気候変動は、高緯度地域での作物収量の増加につながる可能性があるが、この増収分が、病原体による作物感染のリスク増加によって相殺される可能性があると考えられることを報告する論文が、Nature Climate Change に掲載される。 世界の人口が増加し、耕作可能地が減少し、気候変動の脅威が増大する中、食料安全保障が絶えず懸念事項となっている。気候変動によって世界の作物生産量が減少するという事態は、例えば干ばつの結果として直接的に生じるものと植物病原体の影響を介して間接的に生じるものがある。植物病原体は、作物生産にとっての大きな脅威だが、気候変動が植物病原体の分布と存在量にどのように影響するのかについてはほとんど解明されていない。 今回、Daniel Bebberたちは、21世紀末までの将来的な気候シナリオの下で、主要な商用作物（トウモロコシ、コムギ、ダイズ、イネの4種）と温帯作物と熱帯作

植物病原菌の宿主を決める因子の発見 －土壌病害に対する新たな防除法開発に期待－ 理化学研究所（理研）環境資源科学研究センター植物免疫研究グループの鮎川侑訪問研究員*、浅井秀太上級研究員（研究当時、科学技術振興機構さきがけ研究者）、白須賢グループディレクター、東京農工大学大学院農学研究院生物制御科学部門の有江力教授らの国際共同研究グループは、土壌病原菌フザリウム（Fusarium oxysporum）から、宿主を決める因子を発見しました。 本研究成果は、安定的な作物生産に向けた土壌病害[1]防除に貢献することが期待できます。 病原微生物は全ての農作物に発病するわけではなく、病原微生物の種や株ごとに感染する植物が異なります。例えば、世界中の作物生産に深刻な被害を与えているフザリウムは、100種以上の植物に対して萎（しお）れ症状を引き起こしますが、菌株によって宿主となる植物が異なります。 今回、

野菜生産・販売の鈴生（静岡市）の植物工場（静岡県磐田市）が完成し、水菜などの出荷を始めた。ICT（情報通信技術）の活用で室温や日照量を自動調節するほか、手間の少ない栽培方法も導入し効率化を徹底した。総菜メーカーからの受注生産方式で、メニュー開発から出荷まで担う。コンクリート床の施設内に整然と並ぶ栽培ベッド。7000平方メートルの広大な栽培エリアに作業員の姿はほとんど見えない。新設した植物工場の

植物工場開発のプランツラボラトリー（東京・港）は植物工場で栽培できる野菜の品種を増やす。工場野菜で主流のレタス類だけでなく、ホウレンソウやキノコなども栽培できるよう専用の設備とノウハウを提供する。植物工場の普及に弾みが付きそうだ。同社の栽培システム「プットファーム」は農業用ビニールハウスのような簡素な構造で、設置費は従来のシステムの2分の1から3分の1だ。東京大学と共同開発した。独自の遮熱材や

名古屋大学などの研究グループは、５０年前に日本人研究者が存在を“予言”していた、稲の茎の伸びを促進・抑制する遺伝子を突き止めた。大麦など他のイネ科作物でも草丈を抑えたり、背の高い高収量の飼料作物を作ったりできる可能性がある。論文は１６日午前０時（日本時間）に、世界的に権威がある英国の科学雑誌「ネイチャー」オンライン版に掲載される。 岡山大学と横浜市立大学、国立遺伝学研究所、理化学研究所、農研機構との共同研究。伸びを促すアクセルの役割を果たす遺伝子「ＡＣＥ１」と、ブレーキ役の遺伝子「ＤＥＣ１」が関係することを発見した。 ジャポニカ種は生育初期に伸びを促す遺伝子が壊れていることを発見。名古屋大学の芦苅基行教授は「倒伏防止へ草丈が長くならないように選抜されていたのではないか」とみる。 草丈が５、６メートルにもなる東南アジアの浮き稲では洪水で水位が上がった場合に、両遺伝子の発現量を調節して茎の伸長

愛媛県生まれ。大学で福岡に移り、大学院ではフランス哲学を学びました。 他に、生物学や歴史学が好きで、本サイトでは主に、動植物や歴史・考古学系の記事を担当しています。 趣味は映画鑑賞で、月に30〜40本観ることも。 高等学校での理科教員を経て、現職に就く。ナゾロジーにて「身近な科学」をテーマにディレクションを行っています。アニメ・ゲームなどのインドア系と、登山・サイクリングなどのアウトドア系の趣味を両方嗜むお天気屋。乗り物やワクワクするガジェットも大好き。専門は化学。将来の夢はマッドサイエンティスト……？

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理化学研究所（理研）環境資源科学研究センター植物ゲノム発現研究チームの関原明チームリーダー、佐古香織特別研究員（研究当時）らの共同研究グループは、新しい化合物「FSL0260」が植物の耐塩性を強化することを発見しました。 本研究成果は、人体への悪影響が少なく、農作物の耐塩性を強化する肥料や農薬の開発に貢献すると期待できます。 塩害は、かんがい農業による塩類集積、または海沿いの地域で発生し、農作物の生産に大きな悪影響を及ぼしています。これまで、農作物の耐塩性を高めるために品種改良が行われてきましたが、育種的な方法では時間がかかるという問題がありました。 今回、共同研究グループは、理研NPDepo化合物ライブラリー[1]を用いて、植物の耐塩性を強化する化合物の探索（スクリーニング）を実施した結果、新規化合物FSL0260の同定に成功しました。さらにFSL0260は、ミトコンドリア電子伝達系[2

理化学研究所（理研）バイオリソース研究センター植物-微生物共生研究開発チームの市橋泰範チームリーダー、環境資源科学研究センター環境代謝分析研究チームの菊地淳チームリーダー、同植物免疫研究グループの白須賢グループディレクター、福島大学食農学類農業生産学コースの二瓶直登准教授らの共同研究グループは、農業生態系[1]における植物-微生物-土壌の複雑なネットワーク[2]のデジタル化に成功し、これまでは熟練農家の経験として伝承されてきた高度な作物生産技術を科学的に可視化できるようになりました。 本研究成果は、化学肥料に頼らず有機態窒素[3]を活用することで、持続可能な作物生産が可能であることを示しており、環境共存型の新しい農業に向けた持続的な作物生産の実現に貢献すると期待できます。 今回、共同研究グループは、農業現場でのマルチオミクス解析[4]により農業生態系のデジタル化を試みました。結果、農業生態