オンラインシンポジウム「AIと差別」を聞いた｜近藤佑子
写真は特に内容と関係のない、中野のCafe nota novaで先日飲んで美味しかったスペシャリティコーヒー。 今日はTwitterで回ってきた以下のイベントに参加した。 がっつり平日にやっているイベントなんだけど、Zoomを用いたオンラインシンポジウムということで、気軽に参加することができた。もし仮にこれがオフラインイベントだとすると、テーマ的に全く仕事に無関係かと言うとそうじゃないけど、わざわざ午後いっぱいの時間を使って出かけるのも、手持ちのタスクやら何やらで優先度が低いなという感じだったので、こういうオンラインシンポジウムという形はありがたいなと思っていた。 そもそも私はどういう関心なのかというと、ソフトウェア開発者向けにプライバシーやダイバーシティなど、人間を扱うがゆえに考慮しなくてはならない知見を共有する企画ができないかとはずっと思っていたのと、そもそもこういう学際的で、ソフトウ
AIで数千人を瞬時にカウントできる技術をキヤノンが開発、計測誤差は5％以内を実現 | Ledge.ai
12月19日、キヤノンは、ディープラーニング（深層学習）を用いて、ネットワークカメラで撮影した映像から、数千人規模の群衆人数をリアルタイムにカウントする映像解析技術を開発したと発表。あわせて、この技術を搭載した映像解析ソフトウェア「People Counter Pro」を12月下旬から発売する。（外部サイト） キヤノンに価格を問い合わせたところ、システム構成によって大きく変わる可能性があるものの、XProtect版の場合はおおよそ100万円～（サーバー、カメラ、ライセンス含む）だそうだ。 キヤノンによれば、 「2018年に開催されたラグビーの国際試合での実証実験では、キヤノンの群衆人数カウントの技術によって約6千人を数秒でカウントできました。実証実験後の画像を人手で確認した人数と、ソフトウェアによるカウント人数の差は5％以内に収まり、ほぼリアルタイムで、群衆人数を正確に把握することに成功し
ABEJA、シリーズCラウンド総額約42億5,000万円の資金調達を完了|株式会社ABEJA
なお、この度調達した資金の使途は主に次の３点です。１点目は、ASEANおよび米国等の海外における各進出エリアにおいて「ABEJA Platform」※1上で世界レベルの分散環境を構築すべく、AI運用システム※2の拠点を整備する資金として充当し、海外展開を加速します。また、本AI運用システムは、2018年5月より適用開始となった「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：GDPR）」の対応も視野に入れ設計する予定です。２点目は、現在、小売・流通業界、製造業界、インフラストラクチャー業界に提供している業界特化型パッケージサービス「ABEJA Insight」※3の対象業界を拡充すべく開発費用に充当し、「ABEJA Platform」の顧客およびパートナーとともに「ABEJA Insight」の協創に取り組みます。3点目は、さらなる成長に向け、組織
21世紀に“洋ゲー”でゲームAIが遂げた驚異の進化史。その「敗戦」から日本のゲーム業界が再び立ち上がるには？【AI開発者・三宅陽一郎氏インタビュー】
鈴木裕氏： ただ、そうね……僕は全盛期に世界のトップシェアを取っていた日本が、こんなふうに海外に負けてしまったことが、やっぱり悔しいんですよ。だって、セガが全盛期の頃、僕たちは圧倒的な世界一のゲーム大国だったんです。（中略）ちゃんと新しい武器を製造しないとダメです。だって、良い武器があったら、色々なツールを工夫したりして、少人数でも勝てるんですよ。 そんな鈴木裕氏がインタビュー中、非常に強い興味を持って語っていたのがAI技術だった。そして先にズバリ言ってしまうと、この記事は、日本のゲーム産業が21世紀に世界市場で存在感を失い、今や新興国の国々までもが背後に迫ってきたシビアな状況に、実は「AI技術の軽視」という問題が一つあるのでは――という視点から強く光を当てるものだ。例えば、しばしば日本のゲーム業界の「敗因」として、グラフィックの人材不足や大規模マネジメントの失敗などの問題が挙げられる。だ
