リフィル処方箋 4～5月末の診療所・発行状況 処方回数は耳鼻咽喉科が最多 施設数で内科がトップに | ニュース | ミクスOnline
4月の診療報酬改定で導入した「リフィル処方箋」について、実施から2か月間の診療所の状況を調べたところ、処方回数が最多の診療科は耳鼻咽喉科だった。施設数では内科が最も多いことも分かった。リフィル処方箋に記載された薬剤の上位は、テイカゾン点眼・点耳・点鼻液0.1％、ベストロン耳鼻科用１％10mg（溶解後の液として）、プリビナ液0.05％で、ともに患者数で最多。いずれも耳鼻咽喉科で花粉症や鼻炎に処方された薬剤だった。内科のリフィル処方箋では、リバロ錠２mg、フェブリク錠10mg、アムロジン錠５mgなどが複数の患者に処方されていた。 ミクス編集部はエムスリーが独自に構築したリアルワールドデータベース「JAMDAS」（Japan Medical Data Survey：日本臨床実態調査）を用い、リフィル処方箋が導入された4月1日から5月31日までの2か月間のリフィル処方施設（診療科）、処方数、処方薬
2022年度診療報酬改定 リフィル処方箋導入で継続的な薬学管理を 上限は３回に | ニュース | ミクスOnline
中医協総会は１月26日、2022年度診療報酬改定においてリフィル処方箋の導入について了承した。処方箋様式を変更し、「リフィル可」欄に医師がレ点を記入することで、リフィル処方が可能になる。リフィル処方箋の総使用回数の上限は３回までとし、新薬や麻薬、向精神薬、湿布薬などは投与できない。調剤する薬剤師には、次回の調剤予定を確認することや、服薬状況から調剤をすることが不適切と判断した場合は受診勧奨を行うとともに処方医に情報提供することも求めた。地域包括ケアシステムのなかで、継続的な薬学管理を行う薬剤師の職能発揮を大きく後押しすることになりそうだ。あわせて、処方箋料については、長期投薬に係る減算規定を適用しないこととするとした。 リフィル処方箋をめぐっては、昨年末の後藤厚労相と鈴木財務相の大臣折衝で、2022年度診療報酬改定に導入されることが決定された。厚労省はこの日の中医協に、「症状が安定している
大塚HD 20年12月期決算 事業利益は上場以来最高益の2169億円を達成 グローバル4製品が業績伸長 | ニュース | ミクスOnline
大塚ホールディングスは2月12日、2020年12月期連結決算を発表した。事業利益は上場以来最高益となる2169億円（15.9％増）を達成した。医療関連事業はグローバル4製品（エビリファイメンテナ、レキサルティ、サムスカ/ジンアーク、ロンサーフ）が伸長し、14.5%増収。2021年の業績予想は、イーケプラとスプリセルの契約終了による約700億円の減収要因をグローバル4製品とNC関連事業などでカバーし、2020年と同水準を維持する計画を示した。樋口達夫代表取締役社長兼CEOは記者会見（電話会議）で、「グローバル4製品を中心に薬剤満足度の向上に寄与する多くの製品ラインナップを揃えることができた」と述べた。 連結売上収益は、前年比1.9%増収の1兆4228億円。うち医療関連事業はグローバル4製品が4297億円（前年比14.5％増）、ＮＣ関連事業は主要・育成３ブランドが2267億円（0.7％増）とな
初診を含めてオンライン診療は原則解禁へ 河野規制改革・平井デジタル改革・田村厚労3大臣が合意 | ニュース | ミクスOnline
河野太郎行政改革・規制改革担当相は10月９日の閣議後会見で、「安全性と信頼性をベースに、オンライン診療について初診を含め原則解禁する」と述べた。電話による診療ではなく、映像を原則とする。河野担当相は平井卓也デジタル改革担当相と関係閣僚を交えた“２プラス１”会合を開いており、８日に行った田村憲久厚労相との会談で合意した。菅政権はデジタル化の推進と規制改革を一丁目一番地に位置付けている。河野担当相は会見で、「規制改革として非常に重要な合意だ」と胸を張った。菅義偉首相は７日の規制改革推進会議で、「行政の縦割り、既得権益、悪しき前例主義を打ち破って、規制改革を全力で進めるために、各省庁が自ら規制改革を進めることが必要であると思う」と述べており、これまで一種聖域とされてきた“初診”にもメスが入ることになりそうだ。 ◎平井デジタル担当相 オンライン資格確認の環境整備を急ぐよう要請 オンライン診療を推進
