日本航空(JAL)が2017年11月に稼働させたクラウドベースの旅客系基幹システム。稼働から1年が経過し、その威力が明らかになってきた。 JALは予約や発券などの機能を担う旅客系基幹システムについて、1967年から米IBM製のメインフレームで50年間稼働させてきた「JALCOM」を、2017年11月からスペインのアマデウスITグループ(Amadeus IT Group)が提供する旅客系クラウドサービス「Altea(アルテア)」にリプレースした。JALは新システムに、800億円と7年を費やした。 「切り替えによる増収効果は、2018年4~9月の半年間で国際線が最大90億円、国内線が同40億円、合計で同130億円に上る。国際線の座席利用率は過去最高で単価も6.2%上昇した。新システムの導入効果もこれらに大いに寄与した」――。2018年10月31日の2018年4~9月期決算会見で、JALの斉藤典