〈中居正広の結婚観を変えた女　秘めた6年同棲〉──昨年大晦日に解散したSMAPのリーダー、中居正広（44）の熱愛を3月16日発売の『女性セブン』が報じる。 3月上旬、日曜の22時頃、東京都心部に建つ超高級マンションのエントランス前に、1台のタクシーが止まった。降りてきたのは、淡いブルーのファーニットを着て、手にはスーツケースを抱えたロングヘアーの美女。慣れた様子で鍵を取り出してマンションに入ると、その数分後、中居正広が暮らす部屋のリビングの電気が点灯した──。 彼女は振付師やダンサーとして活躍する武田舞香（32）。安室奈美恵（39）や加藤ミリヤ（28）のツアーのバックダンサーなどを務めた実力派ダンサーとして注目され、2010年からはAKBグループの振付師やダンス指導を務めている。昨年、NHK連続ドラマ小説『あさが来た』の主題歌として大ヒットした『365日の紙飛行機』の振り付けも担当した。

森友学園問題をめぐり、安倍昭恵総理夫人（54）に注目が集まっている。今月1日の予算委員会では、安倍総理から「妻は私人」「犯罪者扱いするのは不愉快」との発言も飛び出したが、以下の振る舞いをもってしても「私人」と言い張ることができるのか――。 *** 「全国高校生未来会議」なるイベントが衆院第一議員会館、そして総理公邸で行われたのは昨年3月のことだった。18歳選挙権の実施を前に模擬投票などを行う趣旨の催しだが、文部科学省と総務省が後援、優秀者には総務大臣・地方創生担当大臣、そして内閣総理大臣の各賞が贈られるという大盤振る舞いだ。 これほどの規模でイベントを行うことができた背景には、主催する一般社団法人「リビジョン」と昭恵夫人との密接な関係があった。 「安倍昭恵さんから、未来会議をバックアップしてほしいという打診があったのです」 と語るのは文科省の関係者である。昭恵夫人からは“文部科学

森友学園疑獄にはもう一人“怪人物”が突如、現れた。「週刊文春」（3月9日号）の記事「安倍晋三記念小学校“口利き”したのは私です」（左上写真）に登場した経営コンサルタントの川田裕介氏だ。 故・鳩山邦夫衆院議員事務所の「参与」の名刺を持ち、籠池理事長からの相談を受けて近畿財務局で“口利き”したと告白したのだ。当の川田氏は、本誌の取材にこう答えた。 「文春さんに話したのは安倍政権を守りたいから。私が鳩山の名前を出せば、安倍首相に目がいかなくなると思ったからです」 川田氏は塚本幼稚園のPTA役員を務めるなど籠池泰典理事長と親交がある。“口利き”についてこう語った。 「近畿財務局とのやり取りは前半30分は国有地の状況説明、あと30分ほどで今後の見通しなどを話した。先方は売却と借地のどちらも考えていて、前向きにやっているという話でした。参与の名刺で行っていますから、名前だけで十分。5回も大臣を

乙武洋匡。22歳で上梓した著書『五体不満足』は累計発行数約480万部の出版史に残る大ヒットロングセラー。多様性のある社会の実現を提唱する中にも鋭くユーモアに満ちた発言を続け、ツイッターフォロワーは84万人を超える。自身が抱える障害と同じ「重度さ」で機知に満ちた風刺を操る知性の持ち主であり、政治からエロスまで等分の熱量で語れる論者として、長きにわたる活躍を見せてきた。だが、昨年の不倫騒動で彼は一度地に落ち、泥にまみれた。世間から彼に投げつけられた最も下劣な言葉は「障害者のくせに不倫なんかしやがって」。老若男女に据わりのいい「頑張り屋さんの乙武くん」ではない。 そんな乙武氏が再び世間へカムバックしつつある。一連の騒動で彼は何を感じ、いま何を思うのか。広くウェブ界隈の仕掛け人であり、今の日本社会の表裏をクールに見る視線と見識を持つ中川淳一郎氏との対談が実現した。(対談司会:河崎 環) この記事