厚労省 新薬９製品を承認 世界初の光免疫療法用薬アキャルックスなど | ニュース | ミクスOnline
厚生労働省は９月25日、新医薬品として９製品20品目を承認した。この中には世界初の頭頸部がんの光免疫療法に用いる抗体薬物複合体・アキャルックス点滴静注（一般名：セツキシマブ サロタロカンナトリウム（遺伝子組換え）、楽天メディカルジャパン）が含まれる。同剤は、がん細胞を壊死させる新しい局所治療に用いる医薬品。同剤投与後に専用のレーザ照射システムでレーザ光を病巣部位に照射すると、腫瘍細胞の細胞膜上に発現するEGFRに結合した同剤が励起され、腫瘍細胞を傷害する。 楽天メディカルジャパンの三木谷浩史会長は承認取得を受けて、「がんの父を救いたいと願う中で出会った、日本人研究者が開発した治療を、がんと闘う患者さんへ１日でも早く届けるために挑戦し続けてきた」と振り返った。そして、「世界に先駆けた日本での承認を感慨深い思いで受けた。ただ、これは挑戦の始まり」だとし、「『がんを克服する』、この壮大な夢を皆さ
薬剤師の服薬期間のフォローアップで処方変更など「成果」は95％ 治療効果最大化や医療費抑制に貢献 NPhA調査 | ニュース | ミクスOnline
薬剤師が服薬期間中にフォローアップした症例の95％が、処方変更や経過観察などの成果につながった―。日本保険薬局協会（NPhA）は９月10日、服用期間中フォローアップによる医療貢献を検証した調査結果を公表した。「服薬状況、体調、副作用において、フォローアップ後に改善がみられた」との回答も８割にのぼった。２か月間の調査により、調剤後にフォローアップをした事例として、会内20社、282薬局から525事例が寄せられた。NPhAは、地域におけるチーム医療のなかで、薬剤師が慢性疾患患者に対して継続的な薬学的管理を担うことで、処方の適正化につながり、「治療効果の最大化や医療費抑制」に貢献できるとしている。改正薬機法が施行され、服薬中のフォローアップが義務化されるなかで、事例の共有を通じ、薬局薬剤師の基本的な業務として浸透させる姿勢も強調した。 ◎２か月間で282薬局から525事例 薬剤中止の提案で症状改
薬食審・第一部会 新薬６製品の承認了承 初の頬粘膜投与のてんかん重積状態治療薬など | ニュース | ミクスOnline
厚生労働省の薬食審・医薬品第一部会は８月27日、Web会議で新薬６製品の承認の可否を審議し、いずれも承認することを了承した。この中には、これまで静注製剤や坐剤などで対応していた「てんかん重積状態」に対して初の頬粘膜投与製剤となるブコラム口腔用液（一般名：ミダゾラム）や、原発性腋窩多汗症で初の外用薬のエクロックゲル（一般名：ソフピロニウム臭化物）がある。９月中に正式承認される見込み。 【審議品目】（カッコ内は一般名、申請企業名） ▽ユルトミリス点滴静注300mg（ラブリズマブ（遺伝子組換え）、アレクシオンファーマ）：「非典型溶血性尿毒症症候群」を効能・効果とする新効能・新用量医薬品。再審査期間は５年10か月。 抗補体（C5）モノクローナル抗体製剤。エクリズマブ（製品名：ソリリス）の重鎖の４個の固有のアミノ酸（Y27H、S57H、M429L、N435S）を置換したヒト化モノクローナル抗体で、ソ
日医が緊急提言 PCR検査能力の大幅向上を 医師が必要と判断した際に検査可能な体制を | ニュース | ミクスOnline
