織田信長 ぼちぼち、元気にやっています。少し薬にも慣れた...んかなぁ。相変わらず食べられないけど。朝、指がこわばって文字なんて入力できなかったけど、それはほぼなくなった。関節もどこも痛くない。薬効いてきたんやろな。 で、ブログを書こうと言う気がまた起きてきた。 …
織田信長 ぼちぼち、元気にやっています。少し薬にも慣れた...んかなぁ。相変わらず食べられないけど。朝、指がこわばって文字なんて入力できなかったけど、それはほぼなくなった。関節もどこも痛くない。薬効いてきたんやろな。 で、ブログを書こうと言う気がまた起きてきた。 …
30を超えて、ようやっとなぜおっさんが水商売の店に飲みに行くのかわかるようになってきた。 ここで言っている水商売ってのは、仲間同士でワイワイと2軒目に行くキャバのことじゃないぞ。 仕事終わって、一人でしっぽりと行く、地元のスナックとか、パブの事だ。 店で一番若い子がアラフォーくらいの店な。 地元のおっさんなんかが入り浸っている、冴えない店だ。 20代のお前は、こんな店の存在理由がわからないだろう。 なんでババアの顔見ながらまずい酒飲まなきゃいけないんだ、って思っているだろう。 俺もそう思っていた。 でもな、お前も40になった時、多分あの店のカウンターで、真露飲みながらカラオケ歌ってるぜ・・・。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20代のうちはさ、給料も全部小遣いだし、地元や大学からの友達もいるし、会社の同期とも仲良しだし・・・ 女と飲みに行くのは容易かったよ、俺だって。
自動的に移動しない場合はをクリックしてください。
文部科学省は17日、早期に警察に通報すべきいじめの具体例をまとめ、都道府県と政令市の教育委員会などに通知したと発表した。 大津市でいじめを受けた中学2年の男子生徒が自殺したことを受け、同省では学校と警察との連携強化を求めていたが、いじめと犯罪行為との線引きをめぐり、学校現場に戸惑いが広がっていたため、具体例を示して早期の対応を促した。 通知では、いじめの中に「犯罪行為として取り扱われるべき事案が含まれる」と明記。具体例として、「殴る蹴る」が刑法上の暴行罪にあたるとしているほか、「断れば危害を加えると脅し、汚物を口に入れさせる」(強要罪)、「自転車を故意に破損させる」(器物損壊罪)などと示した。 子どもの間で目立つインターネットによるいじめについても詳しく解説。「学校に来たら危害を加えると脅すメールを送る」(脅迫罪)、「サイトに実名を挙げ、『万引きをしていた』『気持ち悪い』『うざい』などと悪
米国で人気の総合格闘技の試合を撮影した映像作品を無断でインターネットサイトの「ニコニコ動画」に投稿され損害を受けたとして、制作会社が千葉市の男性に損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁(大須賀滋裁判長)は17日、著作権侵害を認め、請求通り1000万円の支払いを命じた。 判決によると、男性は米国の会社が総合格闘技「アルティメット・ファイティング・チャンピオンシップ」の試合模様をまとめた映像作品を投稿。2010年9月~11年1月、このうち3作品が計約3万4000回再生された。 原告側は、日本の会社と有料配信の契約を結んでおり、この契約内容を基にした全体の被害額は6000万円を超えると主張。その一部を裁判で請求した。男性側は84回にわたる投稿や、削除の申し立てにも応じなかったことを認めていた。 投稿動画による著作権侵害をめぐる訴訟では、侵害を認識しながら削除しなかった別のサイト運営会社に賠償を命
「囲み(取材)、止めましょう」。第二次世界大戦中の慰安婦制度をめぐる発言について批判を浴びる日本維新の会共同代表の橋下徹大阪市長は17日夜、一人の記者から政党代表としての言葉の使い方について苦言を呈され、「揚げ足をとるのではなく、文脈から報道するのが皆さんの役割」と興奮気味に反論。怒りは収まらず、平日ほぼ毎日行ってきた登退庁時の「囲み取材」対応を打ち切ることを宣言した。 橋下氏は13日、慰安婦制度について「日本国軍だけでなく、世界各国の軍にそういう制度があったのは厳然たる事実。慰安婦制度が必要だということは誰にだって分かる」などと発言。この日夜、市役所で記者団の囲み取材に応じた際、改めて発言の真意について「正確には『世界各国はそういうものを必要としていた。でもそれは絶対にダメ。許されない』と言いたかった」と説明した。 記者の一人が「必要じゃなくても選択の範囲でやることがある」「(必要という
自民党が、歴史教科書の一部になお根強くみられる偏向記述の是正策を打ち出した。教育制度を抜本的に見直す改革案もまとめた。 民主党政権で流れが止まった教育改革を具体的に前に進める自民党の取り組みを評価したい。特に教科書における正確な歴史記述は、教育の信頼を確保する大前提だ。早期実現を求めたい。 自民党教育再生実行本部の「教科書検定の在り方特別部会」(主査・萩生田光一総裁特別補佐)は、夏の参院選の総合政策集「Jファイル」に「確定した事実以外は本文に記述しない」と明記する方針を決めた。 現行の教科書検定では、南京事件の犠牲者数などについて、事実関係が曖昧でも出所や出典を示せば合格している。中国側が主張する誇大で信憑(しんぴょう)性に乏しい「30万人説」がいまなお教科書に載り、独り歩きする状況は正されなければならない。方針が施策に反映されれば、こうした偏向記述は困難となるだろう。 中国や韓国などアジ
日本維新の会共同代表の橋下徹大阪市長は17日、いわゆる従軍慰安婦問題について「当時は必要だった」と発言した問題を巡り、発言を報じたメディアに対して「大誤報をやられた」と批判した。 一連の発言の真意を確認しようとする記者団に、「一言一句確認しろというなら、(取材対応を)やめます」と言い、今後は市役所への登退庁時などに立ち止まって質問に答える「ぶら下がり取材」を取りやめる考えを示した。 橋下氏は今月13日、「銃弾の飛び交う場で命かけて走っていく時に、猛者集団、精神的に高ぶる集団をやっぱりどこまで休息じゃないけど、そういうことをさせてあげようと思ったら、慰安婦制度、必要なのは分かるわけです」「当時は必要だった」などと発言。こうした言葉が国内外のメディアに広く取り上げられ、「女性を蔑視(べっし)している」などと批判が相次いでいた。 当時の慰安婦制度を「必要」とした発言部分について、橋下氏は17日、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く