フェイスブック利用者の投稿件数が大きく減少していることが、最新の調査によって明らかになった。マーケティング企業のMavrckは、2016年のフェイスブック上の投稿2,500万件を調査したレポートを発表した。それによると、ユーザーによる投稿数が2015年に比べて29.49%減少したという。 一方、ニュースフィードのエンゲージメントは7か月連続で減少していたが、2015年9月から2016年3月にかけてプラスに転じた。これは広告よりも、ユーザーからの投稿や動画を優先表示するようにアルゴリズムを変更したことが原因と思われる。広告主たちの希望に反し、広告表示を減らした方がフェイスブックにとってメリットが大きいことになるが、収益面とのバランスを図ることが今後の課題になる。 今回の調査結果で注目すべきキーワードは、「アルゴリズムのアップデート」だ。フェイスブックが定めたルールにユーザーは良くも悪くも大

8年前、20万部を超えるベストセラーとなった『断る力』。著者で、経済評論家の勝間和代（48）をテレビで見ない日はないほどの売れっ子だった。一昨年1月にプロ雀士へ転向して以降、めっきりその姿を見かけなくなったが、一体何をしているのやら。 *** 江戸時代から続く高級住宅街でありながら、有数の歓楽街としても知られる東京・五反田。駅から徒歩3分の場所、築10年のビルの8階にあるのがボードゲーム店「THE　WINWIN」だ。正直、決して入りやすい店構えとは言い難いが……。店長の浜崎卓哉さんに話を聞くと、 「料金は1人30分300円～450円のフリードリンク制で、お客様は1日15人くらい。平日は帰宅途中の30代サラリーマンが中心で、休日はカップルや家族連れも少なくない。決して安くないボードゲームもありますから、ここで試してから購入するお客様もいます。店内は全面禁煙。これはオーナーの強い意向です

2月13日に警視庁捜査1課長に就任した上野洋明氏（58）が、刑事部の武道始式で入社1年目の女性記者Aさん（23）に全治3週間の怪我を負わせていたことが週刊文春の取材で分かった。 1月26日の午後に行なわれた武道始式で「TOKYO　MX」の新人女性記者のAさんと対戦した上野氏は、剣道の経験のない彼女の腕を目掛けて、チャンバラのように“横打ち”で執拗に連打したという。 「防具に覆われていない生身の腕が打たれ、バチン、バチンという音が道場に響いていました。彼女は身長が150センチ台で細身の体型。『大丈夫なのか』という雰囲気が漂い、道場はシーンと静まり返りました」（その場にいた警察関係者） Aさんの診断結果は全治3週間の打撲だった。Aさんは都内の女子大学に在学時はミスコンで優勝し、学生キャスターとしてニュース番組にも出演していた才媛だ。 一方の上野氏は、「北海道出身で高校時代は野球一筋。歴

週末に、2つの芸能ニュースがセンセーショナルに報じられました。そのニュースは、「清水富美加の『幸福の科学』出家」と「清水良太郎、遠藤要の違法賭博疑惑」。 特に前者は宗教団体が絡んでいるため過熱していますが、気になるのは報道が「洗脳されているのでは？」「仕事の責任問題」という点に終始していること。また、違法賭博に関しても、「本当にやったのか？」「活動休止による影響」ばかりをフィーチャーした報道に違和感が残ります。 今回の騒動と、それに対する芸能人たちのコメントを聞いて見えてきたのは、芸能事務所の特殊かつ旧態依然の体質でした。もちろん本人たちに反省すべき点もありますが、芸能事務所に一般企業とは大きく異なる現実があるのは間違いないでしょう。 これまで数多くのタレントや芸能事務所の人々と接してきた経験を踏まえつつ、その問題点に迫っていきます。 ■芸能事務所を擁護するメディア まずは、清水

