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ENEOSHD、「風頼み」の巨額買収 外山尚之、鈴木大祐 - 日本経済新聞
レノボ2022年テクノロジートレンド予測-Next Realityはどのように実現されるのか-：時事ドットコム
ACALL、テクノロジー企業成長率ランキング「2021年 日本テクノロジー Fast 50」で14位を受賞：イザ！