2017年9月、糖尿病患者さんのための新しい血糖測定器 ”Freestyle Libre”、通称「リブレ」が日本でも保険適応となった。 「リブレ」は従来の常識をくつがえし、血液を採ることなく手軽に血糖測定ができる夢のようなデバイスだ。頻回の測定が気軽にできるだけでなく、測っていない時間の血糖もメモリに記録し、あとからグラフで振り返ることができる。患者さんにとって点の情報でしかなかった血糖値は、線の情報として「見える化」された。 この「見える化」、単に便利なだけでなく、それ自体に治療的な効果があることもわかってきた。値がよく見えることは、よく管理することにつながるということだ。 とはいえ、見えすぎることもまた問題をはらんでいる。自分の意思などおかまいなしに暴れる血糖値を目の当たりにし、恐怖を覚える患者さんは少なくない。それは他ならぬ自分の身体すら、制御できない恐怖である。 そう、この血糖値と

アメリカで、「インセル」と呼ばれる一部の「非モテ」が過激化し、テロ事件を起こして社会問題となっている。興味深いのは、そんな彼らのなかにはトランプ支持者が多いということ。彼らのコンプレックスに満ちたメンタルや、「インセル 」という集団の由来を注意深く探っていくと、トランプを生んだアメリカという国の一側面が浮かび上がってくる。 続発する非モテたちの犯罪 今年の4月、カナダ・トロントの路上で、レンタカーが通行人に突っ込み、10名を殺害して多くに重軽傷を負わせるという事件が起こった。死者の多くは女性だった。 この種の攻撃からは、どうしてもイスラム過激派によるテロを想起してしまうわけだが、犯人は25歳のアレック・ミナッシアンという白人男性で、イスラム教との接点はおろか前科すらない人間だった。 しかし驚くべきことに、彼はある種の過激思想によって突き動かされた、まごうことなきテロリストだったのである。問

ソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏が、みずからの半生を赤裸々に明かしながら、2時間以上にわたって語り続けた貴重な講演録。 前回は、孫氏が大学生時代に目にした1枚の写真で人生が大きく変わったという知られざるエピソードや、創業初期に大病を患ったことで「何のために働くのか」「何のために生きるのか」を考えざるをえなくなったという話などを紹介した。 今回はそんな孫氏が、数々の経営の修羅場をいかに生き延びてきたかが明かされる。いまや日本を代表する経営者となった孫氏が、ここまで赤裸々に過去を語るのは珍しい。その言葉を、皆さんはどう受け止めるだろうか――。 資産1兆円を手にするとどうなるか 病気から復活した孫氏を待ち受けていたのがインターネットの夜明け。 2000年直前、ドットコムバブルが到来し、ソフトバンクの株価は絶頂に達するのだが……。 ちょうどアメリカではヤフーが生まれたばかりでした。 まだ社

これがリアルな数字だ 日本人が絶滅する。SF映画に出てきそうなアオリが、現実になりうる日が来てしまった。アンケート調査で「20代男性のうち4割が童貞」だと発表したのだ。 日本人が人口を維持するためには、夫婦が2～3人以上の子どもを産まねばならない。生殖活動の主な担い手となる若い男性の4割が童貞という事実は、ゴシップ誌の笑いにとどまらない人口問題である。 しかし筆者がこの統計を40代以上の男性へ見せても、信じてもらえないことの方が多い。「どうせ適当な街頭調査でしょ？」「そんなバカな、若い男なんていくらでもがっくもんだよ」と。 しかしこの調査はコンドームを製造販売する相模ゴム工業が男女1万4千人と、この手の調査サンプル数としては異例の数を対象にしたものだ。コンドーム会社にとって男性の童貞率増加は売上低下へ直撃するからこそ、れっきとした重要かつ真面目なデータなのである。 そして事実、日本のコンド

国会審議拒否と働き方改革と 連休が終わり、やっと国会が動き出した。一部野党議員は、国会審議拒否によって18連休と、サラリーマンもうらやむほどの「休養」をとったが、皮肉にも国会では「働き方改革」の関連法案が話題になっている。 雇用といえば、筆者のような大学関係者には、今春の大卒就職率が98％と、3年連続最高になったのは喜ばしいニュースだった。 もっとも、これは想定内の話だ。アベノミクスについて評価はいろいろなされているが、筆者は肯定的である。そもそもマクロ経済政策では、1に雇用の確保、2に給与アップを達成することが重要である。実は、雇用の確保をすれば人手不足の状況が生まれるので、給料は自ずと上がってくる。この意味で、やはり一番に目指すべきは雇用増ということになる。 雇用は、失業率や就業者数等で測れるが、どちらをとっても、安倍政権の実績はいい。バブル崩壊以降では、最もいいといってもいいだろう。