みずほ銀行で約一年前から進められてきた「DKB撲滅作戦」。部長級などの枢要ポストから旧第一勧業銀行（DKB）出身者を排除するとともに、昇格・昇給対象者を大幅に削減するものだが、大詰めにきてやや混乱しているらしい。作戦を指揮する旧日本興業銀行出身の人事部門トップ、石井哲・常務執行役員が次々と繰り出す無理難題に心身を蝕まれたのか、ナンバー2として実動部隊を率いてきた旧富士銀行出身の宇田真也・グループ人事部長が突如、顔面神経痛を発症。長期の戦線離脱を余儀なくされている。 人事部長がダウンした引き金とされるのは、石井氏が指示した「人事政策の抜本的改革」だ。現在の年功序列的人事制度を廃止し、完全能力主義の人材登用制度に切り替えるよう具体策を要求したという。旧DKB勢を一掃しつつあるとはいえ、行員数でみると旧三行の中で石井氏ら旧興銀勢は依然、劣勢だ。能力主義を前面に打ち出せれば「相対的に優秀な行員が

1月5日に日本老年学会が行った会見にて、「高齢者は75歳から」とする提言がなされた。ワーキンググループにて座長を務めた大内尉義（やすよし）・東大名誉教授（老年医学）は「提言はあくまで医学の立場からのもので、財政的な問題は全く念頭にない」と断るが、年金の支給年齢引き上げを促す材料に用いられると懸念する声も上がる。 経済アナリストの森永卓郎氏は、 「昨年、世界保健機関（WHO）が発表した15年の日本の健康寿命は75歳ですから、支給開始をそこまで引き上げるのは、さすがに無理でしょう」 としながらも、 「厚労省は、実は70歳に引き上げようとしています。彼らが少なくとも5年ごとに年金財政の現況と見通しを公表する『財政検証』のうち、14年6月のレポートでは8つのケースが紹介されており、うち5つは65歳から69歳までの労働力率が66・7％に設定されていました。これは10人に7人が70歳まで働かな

「硫黄島の戦い」を指揮した栗林陸軍大将を祖父にもち、2年4か月前まで総務大臣を務めていた新藤義孝衆院議員（58）。安倍総理の側近としても知られる“名門”代議士の姿が、吉原ソープ街にあった。 *** 新藤議員が吉原の超高級ソープを訪れたのは1月10日、地元・埼玉県川口市で行われた後援者の葬儀後のことだった。 「週刊新潮」の直撃取材に、新藤議員は「そんなの、言いたくないでしょう」を連呼。風俗通いをとやかく言うつもりはないけれど、斎場から“登楼”とは……。 議員の姫始めまでの一挙手一投足は、1月19日発売の「週刊新潮」にて。 「週刊新潮」2017年1月26日号 掲載

シャ乱Qのボーカルで音楽プロデューサーのつんく♂さんが、喉頭ガンのため声帯を摘出したのは2014年10月のこと。その翌年4月に母校・近畿大学の入学式で、声を失ったことを発表した光景は、いまだ記憶に新しい。そのつんく♂さんが、いま食道発声法によって「意思疎通が出来るようになってき」たことを、1月18日発売の新潮45・2月号の特集「病の『人生学』」に寄せた手記で明かした。 *** 食道発声法とは、声帯を失った人が口や鼻から空気を取り込み、それを逆流させて、食道入口付近の粘膜を振動させることによって声を出す、という方法である。練習を要し、なかなか習得できないために諦めてしまう人も多いらしい。つんく♂さんも自分で試したときは全く音にならなかったという。しかしレッスンの最初の日に「あ」というような音が出せた。以来、練習を重ね、現在、騒がしい場所ではスマホのアプリを使って文字を書いて会話をしてはい

