日頃よりBCN+Rをご利用いただき、ありがとうございます。 1月19日に掲載した記事「日本でSteamが使えるのは“誰”のおかげ?」で、一貫して、デジカが単独でSteam事業の日本展開を行ったかのように表現しておりましたが、取材時に記者が内容を取り違えてしまったことによるものであり、事実ではありませんでした。正しくは、デジカを含めた関係各社とSteamを運営するValveによるものでした。内容の根幹部分に誤りがあったため記事を取り下げるとともに、お詫び申し上げます。 BCN+R 編集部
![記事取り下げのお知らせとお詫び - BCN+R](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ab0262c0bebf452b4536c7ecc864dab11f5d2509/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.bcnretail.com%2Ffiles%2Fuser%2Fimages%2Fcommon%2Fog_image.png)
2018年12月に実施して大反響だったスマートフォン(スマホ)決済サービスPayPayの「100億円あげちゃうキャンペーン」は、大手家電量販のビックカメラにとって苦い教訓となった。ビックカメラがこのほど発表した19年8月期の通期連結決算は、売上高が8940億円(前年比5.9%増)と好調だったものの、営業利益が258億円(同11.5%減)、経常利益や当期純利益も2桁の減益となった。その減益要因の一端に、PayPayのキャンペーンが関係していた。 ビックカメラの店頭に顧客が殺到 PayPayで支払うと20%分のPayPayボーナスが還元された同キャンペーンは、スマホ決済サービスの認知度がまだ低かったこともあり、家電量販の中でもスマホ決済に関心の高い都市部に店舗が多いビックカメラに、高額の家電製品を求めて顧客が殺到した。 その結果、ビックカメラ単体の18年12月の売上高は23.4%増(速報ベース
「もっと人間にとって扱いやすい、自分の言語をつくってみたかった」。10月20日に東京の秋葉原コンベンションホールで開催された第40回「U-22プログラミング・コンテスト2019」の最終審査会で、見事、経済産業大臣賞(総合)を受賞した開成中学校3年の上原直人さん(15歳)は、独自プログラミング言語「Blawn」を発表した。IT業界の経営者など、並みいる審査員を驚かせたのは、完成度の高さはもちろんのこと、今年8月からわずか数週間で完成させたスピードだった。一次審査の応募期間7月1日~9月2日に着想から開発、完成まで一人で仕上げたという。 C言語を使ったのは今年7月 それまでPythonを使っていたという上原さんは発表の中で、「今年の7月か8月にC++を始めたが、扱いにくかった。もっと可読性の高い構文とメモリの安全性や速度を高めたいと思った」と、開発のきっかけについて語った。 質疑応答で審査員か
MMDLaboが9月20日に発表した「2019年9月 スマートフォン決済に関する実態調査」の結果から、スマートフォン(スマホ)決済サービスのアプリをインストールした後、約半数が利用していない実態が明らかになった。同調査は、同社が運営するMMD研究所で8月、18~69歳の男女3万7040人を対象に行ったインターネット調査。 各社の決済サービスのインストール状況を聞き、インストール率が高かった上位10サービスのその後について聞いたところ、全体で62.8%が利用していないことが分かった。内訳は、「アプリをインストールしたが利用していない」が46.8%、「会員登録したが利用していない」が10.8%、「銀行口座やクレジットカードを連携したが利用していない」が5.2%だった。 インストール率上位10サービスの中でも、インストール後の利用率が最も高かったのは「楽天Edy」(52.2%)だった。以降は、「
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く