日本医師会は８月５日、「新型コロナウイルス感染症の今後の感染拡大を見据えたPCR等検査体制のさらなる拡大・充実のための緊急提言」を公表した。提言では、７月以降、新型コロナの患者が増加するなかで、市中感染が徐々に広がっていると指摘。今後お盆休みなどの夏季休暇を控え、感染者の急増が懸念されると指摘。感染拡大を防ぐためにも、「全国のPCR等検査の検査能力を大幅に向上させる必要がある」と指摘した。日本医師会の中川俊男会長は同日の会見で、「医師が必要と判断した場合、確実にPCRなどの検査を実施できるようにすべきだ」と話した。都道府県からの委託契約がなくとも、必要に応じて検査ができる体制の整備を求めた。今週中にも必要な財源確保を政府関係者に訴える考え。 現行制度では、新型コロナウイルス感染症疑い例やクラスター事例のための行政検査以外に、医療上の必要性が認められれば、医療機関や地域外来・検査センターで検
新型コロナの抗原検査 発症２日目から９日以内は陰性例も確定診断可能 PCRは不要に | ニュース | ミクスOnline
新型コロナウイルスの抗原検査について厚生労働省は６月16日、「発症２日目から９日以内」の症例は陰性例でもPCRを必須とせず、確定診断とできることを決めた。発症２日目から９日以内の症例ではウイルス量が多く、PCR検査と抗原検査について結果の一致率が高いとの研究結果を踏まえたもの。発症10日目以降の患者については陰性例の確定診断には、PCR検査が必須になる。同省は同日、ガイドラインを改訂し、医療現場に周知を図っている。 抗原検査は30分と短時間で検査結果が判明するのが特徴だが、PCR検査と比べ感度が低く、偽陰性などの症例が出るリスクを避けるため、確定診断にPCR検査が必須となっていた（関連記事）。 川崎市健康安全研究所や東北大学医療センター大森病院、国立国際医療研究センターと富士レビオの共同研究の３つの研究に基づくもので、発症９日以内では陽性一致率が高い傾向が示された。 抗原検査は５月13日に
大日本住友 ラツーダ上市でリモート専任「iMR」を初活用 ６月11日に発売 | ニュース | ミクスOnline
大日本住友製薬は次期主力品として期待するラツーダの上市に際し、「iMR」と呼称するリモート専任MRを初めて活用する。発売は６月11日。同社は５月の決算会見でも、「精神神経・糖尿病領域でナンバーワンを⽬指す」ことを公言している。ラツーダは北米だけで1900億円超を売上げる自社創成品で、その一角を担う製品だ。新型コロナ感染防止の観点から新薬採用に向けたMR活動も制限がかかる状況だが、iMRを一つの武器に、早期の市場浸透を目指す。 同社のCNS領域は専任MR350人体制。新型コロナ感染を抑制する観点から当面の間、訪問自粛を継続する予定だ。MRも在宅勤務のなかで、メールや電話、オンライン会議などを通じ、情報提供を行っている状況にある。 iMRは、19年12月にデジタル革新を進める目的で新設された「マーテック戦略推進室」に属す。iMRはMR資格を持つMR経験者で構成されており、中枢神経系領域の専門研
厚労省 新薬20製品を承認 乳がん用薬エンハーツ、核酸医薬ビルテプソなど | ニュース | ミクスOnline
厚生労働省は３月25日、新医薬品として20製品30品目を承認した。第一三共が承認申請した乳がんのサードライン以降の治療に用いる抗体薬物複合体（ADC）のエンハーツ点滴静注用（一般名：トラスツズマブ デルクステカン（遺伝子組換え）や、先駆け審査など３つの指定を受けた日本新薬のデュシェンヌ型筋ジストロフィーの治療薬で核酸医薬品のビルテプソ点滴静注（同ビルトラルセン）などがある。 エンハーツについてはこの日、厚労省から各都道府県などに対し、使用にあたっての留意事項の通知（薬生薬審発0325第１号、薬生安発0325第１号）が出された。 通知は、間質性肺疾患があらわれることがあり、死亡に至った例も報告されていることや、国内での治験症例が極めて限られているとした上で、全症例を対象とした使用成績調査を行うことや、添付文書にある警告、効能・効果、用法・用量、重要な基本的注意に「特段の留意」を求める内容。例