地方国大・私大の経営を統合 少子化時代の大学運営について、文部科学省が「大改革案」を示した。 その内容は大胆で、2020年度から、各地方で大学をグループ化したうえで、新法人を作って、一体化した経営を行うというもの。しかもその枠組みは国公立・私立の垣根を超えるもので、一体経営によって各地域の個性をより強く打ち出すことで、大学経営の安定と学生への求心力を高める狙いがある。 少子化で各大学の経営体力が落ちるなか、地域の国公私立大をグループ経営にすることで乗り切るというものだが、この改革が成功する可能性はどれほどなのか。 この新法人は、表向きは「経営基盤を強化しグループの強みや特色を打ち出す」ために設立されるものである。グループ内の大学で共同教育課程を編成したり、施設・設備の相互利用や入試業務などの事務作業を共同化することで、各大学の得意分野に資金・人材を集中させることができるという理屈だ。 だが

頻発する空襲を経てもなお「空襲は怖くない。逃げずに火を消せ」と言い続けた日本政府（前回記事を参照）。この方針は、一挙に大規模となった東京大空襲の被害を目の当たりにしても、変更されなかった。 一度始まった政府方針は、簡単には修正されない。それでも、当時の政府方針に立ち向かおうとした議員がいた。その渾身の言葉に耳を傾けて、いま私たちはどう生きるべきか考える糧にしたい。 10万人が死亡しても「空襲を恐れるな」 1945年（昭和20年）3月10日の深夜0時08分、約300機のB29爆撃機が東京上空に飛来し、約2時間で33万発以上の焼夷弾を投下した。「東京大空襲」である。 現在の江東区・墨田区・台東区を中心に、千代田区や江戸川区も含む広範囲が焼け野原となった。一夜で10万人が死亡し、罹災家屋は27万戸にのぼった。 この大惨事を受けて、さすがの日本政府も「逃げずに火を消せ」の方針を変更するかと思いきや

2017年11月に同時刊行した講談社現代新書、井上寿一『戦争調査会 幻の政府文書を読み解く』と鴻上尚史『不死身の特攻兵　軍神はなぜ上官に反抗したか』。 多くの人に知られていない文書に光をあてた前著は7刷、後著は10刷と版を重ねています。10万部を突破した『不死身の特攻兵』では、「必ず死んでこい！」と命令されながら、9回生還した特攻兵に迫り、合理性を欠いた日本軍について考察しました。 敗戦へと突き進んでしまったのは何故だったのか。今回は、著者お二人が、太平洋戦争当時の日本のあり方や、歴史を語り継ぐ意義について対談しました。 日本人自らの手で戦争を検証する 鴻上：　井上先生が今回の著作のテーマに選んだ「戦争調査会」は、終戦間もない頃、幣原喜重郎首相の強い意向によって、日本が敗戦に至った理由を調査するために設置された機関なんですね。 井上：　ええ、東京裁判が連合国による戦争責任追及の場であったと

5つに分かれる日本の階級 橋本健二さんの『新・日本の階級社会』は格差が固定化し、貧困が深刻な問題になっていることを実証的に示した好著だ。 橋本健二氏は、現下日本の階級を、資本家階級、新中間階級、正規労働者、旧中間階級、アンダークラス（パート主婦を除く非正規労働者）の5つに分ける。 資本家階級は、大企業のオーナーや経営者だけでなく、従業員5人以上の零細企業経営者も含む254万人、就業人口の4・1％を占める。平均個人年収は604万円であるが、零細企業の社長を含むと平均はこんなところなのだろう。平均資産総額は4863万円、その内、金融資産は2312万円だ。 新中間階級は高学歴の事務職や技師が中心で、1285万人で就業人口の20・6％を占める。平均個人年収は499万円で、資産の平均額は2353万円だが、持ち家がその多くを占める。持ち家のない人の平均額は935万円だ。 正規労働者は、それほど高いスキ

何度も繰り返される差別問題。どのように向き合い、状況を変えればよいのか？ アフリカ人歌手と結婚し、黒人の側に立ち、差別も経験した、文化人類学者の鈴木裕之氏が「差別とは何か」を考察する。 「差別は悪い」は本当か 「差別」問題が世間を騒がせている。 トランプ発言、H&Mパーカー問題、ダウンタウン浜田のエディー・マーフィー・メイク問題、FIFAワールドカップのヘイトスピーチ問題……古くて新しい問題。人間社会の鬼門である。 差別は悪い――。本当だろうか。 新約聖書にある有名なエピソード。 人々が姦淫の罪を犯したひとりの女を捕らえ、律法に定められているとおり石で打ち殺すべきかと問いかけたとき、イエス・キリストが言った。 「あなたたちの中で罪を犯したことのない者が、まず、この女に石を投げなさい」（新共同訳） 結果はあきらかである。イエスと女本人を残し、すべての者が立ち去っていった。 罪の告発と、自分の

