ネットの“ニセ医学”に要注意！ 自衛手段を現役の医師に聞いてみた
こんにちは、ライターのひにしです。 突然ですが、もしみなさんが「ちょっと調子が悪いなー」と感じたり、病院でケガや病気の診断を受けたりしたらどうしますか？ 恐らく多くの方が、できる限りの情報収集を試みるのではないでしょうか。 疑問や不安が生じたときの情報収集の手段として、とりあえず“ググってみる”“ネットで検索する”という行動は、現代人なら真っ先に行う選択の1つ。ところが、健康、さらには命に関わるような情報を検索する際、「その情報が本当に信頼できるものか」まではあまり気が回らないものですよね。 でも、もしも見つけた情報が、デマや誤った情報だったとしたら…？ 実際、検索で出てきたページを読んでみると、「これって本当に正しいわけ!?」と首を傾げたくなるような内容も多いと感じます。この辺りの記事でも、キュレーションメディアをはじめとした無責任な健康情報に対して、警鐘が鳴らされ始めています。 ぶっち
全て間違いだったのか、米大統領選後の市場
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「本来は、アニメは1人で作れるものです」 「この世界の片隅に」片渕須直 監督インタビュー（後編）：日経ビジネスオンライン
現在ロードショー公開中のアニメーション映画「この世界の片隅に」の片渕須直監督に、日経ビジネスオンラインで「宇宙開発の新潮流」を連載している松浦晋也さんがインタビュー。意外に見える組み合わせですが、実は宮崎駿氏も一目置く航空史家である片渕監督と、航空宇宙の専門家にして映画マニアの松浦さんはのっけから噛み合わせ抜群。未読の方は是非、前編「『この世界の片隅』は、一次資料の塊だ」からお読み下さい。（ちなみに、松浦さんの映画評をもっと読みたい方は、こちら） （編集部：山中） 片渕須直（かたぶち・すなお）氏 アニメーション映画監督。1960年生まれ。日大芸術学部映画学科在学中から宮崎駿監督作品『名探偵ホームズ』に脚本家として参加。『魔女の宅急便』（89／宮崎駿監督）では演出補を務めた。T Vシリーズ『名犬ラッシー』（96）で監督デビュー。その後、長編『アリーテ姫』（01）を監督。TVシリーズ『BLAC
「トランプとプーチンとポピュリストの枢軸」が来年、EUを殺す
フランスの極右政党を率いるルペン。彼女が勝てばEUはもたない Eric Gaillard-REUTERS ＜トランプの米大統領選勝利後、次第に浮かび上がる不吉な枢軸。ヨーロッパのリベラルな秩序は最大の危機に瀕している＞ 2017年はリベラルなヨーロッパが総崩れしかねない。四方八方からポピュリスト勢力に挟まれれば、ヨーロッパはプレッシャーに耐えきれないかもしれない。 ヨーロッパでは、左派右派を問わずポピュリスト政党がリベラルな既存秩序に対抗し、巻き返しを図っている。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の支援も得た欧州各国の反乱に、今やドナルド・トランプのアメリカが加わった。EUは早々にその「犠牲」になりかねない。 来年がカギだ。欧州各国の未来を決定づける選挙が目白押しだ。フランスやオランダ、ドイツで行われる国政選挙では、反EUを掲げるポピュリスト政党の躍進が見込まれる。 来年4～5月の仏大統
子ども貧困率 初の減少 | 公明ニュース（2016/11/22）
平均的な所得の半分を下回る世帯で生活する18歳未満の子どもの割合を示す「子どもの相対的貧困率」が調査開始以来、初めて減少に転じた。その背景や、子どもの貧困問題に対する公明党の取り組みを紹介するとともに、法政大学の湯浅誠教授に調査結果への認識や今後の課題を聞いた。 全国消費実態調査で2ポイント低下 背景に経済状況の好転 総務省が10月末に公表した2014年「全国消費実態調査」によると、「子どもの相対的貧困率」は5年前の前回より2ポイント減の7.9％に改善した。1999年に貧困率に関する統計を取り始めて以来、初の減少となり、数値も最低を記録した。 子どもの相対的貧困率の低下について安倍晋三首相は、自公政権の経済政策で雇用が大きく増加するなど「経済が好転する中で、子育て世帯の収入が増加したことによるもの」と分析。公明党の山口那津男代表も「経済政策が着実に成果を表しつつある状況が証明できた」と評価
雑誌『精神療法』のマインドフルネス特集を読みました - 雑記
雑誌『精神療法』の特集「マインドフルネスを考える、実践する」が面白かったので特に興味深かったところだけ紹介。マインドフルネスを考える、つまり批判的吟味なのでわりと辛辣な記事が多い。記事の掲載順と紹介順は全然合ってません。 精神療法第42巻第4号―マインドフルネスを考える,実践する 作者: 精神療法編集委員会 出版社/メーカー: 金剛出版 発売日: 2016/08/05 メディア: 雑誌 この商品を含むブログを見る 中村伸一「マインドフルネス雑感」 「精神療法」の編集者(心理療法に関わっている精神科医の先生)の書いたエッセイのうちの1本。米国家族療法アカデミーの年次大会で著名なマインドフルネス治療者の講演を聞き、ワークショップに参加したが「素朴な感想は、……いわゆるカルチャーセンターにいって習得すれば済む話ではないか」というものであり、「スキルとして習得するだけの価値はある」としつつ、米国で
党首討論、発言は正確？ 「ファクトチェック」してみました：朝日新聞デジタル
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朝日新聞社に長時間労働では初の是正勧告 電通だけではない、報じる側の課題は
朝日新聞東京本社が12月6日、社員に違法な労働をさせたとして、中央労働基準監督署（東京）から長時間労働での是正勧告を初めて受けていたことが、BuzzFeed Newsが入手した社内文書と同社への取材でわかった。 同社では、記者が記録した2016年3〜4月の2ヶ月分の出退勤時間を、所属長が短く書き換えていたことがBuzzFeed Newsの取材でわかり、11月に報じた。その報道をきっかけに、労基署が調査に入っていた。 電通事件に関連し長時間労働について批判的な報道が相次ぐなか、報じている側の「働き方」にも注目が集まる事態となっている。 BuzzFeed Newsが今回入手したのは、朝日新聞社の労働組合がメールで配信した文書だ。 取材に応じた同社によると、労基署から指摘を受けたのは、財務部門に務める20代男性社員の労働時間。2016年3月の残業時間が法定時間外労働85時間20分と、定められた上
ソフトからハードへ：苦悩するシリコンバレー（前編）
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欧州中銀、妥協の緩和縮小 域内政治リスク意識 - 日本経済新聞