大日本住友 非定型抗精神病薬ルラシドンを国内申請 「20年度中の上市目指す」 | ニュース | ミクスOnline
大日本住友製薬は７月31日、自社創製の非定型抗精神病薬ルラシドン塩酸塩（一般名）を日本で承認申請したと発表した。申請は同日付け。統合失調症と双極性障害のうつ症状の改善を予定適応としている。同社広報部は本誌に、「20年度中の上市を目指す」とコメントした。 同剤は同社グループの中核製品で、日本市場における次期主力品候補。日本では「ピーク時で100億円以上の売上げを期待している」（広報部）という。米国では製品名ラツーダとして10年に承認された。18年度の北米売上は1845億円で、連結売上の４割を占める最主力品となっている。 同剤はドパミンD2、セロトニン5-HT2A、セロトニン5-HT7受容体に親和性を示してアンタゴニストとして作用し、セロトニン5-HT1A受容体にはパーシャルアゴニストとして作用する。ヒスタミンH1及びムスカリンM1受容体にはほとんど親和性を示さない。 同剤は当初、日本で15年
がん研有明・原乳腺内科医長 患者の副作用に対する恐怖軽減が重要 治療継続支援で | ニュース | ミクスOnline
がん研究会有明病院の原文堅・乳腺内科医長は７月17日、日本イーライリリーのメディアセミナーで転移・再発乳がん治療をテーマに講演し、治療を継続するため、患者の副作用に対する恐怖を軽減する説明の重要性を指摘した。転移・再発においても新薬により生存期間が長くなる一方で、副作用をコントロールしながら治療を継続する必要性が高まった。しかし、副作用を恐れるあまり、治療拒否や断念に至るケースもある。原氏は、治療を続けるため、起きうる副作用や対処法を患者に伝え、理解を得る取り組みが求められるとした。 原氏によると、患者が恐れる副作用には吐き気、脱毛、しびれなど、生活や外見に影響するものが上位に上る。副作用に対処する薬の開発が進み、副作用をかなりコントロールできるようになってきているが、「その情報を患者さんが十分に把握するに至っていない。そのために本来、抗がん剤治療をすれば治る方が、拒絶されて治らないという
沢井製薬 抗精神病薬アリピプラゾール錠・内用液で適応追加承認 双極性障害の躁症状改善で | ニュース | ミクスOnline
沢井製薬は9月5日、抗精神病薬アリピプラゾール錠と内用液分包に「双極性障害における躁症状の改善」の適応を追加する承認を同日に取得したと発表した。現在の効能・効果は統合失調症で、これに追加し、用法・用量を定めた。 適応を追加したのはアリピプラゾール錠3ｍｇ、6mg 、12mg 、24mg「サワイ」と、同内用液３mg 分包、6mg分包、12mg分包「サワイ」。同剤は、大塚製薬のエビリファイの後発医薬品で、先発品のエビリファイの効能・効果には、統合失調症と双極性障害における躁症状の改善のほか、うつ病・うつ状態（既存治療で十分な効果が認められない場合に限る）、小児期の自閉スペクトラム症に伴う易刺激性がある。
米FDA Vyvanseに過食症の適応追加を承認 | ニュース | ミクスOnline
米食品医薬品局（FDA）は1月30日、ADHD（注意欠陥多動性障害）治療薬Vyvanse（lisdexamfetamine dimesylate）について、過食症の適応追加を承認した。同剤は、過食症の承認を得た初の薬剤となった。 過食症では、患者は普通よりも大量の食事を強迫的に摂取させられている経験を繰り返し、食欲のコントロール不能な感覚を味わう。空腹でないときも食事を摂取する。そのため、大量に食事を摂取することに自己嫌悪を感ずる。また、過食症は、体重増や肥満に関わる疾患を招く。 Vyvanseは、前シナプスからのドパミンとノルアドレナリンの遊離促進および再取り込みを阻害し、両作動性神経を活性化させる中枢神経刺激薬である。 FDA医薬品評価研究センター（CDER）のMitchell Mathis精神科製品部長は、「過食症は重症の健康障害を引き起こし、患者の勤労生活・家庭生活・社会生活を困難