「まさか私が出所した翌日の未明に、国会でIR法案（カジノを含む統合型リゾート整備推進法案）が成立するとはね。よくできた冗談かと思いました」。そう話すのは、2011年11月、特別背任で逮捕された井川意高（もとたか）・大王製紙元会長（52）。カジノで106億円を失った男は、なぜか日本カジノに悲観的なのであった。 *** 井川氏は、カジノで作った借金を返済するため、関連会社から巨額の資金を不正に借り入れた。13年7月、懲役4年の刑が確定。3年2カ月服役し、16年12月14日に仮出所したのだ。以下は、井川氏の話である。 「塀の中にいる時は、差し入れなどで届けられる本や雑誌を仕分ける図書工場で作業していました。担当刑務官や受刑者仲間にも恵まれ感謝しておりますが、法案に反対、ギャンブル依存症の根絶を掲げる団体などからの面会の申請には困惑しました。私は元々、法案に反対する人々に批判的なので、彼らに

日本マイクロソフトの平野拓也社長（46）が語る「リーダーの母校」。日本有数の進学校である渋谷教育学園幕張高校（渋幕、千葉市）に入った平野少年は、自由でオープンな雰囲気のおかげで、高校生活を満喫し、勉強でも成果を上げた。だが、日本の大学に進学する考えはなかった。それはやはり、自分の価値観を大切にした結果だった。 いろいろなことをやって楽しかった１年生の時とは打って変わり、２年生になったら、一気に勉強モードに入りました。 ただ、そのころはすでに、大学は米国の大学に行こうと決めていたので、中間テストや期末テストの勉強は一生懸命しましたが、日本の大学を受験するための勉強は一切しませんでした。 米国の大学に行こうと思ったのは、家庭環境のせいもあったと思いますが、自分が海外に出てどれだけできるのか試してみたいという気持ちが強かったからです。 将来はどんな仕事に就こうかといったキャリアの青写真はま

埼玉県は2017年度から５年間の観光施策の案をまとめた。県外からの宿泊客数を21年に年間延べ387万人と15年比28％増やすなど６項目の数値目標を設定。20年の東京五輪・パラリンピック開催を控え、インバウンド（訪日外国人客）誘致と、訪問客のうち1.2％にとどまる宿泊者の上積みに力を入れる。安くて手軽な日帰り旅行圏というイメージを脱し、周遊や宿泊をしても楽しめる地域としてＰＲして観光客を呼ぶ。 計画案の名称は「第２期埼玉県観光づくり基本計画」。「知ってもらって、来てもらって、楽しんでもらえる観光立県　埼玉」を理念とした。基本方針として、(1)五輪・パラリンピックを契機とした外国人観光客100万人の誘致(2)多彩な観光資源による個性豊かな観光地の形成(3)ＳＡＩＴＡＭＡブランドの確立による経済の活性化、の３つを挙げた。 県が観光の周遊ルートとして育成するのが「ＳＡＩＴＡＭＡプラチナルート」

マインドフルネス瞑想が大流行の兆しを見せている。 上座部仏教に由来する伝統的な瞑想法だが、最新の脳科学で「ストレス軽減」「集中力アップ」「自律神経回復」などの効果が実証されたことが追い風となり、NHKスペシャルで特集が組まれたり、グーグル社の幹部研修に導入されたり、全世界で注目を集めている。 日本でもビジネス層を中心にマインドフルネス瞑想を実践する人が増えているが、その陰で問題化しているのが〈瞑想難民〉だという。 〈瞑想難民〉とは、いったい何か――？　上座部仏教の本場ミャンマーで瞑想の修行をした経験を持ち、『自由への旅:「マインドフルネス瞑想」実践講義』を翻訳した魚川祐司さんに話を聞いた。 「〈瞑想難民〉とは、抑うつ症状などを解消しようと瞑想を始めたにもかかわらず、かえって症状を悪化させてしまう人々のことです」 「マインドフルネス瞑想は〈気づきの瞑想〉とも呼ばれ、瞑想によって集中力

