2023年もたくさんのインディペンデント映画や心を奪われるようなドキュメンタリー映画が公開された。 ジュリア・ルイス＝ドレイファスやステファニー・スー、ベン・ ウィショーといった俳優が出演した一部の映画は、その良さがあまり知られていない。 アップル（Apple）の『フローラとマックス』やフールー（Hulu）の『誰も助けてくれない』もヒットした。 2023年は『バービー』や『オッペンハイマー』、『テイラー・スウィフト: THE ERAS TOUR』といった映画が注目を浴びた。 ただ、インディペンデント映画から心を奪われるようなドキュメンタリー映画まで、その良さがあまり知られていない作品も多い。 あなたがまだ観ていないかもしれない2023年公開の必見映画をまとめた。 ※日本ではまだ公開されていない作品、2024年に公開予定の作品も含まれています。 ※映画評論サイト｢ロッテン・トマト｣の批評家ス

福島県大熊町の東京電力福島第一原発敷地に所狭しと並ぶ処理水保管タンク群。8月中にも海洋放出が開始される見通しだ。 REUTERS/Kim Kyung-Hoon 福島第一原子力発電所で発生した、いわゆる処理水（詳細は後述）を海洋放出する日が近づいている。 日本政府やメディアは、国際原子力機関（IAEA）が｢国際的な安全基準に合致している｣とした調査報告書（7月4日）によって、海洋放出の安全性と正当性が示されたかのように主張する。 だが、この報告書に、海洋放出の方針を｢推奨するものでも承認するものでもない｣との記載があることに、どれほどの人が注意を向けているだろう。 報告書で｢お墨付きを得た｣とし、地元・福島の漁民や市民団体、中国や太平洋の島しょ国など海外の反対を｢非科学的｣｢外交カードにしている｣などと決めつけるのは、あまりに傲慢な態度ではないか。 報告書提出までの経緯 まずは｢処理水｣問題

吉野家役員の｢生娘をシャブ漬け戦略｣発言が大きな批判を集めている。抗議した受講生に話を聞いた。 撮影：西山里緒、shutterstock / yu_photo 問題となった発言は早稲田大学の｢デジタル時代のマーケティング総合講座｣で起きた。当講座は4月から7月に80時間をかけて行われる社会人向けのプログラムで、受講費用は38万5000円。 開講初日の4月16日、対面授業でキャンパスに集った受講生たちに課されたのは、牛丼チェーン吉野家のマーケティング課題の解決策をグループで話し合い、発表するというものだった。 講師は吉野家・常務取締役企画本部長の伊東正明氏。吉野家は18歳から25歳までの若い女性の集客に苦戦しており、こうした女性たちを取り込む施策を考えて欲しいと説明する過程で、伊東氏は｢生娘をシャブ漬け戦略｣と笑いながら複数回発言。｢田舎から出てきた右も左も分からない女の子を無垢・生娘のうち

恋愛支援のために教育に｢壁ドン｣を組み込んではどうか ——。そんな内閣府の研究会の内容が批判を集めている。一体どういうことなのか。関係者に話を聞いた。 話題になっているのは、内閣府・男女共同参画局が主催する｢人生100年時代の結婚と家族に関する研究会｣だ。同研究会は未婚・単身世帯の増加や平均初婚年齢の上昇など、ライフスタイルが多様化する日本でどのような課題が生じているか明らかにすることを目指している。 4月7日に開催された第11回に参加した成蹊大学文学部の小林盾教授（社会学）は、提出した資料において、｢男女ともハンサム・美人ほど恋愛経験豊か（女1.5倍、男1.7倍）｣と紹介し、｢男性は80キロ、女性なら60キロ超えたら、もう恋愛の資格ないでしょ｣という女性のインタビューを自著『変貌する恋愛と結婚　データで読む平成』から引用。 また｢恋愛チャンスに格差がある｣として、その是正のために教育に｢

浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ May. 12, 2021, 11:15 AM 国内 186,893 直近ではテレビ朝日の報道ステーションのCM動画炎上など、テレビは女性社員の登用や働き方だけでなく、ジェンダー意識も時代とずれているのでは、と感じる“事件”が起きている。 実際、テレビ局で働いている女性社員は、どう感じているのか。在京テレビ局の報道や情報番組などで働く女性社員5人に集まってもらい、ジャーナリストでBusiness Insider Japanエグゼクティブ・アドバイザーの浜田敬子が率直にその実態を聞いた。 Aさん：40代。情報番組や報道などを担当。 Bさん：30代。入社以来、主に情報番組を担当。 Cさん：50代。主にニュース番組、特集番組などを担当。 Dさん：40代。主に技術を担当。 Eさん：40代。報道現場が長く、情報

先日、母親が抱っこひもをはずされるのを目撃したというツイートが大きな話題を呼んだ。 他にも｢ベビーカーを蹴られた｣｢怒鳴られた｣など、子連れの外出で危険な目にあう母親たちは多い。 電車に｢子育て応援車両｣を導入する活動をしている平本沙織さんもその1人だ。こうした現実と呼応するかのように、｢#子連れ様｣などネットにはさまざまなハッシュタグができ、子育て中の母親たちを追い詰めている。 2019年7月、東京都は都営地下鉄大江戸線の一部の車両に｢子育て応援スペース｣を導入した。壁一面に｢きかんしゃトーマス｣が描かれており、通勤ラッシュの時間帯でも、子ども連れやベビーカーでも気兼ねなく利用してもらうのが目的だ。 導入を訴えたのは、子どもが安全に移動できる公共交通機関を求める団体｢子どもの安全な移動を考えるパートナーズ｣だ。団体が0〜15 歳までの子どもを持つ保護者1000人超を対象にアンケートを行っ

参議院議員の山本太郎代表率いる政治団体｢れいわ新選組｣への寄付が3億円を超えた。街中での街宣活動はまるでフェスのような盛り上がりだ。 その輪の中に、自民党議員の家庭に育った25歳の女性がいた。チラシ100枚のポスティング、ポスター貼り、公選ハガキの送付、SNSでの拡散……。これまで｢ノンポリ｣だったという彼女が、なぜここまで｢れいわ新選組｣の選挙活動を支援するのか。

職場でのヒールやパンプスの義務づけに異議を唱える｢#KuToo｣。ネット上で署名を立ち上げたグラビア女優・ライターの石川優実さん（32）に対し、ネットを中心に事実の歪曲や激しい人格攻撃が行われている。 中には職場を突き止めようとする人もおり、石川さんは#KuTooを始めるきっかけになった葬儀社での仕事を辞める事態にまで追い込まれた。 最近急増しているのが、石川さんがグラビアやヌードの仕事をしていることを理由にした誹謗中傷、いわゆる“スラット・シェイミング”だ。この言葉、聞いたことありますか？

若者は本当に｢保守化｣しているのか。若者の自民党支持率は高く、今回の衆院選でも、18〜19歳の47%、20代の49%（ANN調べ）が比例で自民党に投票したという出口調査結果も出ており、こうした結果から若者が｢保守化｣しているとも言われる。 一方、実際に若者の声を聞くと従来のイデオロギー観とは全く違った政党観が見えてくる。 読売新聞社と早稲田大学現代政治経済研究所が2017年7月3日〜8月7日に共同で行った調査結果によると、40代以下は自民党と日本維新の会を｢リベラル｣な政党だと捉えており、共産党や公明党を｢保守的｣な政党だと捉えているという。 対して、50代以上は、従来のように、自民党や日本維新の会を｢保守｣と捉え、共産党を｢リベラル｣だと捉えるなど、大きな｢断層｣が生じている。 特に、若い世代ほど自民党を｢リベラル｣だと感じる傾向が強く、18〜29歳が唯一民進党よりも自民党の方を｢リベラ