「若い技術者は顧客の業務を知らない」、その俗説と本当の理由
「最近の若い技術者は、びっくりするほどお客の業務を知らない」。そんな話を年配の技術者から何度か聞いたことがある。その理由として必ず挙げられるのが、「システムがオープン系に移行したため、多くの技術者は最新の技術について行くことに精一杯で、業務を理解する余裕がない」との“俗説”。私もそんなもんだろうと同意していたが、どこか「ちょっとヘン」との違和感が残っていた。 そもそも最新の技術について行くことに精一杯の技術者って、どんな人だろう。私はこれまで、プロを自認する技術者からそんな泣き言を聞いたことがない。年配の技術者だって、もし今、Javaあたりでシステム開発をバリバリやっていれば、嬉々として最新の技術に取り組んでいることだろう。 きっとプロとしては疑問符がつく技術者が大勢いるのだろうが、こういう人たちは今も昔も、顧客の業務をまともに理解してなんかいない。昔の方が多少は理解していたのかもしれない
X社のCPUはサポートしてません！？---ある映像系ソフトでの出来事
パソコン誌に長く携わったこともあり，私は比較的多くのパソコンに触れてきたと思う。パソコン本体だけでなく，パッケージソフトや周辺機器もいろいろ試してきた。その中で得られた教訓みたいなものがある。パソコンを買うときは，できるだけメジャーなパーツで構成されたパソコンを選ぶということだ。 最大の理由は，ソフトのバグをできるだけ避けたいからだ。特に注意したいと思っているのがCPU。その意識を決定付けたのは，1年半ほど前に動画変換ソフトの評価を行ったときだった。評価内容は，テレビパソコンで録画したテレビ番組を，携帯メディアプレーヤーで再生できるようにMPEG4やH.264形式に変換し，変換時間と変換後の動画の画質を複数のソフトで比べるもの。ベスト3に入る大手パソコンメーカーからX社製CPUを搭載したデスクトップパソコンをお借りして評価していた。 このときA社のソフト評価で，動画変換時の画質（主にビット
携帯各社の社長がSIMロックや奨励金などを巡り激論，総務省のモバイル研
総務省は8月29日，携帯電話・PHS事業のあり方を議論する「モバイルビジネス研究会」の第9回会合を開催した。会合には，NTTドコモの中村維夫社長，KDDIの小野寺正社長兼会長，ソフトバンクモバイルの孫正義社長，ウィルコムの喜久川政樹社長，イー・モバイルのエリック・ガン社長が出席。携帯電話・PHS5社の社長が勢ぞろいする異例の会合となった（写真）。 研究会ではこれまで，端末代金と通信料金を分離したプランや将来的なSIMロック解除，MVNO（仮想移動体通信事業者）の参入などを推進する方向で報告書案をまとめていた（関連記事）。会合では，携帯電話，PHS5社の社長がこの報告書案に対する意見を述べた。 「ビジネスモデルは事業者の自主性に任せるべき」との意見相次ぐ NTTドコモ，KDDI，ソフトバンクモバイルの大手3社のプレゼンテーションで，分離モデルやSIMロックの解除が望ましいとする研究会の報告書
【WIRELESS JAPAN】NTTドコモ社長，「905iシリーズは全機種ワンセグ，HSDPA，GSMを搭載する」
【WIRELESS JAPAN】NTTドコモ社長，「905iシリーズは全機種ワンセグ，HSDPA，GSMを搭載する」 「冬の905iシリーズは全機種ワンセグとHSDPAを搭載する。GSM機能も標準で内蔵し，世界中のどこでも使えるようにする」－－。7月18日，東京ビッグサイトで開催中のワイヤレスコンファレンス2007（ワイヤレスジャパン2007に併設）の講演でNTTドコモの中村維夫社長（写真）は，この冬に発表予定のFOMAの次機種「FOMA 905iシリーズ」の特徴について説明した。 中村社長は今後の携帯電話サービスの方向性として，定額制サービスやクレジットなどの生活アシスト・サービス，国際サービスの充実が欠かせないと強調。特に国際サービスの強化については，「アジア地域に重点を置く。ドコモのアジアへの進出も視野にいれてやっていきたい」（中村社長）と語った。 同社はこれまで，903iシリーズや
総務省や文科省もWikipediaを編集していた 「WikiScanner」日本版語版で判明 - ITmedia News
Wikipediaを編集した組織や企業が分かるツール「WikiScanner」の日本語版がこのほど登場した。これを利用して行政機関からの編集について調べてみると、総務省や文部科学省、宮内庁などから、行政に関わる内容からエンターテインメント関連まで、さまざまな内容について編集があったことが判明。行政に批判的な内容を削除する編集も見つかった。 WikiScannerは、IPアドレスを入力すれば、そのIPから編集された内容を一覧表示できるツール。IPアドレスと組織名を対応させる仕組みも備えており、特定の組織が編集した記事や内容を確認できる。英語版はすでに公開されていたが、今回新たに、日本のWikipedia内を検索できる日本語版が登場した。 省庁のIPアドレスで調べてみると多くの編集が見つかる。例えば総務省からは、「電子投票」の項目が10回以上編集され、電子投票のセキュリティーに関する内容が書き
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