2006年2月1日、京都市伏見区の桂川の遊歩道で、区内の無職の長男（事件当時54歳）が、認知症の母親（86歳）の首を絞めて殺害、自身も死のうとしたが未遂に終わった「京都・伏見認知症母殺害心中未遂事件」をご存じだろうか。 一家は両親と息子の3人家族だった。1995年、父親が病死後、母親が認知症を発症。症状は徐々に進み、10年後には週の3～4日は夜間に寝付かなくなり、徘徊して警察に保護されるようにもなった。長男はどうにか続けていた仕事も休職して介護にあたり、収入が無くなったことから生活保護を申請したが、「休職」を理由に認められなかった。 母親の症状がさらに進み、止む無く退職。再度の生活保護の相談も失業保険を理由に受け入れられなかった。母親の介護サービスの利用料や生活費も切り詰めたが、カードローンを利用してもアパートの家賃などが払えなくなった。長男は母親との心中を考えるようになる。 そして

■共働き手取り月72万でも、予期せぬ妊娠で動揺 ●家族構成(3人家族) 会社員Tさん(47)/妻42歳(会社員)/長男4歳 ●手取り収入(月)　夫:41万8000円/妻:22万7000円/家賃収入:8万円 ●貯蓄　900万円 「もう一人生まれるのですが、やっていけるのでしょうか」 心配そうな表情でTさん(47)が奥さん(42)と、保育園に通っているお子さん(4)を連れて相談に来ました。Tさんご夫婦ともに会社員で、奥さんは妊娠5カ月です。 「家を購入するときに、ファイナンシャルプランナーにライフプランを見てもらい、子どもが1人なら住宅ローンを返しながらでも金銭面はぎりぎり大丈夫だと言われました。それなのに予定外に子どもができてしまって……」 4歳のお子さんについては中学校から私立に入れたい希望で、今から幼児教室に通わせ、勉強をさせています。その希望がかなうかどうかも心配ですし

10月4日、“女子アナの登竜門”とも称される「ミス慶應コンテスト」の中止と、同コンテストを企画・運営する公認学生団体「広告学研究会」(以下「広研」)の解散が発表された。 慶應大学側は、「告示文」においてその理由を「未成年飲酒」によるものとだけ説明したが、小誌取材により、大学側が明かさなかった「広研」の男子学生が引き起こした重大な事件が明らかになった。 事件が起きたのは9月2日、現場となったのは、神奈川県葉山町内にある広研の「合宿所」だった。事件の全貌を知る広研所属の学生が語る。 「この日は、広研が夏の間に運営している海の家の撤収を行う作業のため、6人の男子学生が合宿所に泊まっていました。作業終了後、酒を飲むことになり、呼び出されたのが6人と顔見知りだった1年生のA子さんです」 そして深夜、男子学生たちは酒で意識のなくなったA子さんに襲いかかったのである。しかも、あろうことか、その様

「2025年問題」という言葉を知っているだろうか。団塊世代がすべて75歳以上になり、医療・介護の提供体制が追いつかなくなる問題だ。遠い未来のように感じるかもしれないが、2020年の東京五輪から、たった5年後のことなのだ。 この問題に強い危機感をもった朝日新聞横浜総局は、特別取材班を立ち上げ、2013年11月から神奈川版で「迫る2025ショック」を連載。多くの反響を受け『日本で老いて死ぬということ』（朝日新聞出版）という一冊の本にまとめることとなった。取材班キャップを務めた朝日新聞記者である佐藤陽氏に、2025年問題の重大さについて、改めて寄稿してもらった。 ＊　　＊　　＊ 「受け入れるベッドはありません。どこか、ほかの病院を探して下さい」 ある夜、Aさんは、容体が急変した寝たきりの父親（85）を救急搬送しようと119番通報した。救急隊員がいくつもの病院を当たったが、どこも受け入れて