ハーバード大学に留学した日本人が語る米国教育論は参考になるのか？ シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日本人が語る米国教育論は何を見落としているか？ 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性 ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm）。 しかし、このような提言というのは、日本の教育政策に対して妥当性を持つので

今年に入り、大麻事件が続いている。そもそも大麻とは何か？　その歴史や規制の現状、乱用の実態などについて、依存症にくわしい筑波大学教授・原田隆之氏が考察する。 大麻とは何か、正確に知ろう 今に始まったことではないが、このところまた大麻で芸能人やその家族が逮捕され、ニュースやワイドショーを賑わせている。 1月15日にヒップホップミュージシャンのUZIが大麻所持で逮捕されたのに続き、30日には大竹まことの長女が同容疑で逮捕された。 これまでも、多くの有名人が大麻事件に関わっているが、例えば今は暴力問題で揺れている相撲協会も、10年前には大麻問題で大揺れしたことがあった。 ところで、大麻とはどのような薬物なのだろうか。 よく耳にはするものの、どんな薬物でどんな作用あるのか、実際よくわからないという人も多いのではないだろうか。 そもそも大麻とは、アサ科の植物、大麻草のことであり、この葉や花穂などを乾

平均年収186万円の人々 いま日本の社会は、大きな転換点を迎えている。格差拡大が進むとともに、巨大な下層階級が姿を現わしたからである。その数はおよそ930万人で、就業人口の約15％を占め、急速に拡大しつつある。それは、次のような人々である。 平均年収はわずか186万円で、貧困率は38・7％と高く、とくに女性では、貧困率がほぼ5割に達している。 貧困と隣り合わせだけに、結婚して家族を形成することが難しい。男性では実に66・4％までが未婚で、配偶者がいるのはわずか25・7％である。女性では43・9％までが離死別を経験していて、このことが貧困の原因になっている。生活に満足している人の比率も、また自分を幸せだと考える人の比率も、きわだって低い。 健康状態にも問題がある。4人に1人は健康状態がよくないと自覚している。心の病気を経験した人の比率は、他の人々の3倍近い2割に上っている。そして多くが、「絶

昭恵夫人に「100万円を返す」パフォーマンスをやってみたり、街頭演説では「アベやめろ」コールをやってみたり、誠に元気だったこの夫妻が、なぜ沈黙を強いられているのか？息子の悲痛な叫び。 囚人扱いですよ 「父や母は一時期まで、誰よりも安倍総理を応援していました。あのまま何事もなく応援し続けていたら、（加計学園理事長の）加計孝太郎さんのように学校は認可され、安倍夫妻との関係も良好なままだったと思うんです。しかし途中で梯子を外され、逮捕されてしまった」 こう語るのは籠池佳茂氏（37歳）。森友学園の籠池夫妻の長男だ。 森友学園への不自然な国有地売却について、疑惑が解明される気配はない。当事者が口を閉ざしているからだ。森友小学校の名誉校長だった安倍昭恵夫人、近畿財務局職員、財務省理財局長だった佐川宣寿氏……。 だが、最大の当事者・前理事長の籠池泰典氏と、妻の諄子氏（ともに被告）は、発言したくてもできる

「日本的ナルシシズム」という病理性 悪い意味で「日本的心情」は、震災前に戻った。むしろ悪化したかもしれない。 私は東京に生まれ、大学と縁の深い所で精神科医として生きていた。心理学的な立場から、個人と集団・社会との関係について考えていた。 日本社会には、集団やその伝統と個人が、相即不離で密着している状態を理想化する「日本的ナルシシズム」という病理性があり、そのことが、精神科病院への患者の長期入院の問題、一部のうつ病の発生や遷延化、自殺の問題と関係があると考えていた。 2011年に東日本大震災が発災し、原子力発電所事故が起きた時に、「日本的ナルシシズム」の観点から説明できる社会的事象が多いと感じた。 信頼できる「型」があり、それに沿っている時の日本人の素晴らしさと優秀さ、それと同時に、その「型」が失われた時の混乱と無為無策のコントラストを強烈に感じていた。 「この原発事故の問題に真剣に取り組ん

