新学期、子供のクラスの連絡網が来たのだけれど、固定電話を書くの、やめてほしいんだよね。 次の人が携帯の番号だととてもうれしい。 携帯だとほぼ確実に出てもらえるし、出てもらえなくても着信履歴が残るし、SMSで内容を確実に伝えられる。飛ばして次の人に連絡済だということも伝えられる。 それに対して固定電話だったときはほんとに困る。一年、これで苦労すると覚悟する。 昼間の緊急の連絡で電話にでない家が多いし、留守電になってもメッセージ残した上で確認のために掛け直しせざるを得ない。 留守番の人が出てもよくわからなかったりで結局、掛け直しになる。 学校の方からできるだけ携帯の番号を書くように指導してもらえないかと思う。 というか、固定電話なんてもうやめようよ。

岡山県美作市の岡山国際サーキットで練習走行中のオートバイ7台が転倒し、多数のけが人が出た事故で、県警は24日、心肺停止となっていた男性2人が搬送先の病院で死亡したと明らかにした。ほかに20～50代の男性5人も重軽傷を負った。 県警によると、死亡したのは徳島県小松島市江田町敷地前、今井伸也さん（42）と岡山市南区新保、内田正人さん（38）。死因は捜査中としている。 県警やサーキットによると、事故は24日午前9時10分ごろに発生し、当時は計16台が走行。いずれもサーキットが発行するライセンスを持ったアマチュアで、午前9時から30分間の練習走行に参加していた。

北朝鮮は国営メディアを通じて、朝鮮半島に向かっている米空母を「沈める用意がある」と主張した。23日付の朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は、空母カール・ビンソンを「一発で撃沈」できると論説で書いている。 「労働新聞」は、養豚場を視察する金正恩・朝鮮労働党委員長の記事に続けて、「わが革命軍は、米国の原子力空母を一発で撃沈できるだけの臨戦態勢を敷いている」と表明。「大きくてぶざまな動物」への攻撃は「わが軍の実力を示す具体例となる」と書いている。 北朝鮮の機関紙「民主朝鮮」も同様に、「敵が二度と生き返らないように、わが軍は無慈悲で壊滅的な打撃を敵に与える」と書いている。 カール・ビンソンを中心とする海軍打撃群は、今週中にも朝鮮半島に接近する予定。トランプ米政権は、北朝鮮の核・ミサイル開発計画に対する「戦略的忍耐の時代は終わった」と表明したばかり。 「労働新聞」は、レックス・ティラーソン米国務長

当時の作り方は2つの仮説が立てられており、地域や時代によってどちらか、あるいは併存していたかもしれません。 一つは、麦を一度発芽させて粉にし、パンのように焼いてから、水に浸して発酵させて作るというものです。 特に大麦の場合、そのままパンにしようとしても製粉が難しかったため、どうにかして食べやすくしようとした結果がこのやり方だと推定されています。 もう一つは、麦芽と麦に酵母を加えて発酵させるという方法です。 こちらは現在のビール製法に近いもので、風味の添加や保存性アップのために、さまざまなハーブが使われていました。 中東の厳しい気候では、そういった工夫が欠かせなかったでしょうね。 この他、中国でも紀元前3000年頃にはビールを作っていた……かもしれないと推定されています。 ビールに限らず、発酵を経て作られるものは偶然見つかることも多いので、どこでやっていてもおかしくはないですね。 こんな感じ

留年について 高校生までは、留年（原級留置）は、全日制の普通科の高校であれば、たいていの学校においては１パーセントにも満たない少数の生徒のことであろうかと思います。 けれども、大学ではそうではありません。文部科学省の学校基本調査によれば、４年制学 部を４年で卒業するのは、入学者のおおよそ８割弱です。超過して在籍せずに４年で退学 したり、それ以前の学年ですでに退学している学生もいますので、残りの約２割のすべて が５年目に突入するわけではないのですが、それでも高校の場合と比べれば桁違いに多く の学生が既定の年限を超えて在籍します。留年も含めてとにかく卒業までこぎ着ける人は、 入学者のおおよそ９割です。

By Claudio Toledo 「子どもにスマートフォンを与えるか否か」は現代の親にとって大きな論争の1つとなっていますが、Microsoftの設立者で「世界で最も裕福な人物の一人」に数えられるビル・ゲイツ氏は、自身の子どもには14歳になるまで携帯端末を持たせなかったとインタビューで語っています。 Billionaire tech mogul Bill Gates reveals he banned his children from mobile phones until they turned 14 - Mirror Online http://www.mirror.co.uk/tech/billionaire-tech-mogul-bill-gates-10265298 Bill Gates didn’t let his kids use cell phones until th

婚活サイトとか見てて思うんだけどさ、 プロフィールのところにアライメントのメーター欲しいよね L---N---Cで自分はどのへんか、みたいなやつ Law（秩序） Newtral（中立） Chaos（混沌）ね L寄りがしっかりしてるから人気なのかもしれないけど 寄りすぎるとこないだの電気消し忘れたら怒る増田みたいでめんどそうなので 私はNか少しC寄りがいい やっぱアライメント近い同士が一番相性いい気がする あとこれにアライさんがどうとか書いてくるやつは早晩はげるよう祈っておいたのでよろしく

