「ニュース収集サイト戦争」にはどこが勝つ？
ブログや各種ニュース、企業からの情報など、ネット上の情報の増加はとどまるところをしりません。あちこちからニュースを集め「ここを見ていれば大体なんとかなる」という場所として認知されることを目指して、多くのサイトがしのぎを削っています。 本日の記事、情報収集で1日を終わらせないための3つのコツでも触れられているように、ネット上の情報の増加はとどまるところをしりません。情報を効率よく読むという意味ではRSSリーダーも役に立ちますが、あらかじめ自分が登録したサイトだけではなく、「今、みんなが興味を持っているのはなにか」を大づかみに知ることができるサイトが求められているようです。 そこで、さまざまなところからニュースを集めてきて、投票などでランキングをつけて「いまの注目ニュースはこれ！」と指し示してくれるサイトがあります。米国では、digg.comが大人気のようですが、現在のところ日本でこれに一番近
インキュベーターの新しい姿：Cambrian Houseの「クラウドソーシング」ソフトウェア
群衆（crowd）にアウトソースして何かを作り上げることを意味する「クラウドソーシング（crowdsourcing）」という言葉が話題になっている。米CNET Networksの運営するRelease 1.0には、クラウドソーシングを試みる企業Cambrian Houseの姿が紹介されている。 新たに登場した起業手法は成功するか？ Cambrian Houseという企業は、起業における従来の投資手法を変えようという、一風変わったインキュベーターである。同社のモデルは、アイデアの発案とソフトウェア開発作業をインターネットユーザーにアウトソーシングするとともに、そのプロジェクトの利益を協力したユーザーに対して還元しようというものだ。 同社の最高経営責任者（CEO）Michael Sikorsky氏（33歳）がこのアイデアを思いついたのは、アルバータ州カルガリーでの現役引退生活（同氏は、自らが立
ブログちゃんねる:レゴでブーン作る
20 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします ：2006/08/22(火) 11:24:50.35 ID:AL/SqqLm0
Web2.0の経済学 - 池田信夫 blog
Web2.0という言葉ほど、定義の不明なまま濫用されているバズワードも珍しい。いまだに「Web2.0って何だ？それを気にする必要はあるのか？」というコラムが書かれている。その特徴は、しいていえばユーザーによる情報生産とウェブベースのサービスという点だろう。このいずれも今に始まったものではないが、それが顕著な特徴としてみられるようになったのは最近である。その理由を少し経済学的に考え、概念を整理してみよう。 ネットワークの経済学というのは古くからある分野で、有名なのはBolton-Dewatripontだが、その基本的な考え方は単純だ。個人をプロセッサ、組織をネットワークと考え、情報処理コストと通信コストのどちらが相対的に高いかによってネットワークの構造が変わると考えるのである。簡単にいうと、情報処理コストが高いときには集中処理したほうがよく、通信コストが高いときには分散処理したほうがよい。
ITmedia Biz.ID：ケータイのメールを使って乗換情報を素早く入手する
慌てて営業先に向かっているときは、電車の乗換案内や取引先までの地図を素早く入手したい。ケータイ向けサイトの接続に時間がかかりイライラした人は、メールで情報を入手してみればストレスがなくなるかもしれない。 メールポータルサービス「ニワンゴ」は「m@niwango.jp」宛に知りたい情報を入力してメールを送ると、答えが返信されるシンプルな仕組み。乗換案内や地図だけでなく天気、ニュース、辞書、グルメなどの情報を教えてくれる。また、返信メールは受信ボックスに残るため、いちいち確認のためにWebサイトにアクセスする必要もない。 送信するメールの件名は不要。本文に知りたい情報を直接書けばよい。「コマンド」と呼ばれる単語とキーワードを入力する形式だ。例えば、乗換案内は「乗換」というコマンドに続けて、スペースを空けて「出発駅」と「到着駅」を入力して送信する。「乗換 東京 横浜」という具合だ。するとニワンゴ
ネットを日本語化する:Japanize
Japanize は、外国語のウェブサイトのユーザーインターフェイスを日本語化するサービスです。ウェブブラウザに拡張機能 (プラグイン) をインストールするだけで、いままで英語だったウェブサイトを日本語で操作できるようになります。 翻訳作業に参加するには Japanize は、ユーザーが作成した翻訳情報を共有することで成り立つサービスです。あなたも Twitter 経由でログインして、翻訳を始めてみませんか？ ※翻訳作業に参加しない場合、アカウント作成は不要です インストール 1. ウェブブラウザの確認 Japanize の利用にあたっては、Internet Explorer 6 以降、あるいは Mozilla Firefox 2.0 以降を推奨しております。お使いのウェブブラウザの製品名とバージョンをご確認ください。 それ以外のウェブブラウザでの使用をご希望の方は、Wiki をご覧くださ
スペシャルインタビュー 外国人社長”から見た 誇るべきニッポン，変えるべき ニッポン
コンシューマ技術は日本から世界へ。そしてエンタープライズITは米国から日本へ――。こうした技術の流れは，過去も現在も変わっていない。果たして未来はどうか。コンシューマ技術とエンタープライズITの融合が進む中，米国は日本をどう見ているのか。常に話題の中心にいる米Microsoft。その日本法人社長に就任して1年が経過したダレン・ヒューストン氏。日本を冷静に分析できる立場にある同氏に，日本のITの現状をどう見るか聞いた。 （聞き手＝ITpro発行人 浅見直樹，構成＝ITpro 高下義弘，写真＝栗原克己） ―― マイクロソフト日本法人の社長として来日してから，約1年が経過しました。経営者の視点から見て，日本と米国の違いをどうとらえていますか。 米国では，ITプロフェッショナルの眼に輝きがあります。その理由は，彼あるいは彼女らITプロフェッショナルに任される業務が先進的かつ戦略的だからでしょう。
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ベンチャー企業にこそ社外取締役を……？
当コラムでは、新興市場の上場基準や主幹事証券会社の姿勢などについて書いてきましたが、今回はベンチャー企業側のコーポレートガバナンスに関して触れてみようと思います。 社外取締役の必要性はまずは大企業において盛んに叫ばれています。経営陣の本来の役割は企業の収益を最大化し、株主価値を最大化することであり、取締役は経営陣がその目的を達成するような施策を取っているかをモニターする役割、まさに経営陣を取り締まる役なわけです。 ただ、経営陣と取締役が同じ人物である場合、また、取締役が全員社内の人間である場合は客観的な判断、つまり、株主の視点でモノを見ることに精度を欠く可能性がある、したがって社外取締役を導入するべきだというのが昨今の社外取締役導入に関する議論だと思います。 一方で、社外の人間が事業内容を把握することはなかなか難しいでしょうし、社外の人間に経営の重要な判断を一部委ねることの方がリスクは大き
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流行の「Web2.0」、ビジネスモデルの解はみつかるか インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
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