複数の視点の画像から、新たな視点の画像を合成して作り出す「Novel View Synthesis」というタスクがある。VRやスポーツの自由視点映像などには不可欠な技術だ。この領域で驚異的な性能を発揮したのが「NeRF」（ナーフ）。果たしてどんなアルゴリズムで、美しい合成画像を作り出せるのか。世界中の研究者や技術者に衝撃を与えたその技術を、論文からひもといていく。 まずは下の3枚の画像を見ていただきたい（図1）。左の2枚の写真を基に、一番右の画像のような新たな視点の画像を生成する技術を、今回は紹介していく。コンピュータービジョン分野やコンピューターグラフィックス分野の主要な研究課題の1つであり、応用先にはVR（仮想現実）やスポーツの自由視点映像など、様々な分野が挙げられる。 これは「Novel View Synthesis」という、複数の視点の画像を手がかりに新たな視点の画像を合成する技術

一部から批判の声が聞かれる一方で、それが売り上げに悪影響を与えてはいないという。冷凍食品や菓子、牛乳や豆腐、納豆などすでに新しいデザインに切り替わっている商品について、切り替え後の売り上げは順調。同社によれば、例えば冷凍食品は全体で、切り替え後の5月は前年同期比で3割の売り上げの伸びを記録。牛乳や卵、納豆なども1割程度売り上げが伸びている。 新型コロナ禍の影響で、自宅で過ごすことが増えた消費者が、外食を避けて自宅で食事を取ることになった影響もあり、この売り上げの伸びの要因すべてがパッケージのおかげ、と断定するのは早計だ。とはいえ、「現時点では、パッケージリニューアルによって売り上げが落ちている商品はほとんどない」（ローソンの梅田貴之中食商品本部本部長補佐）。 長期視点で選んだ「雑貨」的なデザイン あえてこのシンプルなデザインにした理由とは何か。「短期的な売り上げはもちろん大切だが、本当の狙

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークの導入など日本企業の働き方は大きく変わりつつある。ただ、今後も働き方改革を本格的に進めていくには、モニタリングツールを用いて社員個々の業務の現状把握が必要になりそうだ。 2020年4月7日に7都府県を対象に緊急事態宣言が発令され、企業の多くは出社禁止やテレワークの拡大に動いている。しかし、日本にはいまだにファクスや書類、はんこを多用する「紙文化」が存在し、取引先と書類などをやり取りする営業など最前線の社員はもちろん、バックオフィスで働く人たちも、本格的なテレワークはなかなか難しいかもしれない。 ただ、これをきっかけに確実に日本の働き方は変わるだろう。今までテレワークに消極的だった企業も、事業を存続させるためには導入を検討せざるを得ない。そして、この検討が事業を見直す契機になる。 筆者の会社も、20年2月中旬から時差出勤とテレワークを実践しており

ビデオ会議サービスの米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズの勢いが止まらない。1日の利用者は2020年3月に同2億人と2019年末の20倍に達した。新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が在宅勤務に切り替えたうえ、一般や教育での利用が爆発的に増えた。ただし、想定しない利用でセキュリティー面の問題も表面化した。これらの課題をどうクリアするのか。本社のあるサンノゼ市の⾃宅で指揮する、エリック・ユアンCEO（最高経営責任者）に単独インタビューした。 米カリフォルニア州サンノゼ市に本社を構えるズーム・ビデオ・コミュニケーションズが提供するクラウド型のビデオ会議サービス。従来のサービスに比べて、相手側でIDを取得する必要がない、さまざまな端末と接続できるなどの特徴がある。使い勝手や画質や音質のよさから利用者が増えた。1対1でつなぐ場合は無料で40分間利用でき、複数の相手と接続する場合にはホスト側の1