新聞の発行部数の減少に歯止めがかからない――。 ９月に公表された新聞のABC部数（日本ABC協会が監査する部数）によると、朝日新聞が1年間で約３３万部、毎日新聞が約１９万部、読売新聞が約１４万部減っていることがわかった。２０１６年８月度の新聞発行部数と前年同月比は次の通りである。 新聞の衰退はかねてから指摘されてきたが、「読売：１０００万部、朝日：８００万部」の時代は幕を閉じ、なおも没落の一途をたどっている。その背景には、インターネットの普及や新聞に対する信頼感の喪失などがあるようだ。 長期的なスパンで見ても、新聞没落の傾向は変わらない。ここ４年間における新聞部数の推移を示したのが次の表である。坂道を転げ落ちるような深刻な部数減がある。 １２年４月に読売新聞の発行部数は約９７７万部であったが、今年４月時点では約８８０万部に減少している。４年間で約９７万部を失った。これは東京新聞（発行部数は

昨日、Global Azure Boot Campの資料を公開しようとしたら突然こんな画面が出ました。 「？？？」と思い、リンク先のページを見ると、どうも最近のリリースで機密情報保護機能というのがはいって、おせっかいにもdocs.comが機密情報を含んでいると判断すると問答無用で一般に公開できなくなります。これはすでに公開済みの文書にも適用されていて、該当する文書は一般公開が停止されているはずです。 Docs.com flagged this content as possibly containing sensitive information とりあえずいったんは、リンクを知っている人のみ公開にしてドキュメントを共有したのですが、そうすると検索エンジンからの流入がなくなったり*1とせっかく資料を公開したのにメリットが少なくなります。というわけで、このあたりを調べた顛末をまとめました。

Search This Site Profile Calendar Categories Selected Entries 大画面マニアの新兵器、スペクトロメーターでディスプレイの“色”表現を計測 (04/25) DMM(UPQ)の格安4Kディスプレイ、スペック詐称により返金対応へ (04/24) 西川善司の大画面☆マニア第232回～ついに出た有機EL REGZA「65X910」。色、動きのキレ、デザインにみるテレビ近未来 (04/16) Recent Comments Recent Trackback Archives 先日の大画面☆マニアのDMMの4K/ディスプレイ編の本文中で指摘した「これって倍速駆動、やってじゃないんじゃないかな」という指摘ですが、これがどうもドンピシャだったようで、ついにスペック詐称の謝罪と返金の対応へと発展いたしました。 西川善司の大画面☆マニア第231回～59

長時間労働が社会問題になるほど「休めない」というイメージが強い日本だが、欧米やアジア諸外国と比べ、本当に休日は少ないのか？　各種データをもとに検証してみよう。 休むために働く国、体調不良でも働く国 「『日本はなぜ、これほど休みが多いのか？』と、どの企業でもグローバル本社の人事担当者から聞かれました」 米国、ヨーロッパ、アジアに本社を持つ複数の企業で日本法人の人事責任者を務めたことがあるリブ・コンサルティングの山口博氏は当時を振り返ってこう語った。 長時間労働が社会問題になるほど休めないイメージが強い日本なのに、これは一体どういうことなのだろうか。 実は日本の祝祭日の日数は、諸外国と比べて群を抜いて多いのだ。バカンス大国と呼び声の高いフランスが年間9日、米国が10日だが、日本は欧米勢より1週間以上長い17日。同じアジア勢の香港が13日、シンガポールが11日と続く（図1）。 この祝祭日の多さが

東京都杉並区の大規模マンション敷地内に戸建て住宅が新築され、マンションが建築基準法の規定を満たさない違法建築となっていることが２３日、分かった。区は、強制的に建物の除却（撤去）などができる「是正命令」を出す可能性もあるとして戸建て用地を販売した業者とマンション住民に警告。住民は「違法建築になると知りながら住宅を建てた」として不動産業者などに住宅の撤去などを求める訴訟を起こしている。 建築基準法は敷地に建てられる建物の延べ床面積（容積率）の上限を規定。マンションが建築確認の際に申請した敷地内に新たに住宅が建つと、土地の「二重使用」となり、もともとあったマンションの方が容積率規制を満たさない違法建築となる。 ◆駐車場として利用 このマンションは昭和４６年建築の１１階建て。訴状などによると、マンションの底地と周辺の計約３千平方メートルを敷地として建築確認を申請し、確認を受けた。マンションの

「会社としての存在意義さえ疑問視される」 コピー機をはじめとした事務機器大手のリコーに対して、機関投資家や証券アナリストから出た言葉だ。4月に就任した山下良則新社長が、同社の課題について意見を募った際のことだった。 この記事の写真を見る 　名門リコーが深刻な苦境に陥っている。2016年度は年間の業績予想を4回も下方修正。現在は売上高2兆円に対して営業利益300億円を見込む。利益率はわずか1.5％だ。 ■複合機の台数拡大も限界に 4月12日には、今後3年間の中期経営計画を発表した。強調したのは、「過去のマネジメントとの決別」だった。 決別すべきは、量を追う経営だ。複合機のデジタル化やカラー化の波に乗り、1990年代から2008年のリーマンショックまでは「野武士のリコー」と呼ばれた営業力で事務機器を拡販。販売代理店の買収で世界中に営業網を広げ、成長を続けた。 だがリーマンショック後に