【決定版】アプリ事業のKPIツリー！ | Growth Hack Journal
はじめに アプリによってビジネスモデルは異なりますが、大多数のアプリがゴール（KGI）にしているのは売上増かと思います。 では、あなたは売上増に向けた指標の把握と整理ができているでしょうか？ この記事ではKPIツリーを使ってアプリの売上に貢献する指標を洗い出し、各指標について説明したいと思います。 1.KPIツリーの重要性 ◆そもそもKPIツリーとは？ KPIツリーとは、例えばアプリのKGIを売上とした場合、売上を構成する要素を分解して施策が実行可能になるレベルまで落とし込まれた指標（KPI）の一覧です。 ◆KPIツリーを作らない場合の問題点 ①ボトルネックとなっている問題がわからない 売上を構成する要素を洗い出さないと、売上増の妨げになっている問題に気づかないことがあります。 ②具体的な施策を考えるのが難しい 売上やアクティブユーザー数など上位の指標を分解しないままでは、「じゃあその指標
アマゾン、オンライン広告事業でグーグルへの攻勢強める - WSJ
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ラリー・ページ氏、「ヘルスケアデータマイニングで毎年10万人が助かる」
ラリー・ページ氏が、ニューヨークタイムズ紙のインタビューに対し、医療領域におけるデータマイニングの有効性について語った。 同氏によると、ヘルスケア領域でのデータ活用に対する懸念によって、救えるはずである10万人の命を毎年失っていると語った。 「我々がヘルスケアに関するデータマイニングを行えば、次の年には10万人の命を救うことができるでしょう」 Googleは度々プライバシーに関する批判を受けているが、医療におけるデータ活用の場合もプライバシーの問題が懸念されている。しかし、ストリートビューも開始当初は強烈なバッシングを受けたが、いまとなってはその有用性によってプライバシーの問題を唱えるひとはいなくなった。同社は先日のI/Oにてフィットネスと健康に関するデータトラッキングプラットフォームを発表しており、期待が集まっている。 via theguardian 吉澤 美弥子Twitter:@miy
グーグルのスカイボックス買収、少額だが影響は大 - WSJ
昨今のシリコンバレーは、バリュエーションが乱れている。あるいは少なくとも不可解な場所になっているように見える。 交流サイト（SNS）大手のフェイスブックは、メッセージングサービスのワッツアップを190億ドル（約1兆9380億円）で買収した。同社の収入は微々たるもので、洗練されたライバルが少なくとも6社存在するにもかかわらず、この高額である。また配車サービスのウーバー(Uber）は未公開株による資金調達で、このほど182億ドルの評価を得た。ビーツ・エレクトロニクスでさえ、音楽配信を始めたばかりで、技術的に劣ったヘッドホンを販売する会社にすぎないにもかかわらず、アップルにとっては32億ドルの価値があった。 そんななか、インターネット検索大手のグーグルは、ある企業をたった5億ドルで買収した。だが、その企業はグーグルや同業他社が最近買収した他のいかなる企業より大きな影響をもたらす可能性がある。
開発支援系のサービスが充実しすぎて転職か廃業を考えた | Ore no homepage
なんて表現したらいいかわかんなくて、開発支援系サービスって謎表現したけど…。なんつーか、開発支援向けのサービス？クラウドってやつ？ってかいわゆる外部がやってくれる系のサービス(モニタリング/ホスティング/etc)が充実してますよね。んで、一介のWebエンジニアのおれがこの先生きのこるにはどうするかを真剣に考えていたところだった。きのこ。何割かはネタ。 思いついたものを挙げてみる。AWSやGitHubは割愛。言うまでもねーだろ…。 New Relic http://newrelic.com/ 有名なNew Relic。これも説明するまでもないかな。今のチームでコレのお金払う版を使ってるんだけど、「外部APIとの通信個所とDBとの通信個所が遅いように思えるので調査しますわ」→「それNew Relicで見れるよ」とか「各テーブルへのアクセス頻度集計しますわ」→「それNew Relicで見れるよ」
スマホの検索は"思いつき"でやるが7割 - Googleが調査結果を公表
Googleは18日、マルチデバイスに関する調査結果の発表会を行った。本調査は、1日24時間の中で人がどのようにメディアと接しているかを把握することが目的。調査結果からは、スマートフォンでの検索は、具体的な目的をもった検索よりも、思いつきで検索する割合が高いなどの傾向が明らかになった。発表会では、マルチデバイスに対応した広告プラットフォームの仕様変更についても紹介があった。本稿で順を追って紹介する。 マルチデバイスに関する調査結果 マルチデバイスに関する調査は「人々はどのような理由でメディアと接触するのか」「スマートフォンは他デバイスとどのように組み合わせて利用されているか」「人々は目的達成のために複数のスクリーンをどのように利用しているか」など6つの観点から行われた。調査の対象となったのは18歳～64歳のスマートフォン・パソコンの利用者やテレビ視聴者。調査実施期間は2013年1月～2月で
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