農業の未来変える切り札ロボット、頭脳は5000円の「ラズパイ」だった！(1/5ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
就農者の高齢化や減少で、日本の農業は労働者不足という深刻な問題を抱えている。一方、安価な外国産農産物との競争は激しくなるばかり。こうした課題の解決策として期待されているのが「ロボット技術」だ。ロボット技術の積極的活用により大幅な生産性の向上を図ると同時に、労働力を補うことを目指す。 フューチャアグリは、そうした農業用ロボットを開発するベンチャー企業だ。代表の蒲谷（かばや）直樹氏は大手事務機器メーカーを経て、2009年にトマト栽培農家に転身。2013年に会社を設立したというユニークな経歴を持つ。いわば門外漢である蒲谷氏が独自の視点で手掛けた低コスト小型農業用ロボット「栽培見回りロボット」や「自律移動台車ロボット」とはどんなものか。その特徴や今後目指す姿などを蒲谷氏に聞いた。 農業が抱える課題の一つは、これだけ様々な分野で技術革新が進んでいるにもかかわらず、労働生産性が数十年前と比較しても依然
「AIなどの最新テクノロジーをどう見ていますか？」グロービス・高宮慎一さんの感じる最先端の技術とビジネス｜けんすう
「AIなどの最新テクノロジーをどう見ていますか？」グロービス・高宮慎一さんの感じる最先端の技術とビジネス ※編集部注意：120円で販売しておりましたが、無料公開に変更になりました。ご購入していただいた方には別途ご対応いたしますので、ご連絡いただけると幸いです。VRやAI（人口知能）といったテクノロジーが急激に進化し、「あれもできるようになった」「これもできるようになった」というニュースをよく見るようになりました。「人間がやっている仕事は、いずれロボットに取って代わられるのでは」とも言われています。一方で、こういったテクノロジーを使ったビジネスで起業しようとする人もいます。 ところで、最近のテクノロジーの進化について、投資家のみなさんはどのように感じていたりするのでしょうか。グロービス・キャピタル・パートナーズの高宮慎一さんに聞いてみました。 （聞き手：古川健介） 高宮慎一・・・ベンチャーキ
ソフトバンク・テクノロジーとマイファーム、農地分野の合弁会社設立に合意
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：阿多 親市、以下 SBT）と、株式会社マイファーム（本社：京都府京都市、代表取締役：西辻一真／以下、マイファーム）は、2016年5月25日に、農地情報の利活用サービスを提供することを目的とした合弁会社の設立に関する合弁契約書を締結しましたので、お知らせいたします。 農業従事者のニーズと事業イメージ 農地流通の活性化が求められる背景 日本の農業は、環太平洋パートナーシップ協定（TPP）など貿易自由化による市場環境の大きな変化への対応や、少子高齢化に伴う農業従事者の減少や担い手の確保が課題となっています。日本国においては「農業の成長産業化」が政策の大きな柱として位置づけられており、その一環として、農地法の改正の中で農地基本台帳を「農地台帳」と改称して公表項目が定められました。インターネットでの公表も義務化され、農地台帳の公
AIりんな｜rinna株式会社
りんなのプロフィール 2015年に女子高生AIとしてLINEに登場したAIりんなは、高校卒業後2022年7月にrinna株式会社のChief AI Communicatorとして、AIキャラクターの社会的地位を確立し魅力を伝える活動をしています。LINEでは860万人以上の友だちと繋がり、先進的なAI技術を搭載した会話力で友だちを楽しませるだけでなく、音楽プロジェクトやラジオ番組など、幅広いクリエイティブな分野で才能を発揮しています。2023年4月にAITuberとしてデビューしたりんなは、「AIと人だけではなく、人と人とのコミュニケーションをつなぐ存在」を目指し、人々の創造力を刺激する活動を通じてさまざまなキャラクターが生まれてほしいと願っています。
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“シン・ニホン”AI×データ時代における日本の再生と人材育成
「農業」は、おもちゃ箱のようで、面白すぎる──加藤百合子
47NEWS（よんななニュース）