中 尚子 日経ビジネス記者 日本経済新聞入社後、証券部で食品やガラス、タイヤ、日用品などを担当。財務や法務、株式市場について取材してきた。2013年4月から日経ビジネス記者に。 この著者の記事を見る
小さな女の子に「将来どんな仕事に就きたいの?」と尋ねた時に、「お嫁さん」という答えが返ってくるのは、決して珍しくないだろう。ここでは、「お嫁さんは仕事じゃないよ」と指摘するのがパターンだろうが、「お嫁さん」を、家事などの「家庭内労働」を主に行う「職業人」として捉えると、多少見方が変わるかもしれない。米国のデータを見る限り、家庭内労働(以降、単純化のために家事と呼ぶ)は対GDP(国内総生産)36%(2010年)という付加価値を生む、巨大産業だ。 衰退している「家事」という産業 そして、この家事という巨大産業が、衰退の傾向を示している。図1は、米国のデータを使って、家事と、サービス業の「拡大」総消費における付加価値の割合をプロットしたものだ。ここでいう「拡大」総消費とは、国民所得勘定のデータに表れる総消費に、データに表れない家事の付加価値分を足したものである。赤い実線が家事、青い実線がサービス
昨年、NTTドコモがアップルのiPhoneを取り扱うようになり、さらに今年はソフトバンクモバイルがソニーのXperiaを投入するなど、今はキャリア間の端末ラインナップの差はなくなりつつある。 「人気機種を使いたいから別のキャリアにMNPをする」というのは昔の話であり、いまではキャリアを変えることなく、機種変更で人気機種を手にできる時代になったと言える。 料金プランにおいても、今年、NTTドコモが「カケホーダイ」として、月額2700円でNTTドコモユーザー宛だけでなく、他の携帯電話会社や固定電話宛であっても定額の範囲内に収まるプランを始めたが、すぐにソフトバンクが「スマ放題」、KDDIが「カケホとデジラ」を対抗策としてぶつけてきたことで、「3社横並び」の感が強くなった。 結果、「どのキャリアを選んでも同じ」という認識がユーザーに広まりつつある。 しかし、そんなキャリアの「同質化」が進む中、何
矢野:そうですか。 店舗の中で、居場所と体の動きを検知できるセンサを従業員が身に着けて、来店したお客様にも買い物の間だけ身に着けてもらい、毎秒20回ずつひたすらデータを取り続けるわけですが、それを解析した人工知能コンピュータがすごく意外な影響要因をはじき出した。 店内のいくつかの「ある特定の場所」に従業員が「いる」だけで顧客単価が向上するというんですね。そこでの滞在時間を1.7倍にしただけで顧客単価が15%も増えたとか。でもそれがどういう理由なのか言葉ではうまく説明できない。これは、具体的にはどういうことをコンピュータでやっているんですか。 矢野:ごく単純に言うと、1人のお客さんがいくらお金を使うかという売り上げというマクロな量に対して、影響を与えるかもしれない要因はものすごくたくさんあります。そのたくさんの要因の中で、影響がありそうな候補を何千個、何万個と自動で作り出し、かつそれらを絞り
ストレス時代を生きる現代人に有効な成分としてGABAが注目されている。最初は血圧降下作用で脚光を浴びるようになったGABA成分。その後の研究で様々な機能性が明らかになってきている。なかでもストレス軽減作用は、現代人にとって待望の効用といえる。 摂取しても脳内には入らないといわれるGABA。脳には吸収されないとしても、脳内を巡る血管には入っていくことができる。そこで、血管壁にあるGABA受容体が、血管を拡張させて血流をよくするといった働きを、脳の血管でもしていると考えられる。 そのような従来の機能性成分のメカニズムに対して、新しい説を唱えるのが、浜松医大の高田明和名誉教授。生理学、血液学、脳科学を専門に研究し、ストレス対策にも詳しい高田氏に聞いた。(聞き手はビジネス局企画編集部 阪田英也) ドーパミンや、うまみ調味料でおなじみのアミノ酸であるグルタミン酸が、興奮性の神経伝達物質として働くのに
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