仏パリのレストランで、ソーシャル・ネットワーク・サービスに写真を投稿するため、スマートフォンで料理を撮影する男性(2012年7月19日撮影、資料写真)。 【AFP=時事】小粋なフレンチレストランで料理の写真を撮影すると、シェフが激怒してキッチンから飛び出してくるかも知れません──。 食文化に熱心なアジア人、人気の「レストラン紹介ブログ」はビジネスにも ソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)にアップするため、客がスマートフォンで料理の写真を撮ることに、ミシュランガイド(Michelin Guide)に名を連ねる店のシェフたちは、いい加減うんざりしているようだ。このような料理の写真を撮影してSNSに投稿する行為は「フード・ポルノ」と呼ばれている。 フード・ブロガーはもとより、シェフの中にも無料の宣伝になるとして写真撮影を擁護する声も聞かれるが、最近では度が過ぎているという意見が多数派
「ほんの少しでも口から食べたい」「もう一度、口から食べたい」。胃に管で直接栄養を送る「胃ろう」に疑問の声が高まっている。年齢や疾患によって食べる機能には差があるが、再び口から食べるようにしたり、胃ろうにせずに済んだりする取り組みが注目されている。(佐藤好美) 東京都小金井市にある「日本歯科大学口腔(こうくう)リハビリテーション多摩クリニック」は一昨年10月に開設された。歯科医で院長の菊谷武・日本歯科大教授らは「口から食べる」治療を外来と訪問で行う。患者は開設後1年で約1500人に上った。 診察ではまず、患者の「かむ」「飲み込む」機能を評価する。そのうえで食べ物について、どんな形状が適切か▽どの程度の栄養が必要か▽どんな姿勢で食べさせるか−などをアドバイスする。1人暮らしの患者には機能以外の要素も考慮する。「スーパーで魚の煮付けを買うなら、ムツなど脂ののった魚が食べやすい。生活に合う食品
日本人はなぜこんなにiPhoneが好きなのか ユーザーのITリテラシーが低いから? J-CASTニュース 1月19日(日)10時0分配信 日本人は、米アップルの「アイフォーン(iPhone)」が大好きなようだ。世界的には、米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載したスマートフォン(スマホ)のシェアが上回るが、日本は唯一ともいえる「例外」となっている。 毎年、新モデルが発売されれば徹夜組が行列を作り、メディアは大々的に報じるなど注目度の高さは変わらない。国産メーカーが太刀打ちできないほどの「iPhone大国」となった背景には何があるのか。 ■携帯各社が「端末料金実質ゼロ円」といった優遇策をとったのも原因 調査会社カンター・ジャパンが2014年1月15日に発表した2013年9〜11月のスマホ販売シェア調査結果によると、日本はiPhoneが69.1%と、アンドロイド端末の30%を圧倒し
RSウイルス流行の兆し、患者数3週連続増−東京や大阪などで感染拡大 医療介護CBニュース 9月24日(火)14時10分配信 東京や大阪などの都市部を中心に、冬季に流行するRSウイルスの感染が拡大している。国立感染症研究所感染症疫学センターのまとめでは、9月9日―15日の週のRSウイルス患者報告数(小児科定点医療機関約3000か所)は、3週連続で増加し、調査を開始した2003年以降の同期比で2番目に多い3469人となった。前週に比べて患者が約4割増えた大阪府は「今後の推移に注意が必要」として警戒を強めている。 RSウイルスは、呼吸器感染症の1つで、感染から2-8日後に上気道炎、気管支炎、細気管支炎、肺炎などの症状が現れる。患者のほとんどは軽症で済むが、小児を中心に呼吸困難や細気管支炎、肺炎など重症化するケースもある。特に早産児や心肺系に基礎疾患のある乳幼児は重症化するリスクが高いという。
厚生労働省は10日、2012年度の医療費動向調査結果を発表した。医療保険と公費から支払われた概算医療費は、前年度比1.7%増の38兆4000億円となり、10年連続で過去最高を更新した。平均在院日数の減少で伸び率は前年度から縮まったものの、高齢化の進展と医療技術の高度化が全体を押し上げた。