「サブスク元年」が明けた2020年。混戦模様の中、消費者の心をがっちりと捉えるサービスと、実はそうではないサービスの色分けがくっきりと現れ始めている。では、生き残るサブスクビジネスの必要条件とはいったい何なのか。特集では、激戦時代を生き残るであろうサービスを厳選し、共通項を導き出してみたい。1回目に取り上げるのは、ホンダが2020年1月にスタートさせたばかりの“中古車サブスク”である。 2020年1月28日にホンダが始めたサブスクリプションサービス「Honda Monthly Owner（ホンダ マンスリー オーナー）」が、好調な滑り出しを切っている。「想定よりも好評で、用意したクルマがすぐ出払ってしまう状況。登録会員数は順調に伸びており、当初に立てた目標はクリアできそうだ」。ホンダ日本本部営業企画部モビリティサービス推進課の星野仁課長は、顔をほころばせる。 ホンダ マンスリー オーナーは

イノベーションの創出という点で、GAFAを筆頭とする米国勢はもちろん、中国企業にも劣後する日本企業。背景に何があるのか。DeNA元会長で、現在は米国西海岸を拠点とするベンチャーキャピタル（VC）スクラムベンチャーズのパートナーを務める春田真氏に聞いた。 スクラムベンチャーズ　パートナー　春田真氏／1992年4月、住友銀行に入行。同行退職後、2000年2月、DeNA（ディー・エヌ・エー）入社、同年9月に取締役CFOに就任。常務CFOを経て、11年6月会長に就任。DeNAの上場を主導するとともに大手企業とのJV（共同出資会社）設立や横浜DeNAベイスターズの買収などのM＆Aを推進し、横浜DeNAベイスターズのオーナーも兼任。15年4月にベータカタリストを設立し、医療やライフスタイル、AI、IoTなどの領域を中心にスタートアップへの投資を実施。奈良県出身。京都大学法学部卒 ――スクラムベンチャー

※日経トレンディ 2019年12月号の記事を再構成 日経トレンディが選んだ「2020年ヒット予測ランキング」6位は「まふまふ」。まふまふはネットが主戦場の“ひきこもり”。ただし、人気は「ドーム級」。強い共感を生む歌詞で若者の支持を集める「知られざる超人気アーティスト」の革命を3月、大衆が目の当たりにする。 【6位】“ひきこもり”の旗手　まふまふ 知られざる超人気アーティストの存在を、大衆が目の当たりにする 一人の“ひきこもり”が2020年、東京ドームで革命を起こす。その名はまふまふ。ネットを中心に活動してきた、音楽アーティストだ。 彼の出発点となったのは、ニコニコ動画などにある「歌ってみた」という動画投稿の文化。初音ミクなどのボーカロイドが歌うことを前提に作られ、人が歌うには難しい音域やテンポの「ボカロ曲」を歌いこなす技巧などを披露する場だ。のどに覚えのある若者たちがここに集まり、まふまふ

2019年9月11日（日本時間）、米アップルが新型iPhoneやiPad、新しいサブスクリプションサービスを発表した。1時間40分ほどかけて盛りだくさんの内容を詰め込んだ発表会で、実は約20分ほどかけてたっぷり説明したのが新型のApple Watchについてだ。その裏には、この製品にかける同社の並々ならぬ思いが透けて見える。 「Apple Watchは何百万、何千万人の腕の上で健康やフィットネス、コミュニケーションに革新をもたらしている。今や、世界中のあらゆるところで幾多の新しい変化が起こっている」。2019年9月11日（日本時間）、米アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）は、自社のスマートウオッチをこう自画自賛した。ここ数年、スマートフォンと同時にスマートウオッチの新型を発表する同社。今年も「Apple Watch Series 5」を9月20日に市場へ投入することを明らかにし

米Googleなど、欧米には社員の健康管理や研修にマインドフルネスと呼ばれる瞑想法を取り入れている企業がある。Medichaはそうした環境を提供するサービスだ。 主なターゲットは若い女性。「20～30代の忙しい女性がターゲット。コンセプトは“自分に余白を作る”で、それが響く層にアピールしたい」（Medichaの山脇一恵代表取締役）。 瞑想というと、静かな場所で目を閉じてじっとしている姿を連想しがちだが、米国のマインドフルネスを参考に、音声ガイダンスに従っていけば瞑想状態に入れるようにした。 米国の同様の施設を参考にしつつ、瞑想の前後にオリジナルの要素を付け加えているのが特徴だ。瞑想前には非常に明るい部屋と、何も見えないくらい真っ暗な部屋を行き来することで、頭の中から余計な思考を追い出す。瞑想後にはお茶をいれて思考を整理するための部屋がある。米国の施設にはこうした部屋はない。 「日本ではまだ

ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅　ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな

QRコード決済サービス事業者が、高い還元率のキャンペーンを打ち出して、ユーザーにキャッシュレス決済の利用を促す構図は、2019年になっても依然として変わっていない。 例えばLINE Payは2019年4月18日から30日まで、文字通り“平成最後のキャンペーン”として、最大20％（上限1万円）を還元する「平成最後の超Payトク祭」を実施した。直前の4月17日にリリースした専用アプリ「LINE Pay」を使って、ユーザーがコード決済した場合、上限1万円が還元された。 また、メルカリの全額出資子会社であるメルペイも、4月26日から5月6日まで、ユーザーが支払った金額の50%を翌日にポイントで還元する「メルペイまるっと半額キャンペーン」を実施した。最大還元額こそ2500円相当（2500ポイント）と競合相手のキャンペーンに比べると低めだが、非接触決済の「iD」とコード決済の両方に対応。かつセブン-イ

通信環境と端末の進化によって、SNSは文字から画像、動画をシェアするツールに変化した。動画時代を謳歌する10代はさらに新たなコンテンツを共有している。それが位置情報だ。常に相手とつながり続けることに抵抗はないのか。垣間見えたのは「今どこ？」の連絡すら面倒と感じる若者の心理だった。 アクションしなくても位置情報が伝えられる 自分の知り合いが今どこにいるのか、地図上で24時間確認できるアプリがある。それが「Zenly（ゼンリー）」だ。2019年5月21日現在、Android版のダウンロード数は500万を突破し、App Storeでもソーシャルネットワーキング部門のランキングでLINEに次いで第2位につけている。 Zenlyは2015年にフランスZenly社が開発した、電話番号やIDをベースにつながった人の現在地を確認できる位置情報共有アプリ。FacebookやWeChatにも位置情報を共有し、

日経BP社が主催する日本イノベーター大賞。17回目を迎えた2019年は「日経クロストレンド賞」を新設し、「キズナアイ」が記念すべき第1号に輝いた。16年12月、3Dの美少女キャラとしてYouTuberデビューし、 瞬く間に“超売れっ子タレント”となった彼女は今後、何を目指すのか。 日本イノベーター大賞は、日本の産業界で活躍する独創的な人材にスポットを当てることにより日本に活力を与えようと、2002年に日経BP社が創設。17回目の今回は「無印良品」を運営する良品計画の金井政明会長を大賞に選出した。さらに、日経BP社、日経ビジネスが50周年を迎えるのに合わせ、大賞以外のカテゴリーを刷新。マーケティング分野に特化した賞として「日経クロストレンド賞」を新設した。初代“クイーン”のこれまでとこれからを読み解いた。 「同じ時間軸、世界観で生きている」 YouTubeチャンネルの登録者は240万人を超え

人工知能（AI）関連の技術の中で、今、もっとも注目されているのが「ディープラーニング」だ。ディープラーニングとは、脳の神経回路にヒントを得た「ニューラルネットワーク」をベースにした機械学習の手法。AIが膨大な画像、音声、テキストなどのデータを分析・学習することで、場面に合わせた対応策を導き出すことが可能になる。その能力は、ある領域においては人間と同等、あるいは「すでに人間を超えた」とも言われている。 そんなディープラーニングを小売業界や製造業界向けに展開しているのがABEJAだ。具体的な導入事例を見ながら、ディープラーニングが実現する“売れる店舗”についてTREND EXPO TOKYO 2016に登壇するCEOの岡田陽介氏に聞いた。 1988年生まれ。名古屋市出身。10歳からプログラミングをスタート。高校ではコンピュータグラフィックスを専攻し、文部科学大臣賞を受賞。大学では3次元コンピュ