GSKの抗てんかん薬・ラミクタール 皮膚障害で死亡例 用法・用量の遵守喚起 | ニュース | ミクスOnline
グラクソ・スミスクライン（GSK）は１月13日、抗てんかん薬・ラミクタール（一般名：ラモトリギン）において、薬剤性過敏症症候群など重篤な皮膚障害が発生したことから、適正使用のお願いを発出した。皮膚障害の発現率は、用法・用量を遵守しないと高率になることから、▽初期漸増時は定められた用法・用量を超えないこと、▽バルプロ酸ナトリウム併用時の投与開始２週間までは隔日投与にすること、▽増量のタイミングを守ること––の遵守を医療従事者に喚起した。適正使用に向けた情報提供に自主的に取り組む考えだ。 同剤は、てんかん、双極性障害の適応をもち、適応に加え、単剤療法、併用療法でも用量が異なる。さらに、併用薬剤によっても用量、漸増するタイミングが異なる。併用薬としては、相互作用の観点から、バルプロ酸併用の有無や、フェニトイン、カルバマゼピンなどグルクロン酸抱合を誘導する薬剤の併用の有無に留意し、用法・用量を決定
老眼による視力矯正 ７割強がしていない HOYA調査で | ニュース | ミクスOnline
10月の目の愛護月間にちなみHOYAアイケア事業部が、８月に老眼の自覚症状のある首都圏の30～59歳の男女626人を対象に調査を行ったところ、75.2％が対策として視力矯正をしていなかった。特に35～44歳の世代では視力矯正をしていない人が９割以上に上った。 視力矯正しない理由（複数回答）では、「必要がない」（36.5％）、「面倒」（23.3％）、「我慢している」（22.5％）だった。老眼が原因ではないかと思われる症状（複数回答）としては47.8％が「眼精疲労」を訴えた。次いで「肩こり」（38.2％）、「頭痛」（20.0％）、「疲労感」（同）だった。
四国厚生局・13年度薬局個別指導 承認外の処方など薬剤名挙げ指摘 疑義照会求める | ニュース | ミクスOnline
厚労省の四国厚生局は、2013年度に実施した保険医療機関、保険に対する個別指導で指摘した事項を公表した。保険薬局に対する指摘事項では、承認内容と異なる適応症や用法用量で処方されているにもかかわらず、薬剤師から処方医に疑義照会か行われていない事例を挙げ、積極的な疑義照会を行うことを求めた。 10月15日付で同局ホームページにアップされた。薬局に対する指導では「処方せん」に関するものが最も多く、全体の44％を占める。その中で最も多いのが、疑義照会が必要にもかかわらず、なされていなかったケース。具体的な薬剤名を挙げて指摘した。禁忌例への処方も見られた。 主な内容は以下のとおり。
14年意識調査 新聞は朝日、雑誌は日経メディカルが人気 | 医師 薬剤師 マスメディア接触状況 | ミクスOnline
医師の各種メディアや情報へのアクセス状況を医師約1500人に郵送形式で調べた最新調査レポート（調査時期：2014年２月～３月、調査元：社会情報サービス、文末に調査概要）。今回は医師の新聞・雑誌の閲読状況を取り上げる。まず、よく読む新聞（朝刊）を見てみる。閲読率は上位から朝日新聞36％、読売新聞26％、日本経済新聞17％――。この閲読率の順位は近年変わらないが、閲読率は各紙とも右肩下がりになっている（図１）。閲読率トップの朝日新聞は初めて４割を下回った。新聞閲読の低下は社会全体で起こっており、インターネットの普及が主因といわれている。本調査でもこれを裏付けるように、医師のインターネットの利用時間が１日平均2.9時間と過去最長なうえ、ヤフージャパンをほぼ毎日利用している医師が７割近くにのぼるとの...
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
小林化工 日医工にバルプロ酸ナトリウム細粒20％／40％「EMEC」を承継 販売・情報提供活動は継続へ | ニュース | ミクスOnline