2型糖尿病のインスリン未投与患者の約7割が投与に抵抗感を持つ一方、インスリン投与患者の約9割が血糖コントロールの改善を実感していることが「健康日本21推進フォーラム」と製薬会社「サノフィ」が行った調査で明らかになった。 調査は、3月22〜28日に2型糖尿病患者で現在インスリン投与を行っている男女400人とその家族350人、インスリン投与を勧められたが行っていない男女150人とその家族100人を対象にインターネットで実施。インスリン未投与の患者に「インスリン投与への抵抗」について聞いたところ、「抵抗がある」という回答が46.7%、「やや抵抗がある」(27.3%)と合わせると74.0%の人が抵抗を感じていることが分かった。 一方、インスリン投与を行っている患者に、投与後の血糖コントロール変化について聞いたところ、「よくなった」(40.3%)と「ややよくなった」(46.3%)を合わせ86.6
【月舘彩子、沢伸也】患者紹介ビジネスを手がける大阪市の業者が鍼灸(しんきゅう)院に患者を集め、医師の診療を受けさせていたことが分かった。患者の居住場所以外で診ても、訪問診療として診療報酬を請求することはできないが、医師は自宅で診たように装って不正請求した疑いが強い。厚生労働省は調査する方針だ。 【写真】紹介業者と鍼灸院の契約書。「医師を紹介することを目的とする」と書いてある(画像の一部を修整しています) この紹介業者は大阪市中央区の医療コンサルタント会社。近畿で350以上の鍼灸院や医師約50人と契約を結んでおり、「鍼灸院に患者を集める業者は全国にある」と話している。 同社の契約書などによると、患者約5人を同じ時間帯に鍼灸院に集め、医師がそこへ来て次々と診る。医師は診療報酬の2割を紹介料として業者に支払う。 厚労省の通知では、医師が訪問診療として診療報酬を請求できるのは自宅や施設など患
窓のブラインドやカーテンに付いたひもが子供の首にかかり、窒息する事故が相次いでおり、昨年には男児が死亡していたことが、日本小児科学会の調べで分かった。 東京都は9月に、事故の実態を把握する調査を実施し、事故防止対策の検討を始める。 日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会によると、事故があったのは昨年11月。生後6か月の男児が自宅でブラインドのひもが首にかかった状態で見つかり、死亡した。そばのベッドで寝ていてベッドから落ちた際、ひもがかかったとみられる。ブラインドのひもによる死亡事故が明らかになったのは初めてという。 同委員会によると、昨年7月にも、1歳の男児が自宅の居間で、カーテンの留めひもに首がかかり、窒息する事故が起き、約1か月入院した。ほかにも、ロールカーテンのひもで首が絞まり病院へ搬送した事故などが起きている。
日本人間ドック学会は22日に記者会見を開き、昨年の人間ドック受診状況の調査結果を発表した。それによると、すべての項目で異常が見られなかった人の割合は全体の7.2%(前年比0.6ポイント減)と、1984年に集計を開始して以降で最低を更新した。受診者の高齢化や判定基準値の厳格化などが要因とみられる。 同学会と日本病院会が指定する人間ドック健診施設機能評価認定施設などのうち、686施設にアンケート調査を行ったところ、生活習慣病関連の各検査項目で経過措置や二次精査が必要と判定された人の割合は、肥満が29.3%(前年比1.7ポイント増)、高コレステロールが31.5%(同1.7ポイント増)、高中性脂肪が15.9%(同1.6ポイント増)、高血圧が21.9%(同0.9ポイント増)とそれぞれ増加。一方、耐糖能異常が22.8%(同0.4ポイント減)、肝機能異常が32.4%(同0.9ポイント減)と減少した。
イオンスーパーセンター出店予定地(手前点線内)から被災した海沿いの中心市街地までわずか約1キロだ=岩手県陸前高田市で2013年8月、本社機「希望」から久保玲撮影 ◇「被災地で一からまちを作る」 流通最大手イオンが来年、東日本大震災で壊滅的な被害に遭った岩手県陸前高田、釜石両市の中心部に相次ぎ出店する。大型店舗を都市部の郊外に展開し、中心市街地を空洞化させたと指摘されてきたが、「被災地で一からまちを作る」(村上教行(のりゆき)・イオン専務執行役東北代表)と新たな方向性を打ち出した。都市部で出店余地がなくなる中、巨大流通資本が人口減少社会での生き残りをかけ、被災地で「実験」を始める。 【大船渡では…】大手小売りに学び対抗へ 「シャッター通り」再現に終わらせないために 陸前高田市では「イオンスーパーセンター」が来春、水田の一角に開店する。1キロ先の海辺の中心市街地は津波で更地となっている。出
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