日本が中国に完敗した今、26歳の私が全てのオッサンに言いたいこと 勝手に「終わり」とか言ってんじゃねえ 深センで常識をブチ壊された 私はバブル崩壊の暗雲立ちこめる1991年に生まれた、失われた世代の寵児である。年齢は26歳。両親は大阪府のベッドタウンでそれなりに大きな中古車販売店を営んでいて、子供のころは金持ちだったが、いまは零落した。 東日本大震災の年に母が急逝したのだが、そのころから父は折りに触れて金がないとこぼすようになった。家業を継ぐほうがいいのかと相談すると、「この仕事にはもう未来がないからやめておけ」と父は言った。 それで文章の道に進んだ。こちらもそんなに豊かな未来があるわけではないが、どうせなら好きなことをやるほうがいい。 そうして1年ほどウェブ媒体で記事を書き続けた。専攻はビデオゲームと小説だが、注文があればなんでも受ける。 その甲斐あってか、とあるメディアから声がかかり、

「国内向け」だけが出荷停止の理由 日産自動車の西川廣人社長が10月19日に記者会見し、9月に無資格者が車両の最終検査をしていたことが発覚した後も無資格検査が継続して行われていたとして、お詫びした。日産は2週間近く「国内出荷」を停止する。 19日の記者会見などによると、子会社の日産車体湘南工場では発覚後も無資格者の検査が続き、国内最大の日産九州工場、栃木工場、追浜工場では、国交省に届けていた場所とは違う場所に検査行程を移して最終検査をしていたという。九州、栃木、追浜の３工場については、不祥事発覚後の初期の調査では、違う場所に移していたことに気付かず、後の社内調査で判明したため、19日に公表した。 道路車両運送法に基づいて国道交通省が定めた「通達」を日産は無視し、それが発覚した後もその通達を破っていたことになる。現行のルールでは日産の行為は到底許されるものではない。 ただ、日産の肩を持つわけで

ノーベル経済学賞のインパクト 2017年度のノーベル賞が先日発表された。神経内科医師としては医学生理学賞（体内時計の研究）も気になるところだ。だが今年については、診療の現場にも直結するテーマは「ノーベル経済学賞」だった。 受賞したのは米シカゴ大学のリチャード・セイラー博士。「行動経済学」の業績が評価されたのだ。行動経済学は、心理学と経済学をつなぐ融合的学問で、理論や数式だけではなく実験と観察に基づいて、現実社会での人間のふるまいを理解する新しい研究分野である。 臨床医であるとともに「神経経済学（ニューロエコノミクス）」を研究する神経科学者の端くれである私としては、この分野が注目されるのはうれしいニュースだ。 セイラー博士の業績の最重要ポイント 行動経済学と診察室がどうつながるかを説明しよう。たとえば、あなたが診察室で医師から「肺がんなので、できるだけ早い手術が必要です」と告げられたとする。

小池百合子東京都知事が率いる「希望の党」が登場して、ガラリと変わった日本政界のパワーバランス。しかしこの熱狂と混乱のまま、総選挙に突入してしまってよいものか? この光景に大いなる違和感を抱いた作家・楡周平さんの緊急特別寄稿。 また素人が国会議員になる 政権の支持率回復、そして山尾志桜里衆議院議員の不倫スキャンダル発覚をきっかけに、安倍首相が捨て身で打って出た衆議院の解散・総選挙。マスコミはこれを「大義なき解散」と打ち、猛然と批判を繰り広げたのは記憶に新しい。 ところがである。小池百合子東京都知事が希望の党設立を公表した途端、大義なき解散などと口にする者は、ものの見事に消え失せた。 希望の党が善戦し、ひょっとすると政権与党に大化けする可能性が出てきたからである。 そこからの展開があまりにもひどい。 国政政党を立ち上げるからには、国会議員に相応しい資質を持った候補者を擁立するのは当然のことだが

「売春島」と呼ばれた島があることをご存じだろうか。いや、成人男性のほとんどがその名を耳にしたことがあるはずだ。なぜこの島で性産業が栄えたのか、そしてなぜ凋落していったのか……。 この島を徹底的に歩き、知られざるこの国の「もうひとつの歴史」を『売春島　「最後の桃源郷」』にまとめたルポライターの高木瑞穂氏の特別寄稿。 再び脚光を浴びた理由 売春島ーー。三重県志摩市東部の的矢湾に浮かぶ、人口わずか200人ほどの離島、周囲約7キロの小さな渡鹿野島（わたかのじま）を、人はそう呼ぶ。島内にはパブやスナックを隠れ蓑にした、置屋と呼ばれる「売春斡旋所」がある、いわば現代の桃源郷だ。 名古屋から近鉄志摩線に乗り鵜方駅で下車。ここから車で15分ほど走ると渡鹿野渡船場が見えてくる。ポンポン船（小型客船）に乗り継ぎ、ものの3分もすれば渡鹿野島だ。 島内には、実際に娼婦と対面して選んで遊べる置屋が建ち並ぶ。そして、