『年収は「住むところ」で決まる』 プログラマーが多い街にはヨガ教室が多い - HONZ
中国から“ものづくり”を取り戻せ。こんなスローガンが聞かれるのは、かつてのものづくり大国・日本だけではない。リーバイスのようなアメリカン・スピリッツを象徴する企業までもが製造拠点の全てを海外に移し、失業率が高止まりするアメリカでも“製造業保護活動家”たちが製造業の復権を強く訴えているようだ。しかし、カリフォルニア大学バークレー校教授で経済学者の著者エンリコ・モレッティは、彼らの主張は多くの誤りに基づいていると指摘する。 そもそも、アメリカの製造業は長年のあいだ拡大を続けており、2009年時点の生産高は中国とほぼ同じである（日本の約2倍）。1970年代からの生産高増加と反比例して製造業関連従事者が減少したのは、生産性が飛躍的に向上したから。ジェネラル・モーターズ従業員１人当たり年間生産台数は、1950年代に約7台だったものが、現在では約28台にまで増えているという。この生産性の向上は、エンジ
『地方消滅 東京一極集中が招く人口急減』 未来は変えられるか？ - HONZ
5年ほど前、通っていた小学校が廃校になった。私が通っていた20数年前にも全校生徒数は70名弱だったというのに、30代となった同世代のうち今も地元にとどまり子どもを育てているのは数名だというのだから、当然ともいえる結果だ。小学校の次は何がなくなるだろうか。パンチパーマのオヤジがやっていた床屋だろうか、帰り道に寄っていた駄菓子屋だろうか。30年後には街そのものがなくなっても不思議ではない、帰省するたびにそんな思いが強くなっていた。 人であふれる東京で暮らしていると想像し難いが、似た状況に陥っている日本の自治体は少なくない。著者らが全国の人口データを分析した結果、「消滅可能性都市」とされた自治体は全自治体の半数にも及ぶ896である（消滅可能性都市の定義は、2010年を基準として2040年までに20～39歳女性が5割以下に減少する自治体）。消滅可能性都市のリストは本書の巻末にも収録されており、日本
『異端の統計学 ベイズ』 "信念"を数字に - HONZ
本書は、「ベイズ統計」の歴史について述べた本だ。「ベイズの法則」は、迷惑メールの振り分けや商品のおすすめ表示などの様々な分野に応用されている手法である。本書はそれを、このように説明する。 ベイズの法則は、一見ごく単純な定理だ。 いわく、「何かに関する最初の考えを、新たに得られた客観的情報に基づいて更新すると、それまでとは異なった、より質の高い意見が得られる」 この定理を支持する人からすれば、これは「経験から学ぶ」ということをエレガントに表現したものに他ならない。 この法則がキリスト教長老派のベイズ牧師によって発見されたのは古く、1740年代である。ヒュームの懐疑主義が神のデザインに疑義を申し立てた時代に発見された、起きた結果から原因を推測する手法であった。以来現在に至るまで、この法則は数奇な遍歴をたどる。本書の原題は“TheTheory That Would Not Die”、200年の不
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